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IDC Japan、2015年の国内インクジェットプリンター/MFP市場動向を発表
2015年国内インクジェットプリンター/MFP市場動向を発表
●インクジェット製品の2015年総出荷台数は、前年比9.9%減の492万台
●第2四半期でやや回復も、第1四半期の減少(前年同期比23.9%減)が大きく影響
●ベンダー別シェア第1位はキヤノン。第2位はエプソン、第3位にブラザー工業が続く
IT専門調査会社 IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1−13−5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03−3556−4760)は、国内インクジェットプリンターおよびMFP市場に関する2015年の実績を発表しました。
2015年の国内インクジェット製品総出荷台数は、前年比9.9%減の492万台でした(*1)。インクジェット製品の年間総出荷台数は2012年の622万台をピークに3年連続で減少しています。また、インクジェットMFPの比率は前年比0.3ポイント減少し、86.5%となりました。
同年のインクジェット製品の総出荷台数の内訳は、インクジェットプリンター(単機能製品)が前年比8.2%減の66万台、インクジェットMFP(インクジェットプリンターとコピーやスキャナを一体化した製品)が前年比10.2%減の426万台でした。2015年の国内経済は緩やかな回復基調であったものの、成熟化が進んだインクジェット製品市場では全ての四半期で出荷台数がマイナス成長となりました。まず、第1四半期(1月〜3月)には2004年以降で最少の出荷台数(88万台)と、最大の前年同期比下落率(マイナス23.9%)を記録しました。これは主に、2014年第1四半期に見られた、消費増税前の駆け込み需要からの反動によるものです。その後、第2四半期(4月〜6月)には、やや持ち直す動きが見られました(前年同期比マイナス1.9%)が、第3四半期(7月〜9月)と第4四半期(10月〜12月)には前年同期比成長率が再び下振れしました(それぞれマイナス5.1%、マイナス8.7%)。
こうした市場の動きに対し、ベンダー各社はキャッシュバックキャンペーンを中心とした販売促進策を実施しました。また、女性ユーザーのプリントニーズの喚起や、ビジネスユーザー向け定額料金プランの拡大といった取り組みも行われました。しかし、インクジェット製品の需要の中心は家庭ユーザーによる年賀状作成のための買い替えです。年賀状の発行枚数が減少する中で、全体としては、それを補うような大きな市場の開拓は出来なかったとIDCではみています。下期には、新機種の絞り込みや広告宣伝費の削減によって収益を確保しようとするベンダーの動きも見られました。
ベンダー別出荷台数シェアでは、キヤノンとエプソンが大きなシェアを占めています。さらに、この2社にブラザー工業、日本HPを加えた4社で国内インクジェット製品市場全体の99%以上に達します。前年比では、キヤノンが1.5ポイント、エプソンが1.0ポイント、それぞれ出荷台数シェアを伸ばしました。一方、ブラザー工業と日本HPはシェアを落としました。
IDC Japan イメージング,プリンティング&ドキュメントソリューション マーケットアナリストの菊池 敦は「ベンダーは、縮小が続く市場の打開策として、ビジネス向けインクジェットや大容量インクタンクモデルに活路を見出そうとしている。これらは、家庭用が主体のインクジェット製品の中では大きな存在ではないが、オフィスでも家庭でも一定のニーズを見込むことができる。2016年は、そのニーズにきめ細かく対応した製品が増えることで、インクジェット製品市場が広く活性化することを期待している」と述べています。
(*1)最大用紙サイズA4判以上のインクジェットプリンター、MFPが対象。
今回の発表はIDCが発行したデータ製品「国内プリンター市場 2015年第4四半期の分析と2016年〜2020年の予測」(J16071302)、「国内MFP市場 2015年第4四半期の分析と2016年〜2020年の予測」(J16081302)にその詳細が報告されています。本製品では、国内プリンターおよびMFP市場の動向を明らかにし、プロダクトごとの出荷台数、出荷金額、平均販売単価について、ベンダー別、販売チャネル別、ユーザーセグメント別などの実績データと、それにもとづく市場規模予測データを提供しています。
【詳細についてはIDC Japanへお問い合わせください】
<参考資料>
図1. 国内インクジェット製品の年間出荷台数とMFP化率の推移:2011年〜2015年
図2. 国内インクジェット製品の四半期出荷台数と前年同期比成長率の推移:2011〜2015年
図3. 国内インクジェット製品の2015年ベンダー別出荷台数シェア
※図1〜3は添付の関連資料を参照
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