富士ゼロックス、機器管理やドキュメントの入出力の課題を解決した新バージョンソフトを発売

わかりやすいユーザーインターフェイスと機能強化で、
機器管理やドキュメントの入出力にまつわる課題を解決
「ApeosWare　Management　Suite　２」発売
新バージョンでさらに使いやすく便利に


　富士フイルムグループの富士ゼロックス株式会社（本社：東京都港区、社長：栗原　博）は、ネットワーク上の複合機やプリンターなどの機器やそれらのユーザーを管理し、認証・出力・使用ログの集計・文書配信・出力などの機能を統合的に提供するソフトウェア「ApeosWare　Management　Suite（アペオスウェア　マネジメント　スイート）」の新バージョン「ApeosWare　Management　Suite　２」を、２月８日から発売します。
　ネットワーク上に散在する多数の機器管理の手間や出力枚数の把握、またそれらの結果のレポーティングなどは管理者にとって業務負担となっています。「ApeosWare　Management　Suite　２」はシンプルな商品構成で、導入しやすい「Entry　Edition（エントリー　エディション）」と、大規模環境での運用や冗長化、負荷分散などさまざまなニーズに対応可能な「Enterprise　Edition（エンタープライズ　エディション）」の２種類を提供。ユーザー視点による新たなインターフェイスの採用、コスト管理機能、スキャン＆コネクト機能、モバイル対応などの機能強化で、お客様のさらなる業務効率化やコスト削減に貢献します。


■ユーザーインターフェイス（UI）を一新し、使いながら学べる管理者UIを実現
　直観的なユーザーインターフェイスを採用することで、マニュアルに頼らなくても各種設定や操作が容易にできるようになりました。管理者がApeosWare　Management　Suite　２の操作を習得するための手間や時間を削減することが可能です。


■レポート機能を強化
　機器の利用者、出力枚数、用紙サイズなど、３０種類以上のさまざまなレポートをWebブラウザーで作成できます。管理者の手間を軽減するため、指定の時間や設定で、自動でレポートを管理者宛てにメール送信したり、フォルダに格納することも可能になりました。


■コスト管理機能（※１）による案件単位での費用管理を実現
　出力操作の際に案件ごとのアカウントを選択することで、案件ごとの出力費用を集計できるようになりました。集計結果をもとに費用を案件担当組織に付け替えることが可能です。

　＊参考資料は添付の関連資料「参考資料１」を参照


　※１：Entry　Edition　は「コスト管理機能」に対応していません。


■クラウドサービス（※２）や文書管理サービス（※２）との連携
　スキャン＆コネクト機能（※３）により、複合機でスキャンした文書をメールに添付して送信したり、クラウドサービスや文書管理サービスへの配信や、クラウドサービスや文書管理サービスに登録されている文書のプリントが簡単に行えます。さまざまなクラウドサービス、文書管理サービスへアクセスしても統一されたコントロールパネルの操作画面で迷わずに操作が可能です。あらかじめユーザーIDやパスワードを登録すれば、クラウドサービスや文書管理サービスにログインするたびに入力する手間が不要になります。

　＊参考資料は添付の関連資料「参考資料２」を参照


　※２：Working　Folder、DocuShare、Microsoft　SharePoint　Server、Salesforce、RightFax
　※３：Working　Folderとのスキャン＆コネクト機能は、Entry　EditionおよびEnterprise　Edition双方の標準機能です。
　　　　それ以外のクラウド、文書管理サービスとの連携機能は、Enterprise　Editionのオプション機能です。


■モバイル環境への対応強化
　お客様でのビジネスシーンにおいてモバイル端末を使われるケースや、出張先や出先でも複雑な設定をせずにスキャンやプリント処理を行いたいというニーズが増えています。スマートフォンやタブレット端末による処理状況もPCからの操作と同様に管理でき、プリンタードライバーを使わずにブラウザーにファイルをアップロードしたり、メールに添付して指定アドレスに送信することで簡単に印刷することが可能です。

　＊参考資料は添付の関連資料「参考資料３」を参照



【標準価格】

　＊添付の関連資料を参照


　・デバイスライセンス

　＊添付の関連資料を参照


【販売目標】
　１０００サーバーライセンス／年間（国内）


　・Xerox、Xeroxロゴ、およびFuji　Xeroxロゴは、米国ゼロックス社の登録商標または商標です。
　・プレスリリースに掲載されているサービス、商品名等は各社の登録商標または商標です。