アジレント、ガスクロマトグラフ質量分析装置のラインアップにイオントラップ型質量検出器を追加

アジレント・テクノロジーが、ＧＣ／ＭＳのラインアップに
イオントラップ型質量検出器を追加。
コアとなるＧＣプラットフォームに、柔軟なイオン化・スキャンモードを統合


　アジレント・テクノロジー株式会社（社長：梅島　正明、本社：東京都八王子市高倉町９番１号）は、ガスクロマトグラフ質量分析装置（ＧＣ／ＭＳ）の新製品「Ａｇｉｌｅｎｔ　２２０イオントラップＧＣ／ＭＳ」および「Ａｇｉｌｅｎｔ　２４０イオントラップＧＣ／ＭＳ」を発表、本日より販売を開始します。このシステムは、イオントラップ型質量分析装置の柔軟性（複数のイオン化・スキャンモード）と、堅牢な性能と先進のキャピラリ・フロー・テクノロジーで実績のあるガスクロマトグラフ「Ａｇｉｌｅｎｔ　７８９０Ａ　ＧＣ」とを組み合わせたものです。

　「Ａｇｉｌｅｎｔ　２４０　イオントラップＧＣ／ＭＳ」はフルスキャンモードでピコグラム以下の検出限界を実現しており、複雑な夾雑物中においても信頼性の高い定量・定性が可能です。ＭＳ／ＭＳ分析、ＭＳｎ分析にも対応しており、夾雑物の影響を抑えて、詳細な構造情報を得ることが可能です。ＥＩ（電子イオン化法）、ＣＩ（化学イオン化法）、ＭＳ／ＭＳ分析は、１回の分析の間に切り替えて実行することが可能で、複雑な夾雑物中でも優れた選択性が得られます。環境分析、材料評価、食品分析、安全性測定、学術・研究機関での各種研究やルーチン分析など、さまざまな用途に適しています。

　「Ａｇｉｌｅｎｔ　２２０　イオントラップＧＣ／ＭＳ」は、低価格のＧＣ／ＭＳで柔軟なイオン化・スキャンモードを求めるラボに最適な製品です。具体的には、教育機関のラボや、堅牢で高速なルーチン分析が求められる地下水、廃水、揮発性有機化合物分析などに適しています。まずはＥＩのみを購入し、必要に応じてＣＩやＭＳ／ＭＳ機能を追加することが可能です。

　当社のＧＣ／ＭＳマーケティング・マネージャのテリー・シーハン（Ｔｅｒｒｙ　Ｓｈｅｅｈａｎ）は次のように語っています。

　「今回の製品は、当社のＧＣ／ＭＳ製品群を戦略的に拡張するものです。実績のある当社のシングル四重極ＭＳ、トリプル四重極ＭＳとあわせ、さらに充実した質量分析計を提供できるでしょう。食品安全、環境分析、学術・研究市場は、当社にとって重要な市場となっています。今回発表の製品は、その柔軟性、性能、価値といった理由からこれらの市場で広く受け入れられるものと考えております。」

　この最先端のイオントラップＭＳは、実績のある堅牢な「Ａｇｉｌｅｎｔ　７８９０Ａ　ＧＣ」と組み合わさったことにより、特に複雑な試料や微量成分の分析に威力を発揮します。正確な試料導入、最先端の分離技術、リアルタイム・セルフモニタリングなどにより、高性能を実現しています。高速なオーブン冷却、信頼性の高いバックフラッシュにより、より高い生産性も実現しています。

　また、「Ａｇｉｌｅｎｔ　７６９３Ａ　自動液体サンプラ」を使用することでさらに生産性と柔軟性を高めることができます。このサンプラは、高速注入を実現しているほか、エア・ギャップを用いたサンドイッチ注入などの高度な機能も搭載しています。

　「Ａｇｉｌｅｎｔ　２２０イオントラップＧＣ／ＭＳ」および「Ａｇｉｌｅｎｔ　２４０イオントラップＧＣ／ＭＳ」についての詳細情報は以下のウェブサイトでご覧いただけます。

　http://www.chem-agilent.com/contents.php?id=1001572
　http://www.chem-agilent.com/contents.php?id=1001573


＜販売方針＞
＊目標市場：環境分析、材料評価、食品分析、安全性測定、学術・研究機関での各種研究やルーチン分析など、さまざまな用途
＊販売開始日　　　　　：２０１１年４月１９日
＊出荷開始予定時期：２０１１年５月


■お客様からのお問い合わせ先：お客様窓口　電話：０１２０−４７７−１１１


＜アジレント・テクノロジーについて＞
　アジレント・テクノロジー（ＮＹＳＥ：Ａ）は、化学分析、ライフサイエンス、エレクトロニクス、コミュニケーション市場における世界のプレミア・メジャメント・カンパニーであり、またテクノロジー・リーダーでもあります。１８，５００名の従業員を擁し、１００カ国以上でビジネスを展開しています。アジレントは、２０１０年度、５４億ドルの売上高を達成しました。アジレント・テクノロジーの情報は、以下のウェブサイトでご覧ください。
　http://www.agilent.co.jp

※このプレスリリース中の「アジレント・テクノロジー」、「アジレント」、「当社」は、文脈により、「アジレント・テクノロジーズ・インク」、その日本法人や各国の法人、グループ全体を指すことがあります。