総合企画センター大阪、疼痛薬市場について調査結果を発表

疼痛薬市場について調査結果を発表


　この程、マーケティングリサーチ会社の総合企画センター大阪（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝川原喜治）は、日・米・欧　３極を中心に疼痛薬市場について調査を実施、その結果を発表した。


【調査結果】
■２０１４年度の日・米・欧　３極における疼痛薬市場は、前年度比１．７％減の２兆２１３億円となった。

　・２０１４年度の日・米・欧　３極における疼痛薬市場は、前年度比１．７％減の２兆２１３億円となった。地域別では、米国が１兆１，３０９億円で最大。次いで、欧州が５，１１４億円、日本が３，７９０億円で続いている。
　・米国は、オピオイドの低迷や「Lidoderm」「Cymbalta」の特許失効が影響して、前年度比５．６％減（ドルベース１２．８％減）となった。
　・欧州は、「Lyrica」が拡大したことが奏功し、円ベースでは前年度比８．５％増、ユーロベースでは横ばい推移している。
　・日本は、前年度比２．１％減となった。これは、外皮消炎鎮痛剤が後発品によるシェア浸食と薬価引下げ等の影響を受けて、縮小していることが要因。一方、オピオイド市場が２０１０年から相次ぐ新薬の上市によって、前年度比１３．２％増と好調に推移している。

　※グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料１」を参照


■種類別では、オピオイドが７，０２５億円で最大。

　※グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料２」を参照


　・種類別では、オピオイドが７，０２５億円で最大。次いで、NSAIDが３，６７７億円、COX−２阻害剤が２，５３６億円、片頭痛治療薬が１，２８８億円で続いている。
　・オピオイドは、前年度比４．１％増で推移している。日本では、２０１０年以降に「フェントステープ」「トラムセット」「トラマール」「ワンデュロパッチ」「ノルスパンテープ」「タペンタ」などが発売されたことで、前年度比１３．２％増の７８９億円に成長している。一方、米国は主要ブランドの「OxyContin」が縮小した結果、円ベースでは前年度比２．３％増、ドルベースで５．５％減の４，４６７億円（４２．５４億ドル）となった。また、欧州では「Palexia／Nucynta」やがん性突出痛治療薬の「Abstral」「Effentra」「Instanyl」「PecFent」「Breakyl」などが普及しているものの、ユーロベース３．１％減の１，７６９億円（１２．６４億ユーロ）となった。
　・NSAIDは、前年度比１．３％減となった。日本では、外皮消炎鎮痛剤の売上が後発品や薬価引き下げの影響を受け、前年度比１３．５％減の１，７８１億円となった。米国市場では、既存の経口剤がCOX−２阻害剤の「Celebrex」との競合に苦戦しているものの、「Vimovo」「Duexis」といった比較的新しい経口剤の急成長に加え「Flector」「Voltaren　Gel」「Pennsaid」などの外用剤が拡大。その結果、前年度比１８．９％増（ドルベース９．９％増）の１，２３８億円（１１．７９億ドル）と好調に推移している。欧州は、後発品によるシェアの浸食やOTC製品との競合が続き、円ベースでは増加しているものの、ユーロベースでは前年度比２．８％減の６５８億円（４．７０億ユーロ）となった。
　・COX−２阻害剤は、主要ブランドの「Celebrex」が欧米で特許失効した影響を受けて、前年度比２．５％減となった。日本では、消費増税の影響により前年度比５．６％減の４１８億円、米国では「Celebrex」の後発品が発売されたことで前年度比２．８％減（ドルベース１０．２％減）の１，８２２億円（１７．３５億ドル）。また、欧州では「Celebrex」の特許失効を受け、ユーロベースで４．０％減の２９６億円（２．１１億ユーロ）となった。
　・片頭痛治療薬は、前年度比１．０％減となった。日本は、トリプタン系製剤の販売高が減少したことから前年度比４．０％減の１４３億円。米国は、「Imitrex」「Relpax」が拡大したものの、「Maxalt」「Zomig」に後発品が参入したことが影響して、前年度比０．６％減（ドルベース８．２％減）の８０２億円（７．６４億ドル）となった。欧州は、「Imigran」「Zomig」の後発品参入に続き、「Maxalt」が特許失効したため、前年度比０．６％減（ユーロベース８．４％減）の３４３億円（２．４５億ユーロ）となった。


【調査要網】

＜調査対象領域＞非ステロイド性抗炎症薬（NSAID）、オピオイド、片頭痛治療薬、その他疼痛関連薬


＜調査対象企業＞
　・日本企業
　　武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共、塩野義製薬、日本新薬、久光製薬
　・海外企業
　　Pfizer、Johnson＆Johnson、Endo　International、Allergan（旧　Forest　Laboratories）、Teva　Pharmaceuticals　Purdue／Mundipharma／Napp


＜調査期間＞２０１５年８月〜２０１５年１１月


＜資料名＞
　「２０１６年　世界の疼痛薬市場」
　―後期開発品に期待が高まる神経因性疼痛領域―
　http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr310160265
　発刊日：２０１５年１１月２７日頒価：８７，０００円（税抜）


【会社概要】
　会社名：株式会社総合企画センター大阪
　所在地：大阪市西区新町２−４−２　なにわ筋　SIAビル
　TEL：０６−６５３８−５３５８
　プライバシーマーク認定番号　第２０００１８１０号
　公式サイト：http://tpc-cop.co.jp/
　事業内容：マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版