ミック経済研究所、データセンターの設備インフラ市場の中期予測を発表

データセンターの設備インフラ市場の中期予測を発表
２０１５年度は対前年比２．８％増の約２６０６億円、その後も微増横ばい傾向
全体的に横ばい傾向ながらも、DCIM、インテリジェントPDU、入退室管理システムなどは高成長


　情報・通信分野専門の市場調査機関である株式会社ミック経済研究所（本社：東京港区、社長：有賀章）は、「データセンターの設備インフラ市場の現状と展望　２０１６年版」を発刊し国内のデータセンター（以下：DC）の設備インフラ市場の投資状況を調査し２０１６年３月に発表いたしました。
　同調査での設備インフラとは、以下の６つの設備インフラを対象としています。

　１．建設・設計コンサルティグ、２．電気設備（非常用自家発電装置、受変電設備、インテリジェントPDU、UPS）
　３．ラック設備、４．空調設備、５．DCIM（電力監視）

　調査方法は上記の設備インフラ事業者の主要参入企業２９社を対象に個別実態調査を行い、全体を推計した資料となっています。


■２０１５年度は対前年比２．８％増の約２６０６億円、その後も微増横ばい傾向
　対象とした６つの設備インフラにおける市場合計は、２０１４年度で２５３４億２７００万円、２０１５年度は対前年比２．８％増の２６０６億２３００万円、２０１６年度は２．６％増の２６７４億２０００万と推移。以降２０１９年度までは年平均２．２％程度で推移し、２０１９年度は２８２８億８６００万円となった。
　２０１５年度での設備インフラ市場の売上高の内訳は、建築・設計コンサルティングで全体の約３５％となる９２５億円、電気設備が全体の２６％となる６７９億５５００万円、ラック設備が３％にあたる８６億５０００万円、空調設備が２６％にあたる６７０億６５００万円、電力管理・監視機能を中心とするDCIMソリューションは全体の２％となる４４億８３００万円、入退室管理システムは８％となる１９９億７０００万円となった。
　なお、電気設備は、非常用自家発電装置、受変電設備、インテリジェントPDU、UPSのそれぞれの合計となっている。


■全体的に横ばい傾向ながらも、DCIM、インテリジェントPDU、入退室管理システムなどは高成長
　２０１０年度以降、２０１３年度まではDCの建設ラッシュが起こったが、２０１４年度以降は、消費税増税後の建設コスト高や、２０１３年度までに建設されたDCは比較的大型が多かった影響によって、しばらくは新規のDC建設は、控えられる傾向にある。その低調な新設DCの影響を受けて、設備インフラも全体的に低成長傾向にあるが、電力監視を中心とする設備インフラとなるDCIM，インテリジェントPDUなどは、それぞれ２０１５年度で２０．６％増、７．３％増と高い成長率を示した。そのほか入退室管理システムも８．６％と高い成長示した。これらの設備インフラは、他のDC間との差別化ツールとして利用されているようだ。


　※グラフ資料は添付の関連資料を参照