矢野経済研究所、「ｅラーニング市場に関する調査結果」を発表

ｅラーニング市場に関する調査結果　２０１１
〜２０１０年度もネットによる学習サービスは堅調に推移、
　　　　　　　　　特に学習塾や一般家庭向け映像教育の需要が大幅に拡大〜



【調査要綱】

　矢野経済研究所では、次の要綱にてｅラーニングビジネスについて調査を実施した。


１．調査期間：２０１１年１月〜３月
　注：２０１１年３月に発生した東日本大震災の影響は考慮していない


２．調査対象：ｅラーニングシステム開発・構築・販売事業者、ｅラーニングコンテンツ開発・製作・販売事業者、ｅラーニングを介した研修や講義を提供・運営する事業者（具体的には、学習塾、語学学校、研修事業者等）、学習ソフトウェア開発・製作・販売事業者　等


３．調査方法：当社専門研究員による面接取材及び、電話・ＦＡＸ・ｅメールによるヒアリングを併用


＜ｅラーニング市場とは＞
　本調査では「ｅラーニング」を「ネットワークとパソコンを利用した学習形態」のみに限定せず、携帯ゲーム機、携帯電話（スマートフォン含む）、携帯型デジタル音楽プレイヤー、学習用ソフトウェア（ゲームも含む）、衛星通信等を使用した学習形態を含め、「ｅラーニング」とした。
　なお、本調査結果では、ネットワーク・ラーニングサービス市場（Ｂ　ｔｏ　Ｂ）、ネットワーク・ラーニングサービス市場（Ｂ　ｔｏ　Ｃ）、ソフトウェア・ラーニング市場を合わせた市場全体を「国内ｅラーニング市場」とし、インターネット・イントラネット等ネットワークを媒介とした学習・研修形態の市場のみを指す場合は「狭義のｅラーニング市場」とした。


【調査結果サマリー】
◆２０１０年度のインターネット・イントラネットを使用した「狭義のｅラーニング市場」は堅調推移、外国語会話や、塾・予備校における講義コンテンツといった映像教育への注目度高まる
　２０１０年度の「国内ｅラーニング市場」全体の市場規模は、前年度比４．５％減の１，０９５億円と予測する。しかしながら、インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のｅラーニング市場」の規模は前年度比２．７％増の６５４億円と堅調に推移する見通しである。企業内教育におけるｅラーニングの普及及びコスト削減意向、またＢｔｏＣ市場の好調が寄与した。さらに、「グローバル人材育成」を目的としたプログラムの提供や、外国語会話の映像教育（オンラインレッスン、語学学習用動画コンテンツ等）などが注目されている。

◆２０１１年度も、「狭義のｅラーニング市場」は堅調と予測、特にＢ　ｔｏ　Ｃサービスは大きな伸びを予測
　インターネット・イントラネットを媒介とした「狭義のｅラーニング市場」は、２０１１年度も、前年度比２．６％増の６７１億円と、わずかながら拡大が続くと予測する。特にＢ　ｔｏ　Ｃサービスのうち、インターネットを経由するサービスの市場規模は、参入事業者の増加や提供サービスの多様化により前年度比１０．０％増の１１０億円と、更なる伸びが期待される。尚、Ｂ　ｔｏ　Ｂサービス市場は、１．３％増の５６１億円と前年度比微増の予測である。


【資料発刊】

　資料名：「２０１１　ｅラーニング／映像教育ビジネスレポート」
　　　http://www.yano.co.jp/market_reports/C53103500


＊以下、リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照