IDC　Japan、国内法人向けタブレット市場の２０１５年出荷台数実績とOS別市場シェアを発表

２０１５年　国内法人向けタブレット市場　OS別シェアを発表

　・２０１５年　国内法人向けタブレット市場出荷台数は前年比０．２％増、２４１万台
　・WindowsがiOSのシェアを切り崩す
　・マイクロソフト製品はシェアを落とすがWindows市場拡大により収入源の基盤ができ始める


　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、国内法人向けタブレット市場の２０１５年の出荷台数実績およびOS別市場シェアを発表しました。

　２０１５年の国内法人向けタブレット市場出荷台数は、前年比０．２％増の２４１万台と、ほぼフラットな状態となりました。タブレットのOSは、アップルによるiOS、グーグルによるAndroid、マイクロソフトによるWindowsに大別されます。法人向けタブレット市場の中で、アップルが最も高いシェアを確保し続けており、２０１５年のOSシェアを見た場合でも依然としてiOSが中心です。しかしながら、iOSの法人市場向けシェアは年々減少しており、２０１３年で４６．５％あったものが、２０１５年では３９．２％と減少しました。一方、Windowsのシェアは２０１３年では１８．６％でしたが、２０１５年では２５．１％と増加し、WindowsがiOSのシェアを切り崩しているとみることができます。法人向けタブレットは、企業などで電子メールやスケジュール管理などのコミュニケーションやプレゼンテーションのツールとして導入されてきました。Windowsタブレットはこれに加え、Microsoft　Officeなどのアプリケーションで作成されたデータの閲覧や簡単な編集などの用途から、出荷が伸びていると考えられます。

　成長を続けているWindowsタブレットで中心となるマイクロソフトの２０１５年の出荷台数は、前年比２１．３％減となりました。Windowsタブレットの中では２７．１％のシェアを占めましたが、前年比約１１ポイントシェアを落としました。
　これは、２０１５年に各社のキーボード脱着可能なデタッチャブルタブレットの製品ラインアップが拡充し、マイクロソフトよりも安価に市場投入され、市場が拡大するとともに、企業でタブレットの選択の幅が広がったことが大きな要因です。マイクロソフトの製品出荷は減少しましたが、Windowsタブレット市場が拡大したことで、WindowsおよびOffice　３６５などのサブスクリプションライセンスビジネスが拡大され、同社の収入源の基盤ができ始めたと考えられます。

　IDC　Japan　PC，携帯端末＆クライアントソリューション　シニアマーケットアナリストの浅野　浩寿は「２０１５年の法人向けタブレット市場は、前年比０．２％増でほぼフラットだった。これは、企業で試験導入は進んでいるものの、本格導入に至らない企業が多いことも一つの要因である。今後、企業がタブレットを本格導入するためには、タブレット利用による投資対効果を定量化し、見える化することが必要となる」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行する「国内法人向けタブレットソリューション市場シェア、２０１５年：プラットフォームのシフトが加速」（JPJ４０５９７３１６）にその詳細が報告されています。

　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　国内法人向けタブレット市場　OS　別出荷台数シェア：２０１３年〜２０１５年

　※添付の関連資料を参照


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