IDC　Japan、国内企業のオープンソースソフトウェア利用実態調査結果を発表

国内企業におけるオープンソースソフトウェアの
利用実態調査結果を発表


　・企業におけるOSSの導入率は３１．３％、従業員５，０００人以上の企業では３９．４％
　・使用率上位はLinux（６７．３％）、MySQL（５３．１％）、Tomcat（３５．６％）、PostgreSQL（３５．０％）
　・クラウド基盤として注目度が高いOpenStackは６．１％、Dockerは４．５％、ビッグデータ関連ではHadoopが６．８％、MongoDBが４．５％


　IT専門調査会社IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態調査結果を発表しました。本調査では、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を２０１５年１２月に実施し、一次調査で１，４８２社、二次調査で３０９社から有効回答を得ました。

　一次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行いました。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は３１．３％となりました。昨年の調査は３１．５％、一昨年の調査では３２．０％となり、この３年間で大きな変化はありませんでした。これを従業員規模別に分析した結果、「本番環境で導入している」と回答した企業は１，０００人〜４，９９９人で３６．８％、５，０００人以上で３９．４％となり、一方では、１００〜４９９人以下の企業が最も低く２４．８％となりました。企業の規模に比例してOSSの導入率が高くなる傾向があります。この背景には、多くの中小企業ではOSSを導入して管理する人材が乏しいということがあります。また、こうした状況が、OSSの導入率が上昇しない要因の一つとしても考えられます。

　二次調査ではOSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査しました。その中で、本番環境で使用しているOSSの種類を調査した結果（参考資料）、Linuxが６７．３％で最も高い利用率となりました。その次に高い使用率のOSSは、RDB（リレーショナルデータベース）のMySQLで５３．１％となりました。さらには、アプリケーションサーバーのTomcat（３５．６％）、RDBのPostgreSQL（３５．０％）、システムソフトウェアのSamba（２１．４％）、システム管理のZabbix（１６．２％）、ハイパーバイザーのXen（１６．２％）が続きます。近年、クラウドインフラ領域で注目を集めているOpenStackは６．１％、コンテナプラットフォームのDockerは４．５％となりました。また、ビッグデータ関連としては、データ分散処理のHadoopが６．８％、NoSQLの中ではMongoDBの使用率が最も高く４．５％となりました。こうした新興OSSは認知度も高まってきており、今後のさらなる普及が見込まれます。

　本調査ではクラウドサービスとOSS使用の関係を分析しました。IaaS（Infrastructure　as　a　Service）を利用している企業の４２．５％はOSSを積極的に使用していくという方針をとり、４３．８％はOSSを適材適所で使用していくという方針となっています。PaaS（Platform　as　a　Service）を利用している企業においても、５３．１％がOSSを積極的に使用していくという方針をとり、３４．７％はOSSを適材適所で使用していくという方針となりました。一方、IaaSあるいはPaaSを今後も含めて利用しないという企業では、OSSを積極的に使用していくという方針は２０％未満にとどまっています。このことから、OSS使用はクラウドサービス利用との関係性が強く、クラウドサービスの普及がOSS使用拡大のドライバーになるとIDCでは考えています。

　IDC　Japan　ソフトウェア＆セキュリティ　リサーチマネージャーの入谷　光浩は「今回の調査において、クラウドサービスの利用とOSSの使用は強い関連があることが明らかになった。現在、多くのIaaSやPaaSではOSSが標準サービスとして使用できるようになっている。今後クラウドサービスの普及に伴い、そのクラウドサービス上でOSSを使用する企業がさらに増加していくと考えられる。そして企業ではOSSの使用に対する抵抗感も薄まり、技術力やノウハウが溜まっていくことで、オンプレミスシステムでも様々なOSSを活用していく企業が増えていくとみられる。すなわち、クラウドサービスの普及がOSS使用拡大のドライバーになる」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１６年　国内オープンソースソフトウェア市場　ユーザー利用実態調査：クラウドとOSSの関係性を分析する」（J１５４３０１０４）にその詳細が報告されています。本レポートでは、アンケート調査結果をもとに、国内ユーザー企業におけるOSSの利用実態について集計／分析したものです。OSSに対する方針、OSSに関する予算、各分野におけるOSSの使用状況、クラウドサービス上でのOSS使用動向などについて、詳細に分析を行っています。


　【詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　OSS使用企業における主なOSSの使用率

　※添付の関連資料を参照


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