日経リサーチ、職場のストレスチェック「日経リサーチPRAS」の商品構成を３タイプで提供

職場のストレスチェック「日経リサーチ　PRAS（ピーラス）」
“ストレスチェック法”に完全対応の新ラインナップを提供開始


　株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中村良）は２０１５年１２月１日より、職場のストレスチェック「日経リサーチPRAS」の商品構成を拡充し、「PRAS　premium」、「PRAS　standard」、「PRAS　５７」の３タイプでの提供を開始いたしました。

　労働安全衛生法の改正により、２０１５年１２月１日から従業員５０人以上の事業場でのストレスチェックが義務化されました。法律は今年１２月から１年（２０１６年１１月末まで）の間に、従業員にストレスチェックを実施するよう義務付けています。年明け後、早期の実施に向けて、具体的な準備に取り掛かっている企業・機関も増えています。

　日経リサーチは筑波大学大学院教授の松崎一葉医師と、株式会社医療産業研究所との業務提携により、昨年１２月から職場のストレスチェック「日経リサーチPRAS」のサービスを提供してまいりましたが、このたび厚労省の「職業性ストレス簡易調査票（５７項目版）」に完全対応した新シリーズを発売いたしました。

　特徴１：職業性ストレス簡易調査票５７項目完全対応版とエントリー版を新たに提供
　特徴２：組織課題を明確化する「組織改善エッセンシャル」項目を新たに測定
　特徴３：回答内容の矛盾やうそを見抜く「信頼性尺度」を強化


■３タイプ構成となった新しい「日経リサーチPRAS」
　［１］PRAS　standard
　ストレス要因、反応、周囲の支援の３つの領域をカバーし、法律に準拠。１０年間の実績のあるPRAS偏差値を用い、精度の高いストレス判定が可能。職場改善に役立つストレス対処能力（SOC、SE）も測定。

　［２］PRAS　premium
　厚労省「職業性ストレス簡易調査票」の５７項目とPRAS独自項目の両方を測定。職業性ストレス簡易調査票を使いつつ、ストレス対処能力（SOC、SE）も測定する「全部入り」。PRAS偏差値によるストレス判定と厚労省方式での判定を選択可能。

　［３］PRAS　５７
　厚労省「職業性ストレス簡易調査票」の５７項目を採用。加えてストレス対処能力のうち「SOC」を測定。義務化対応＋αのエントリー版で、１，０００人以上の場合、コスト的にもよりリーズナブルにご利用いただけます。


　※表資料は添付の関連資料を参照


■組織改善エッセンシャルを付加
　ストレスチェックでは見えにくい組織の課題を可視化します。日経リサーチの長年の組織活性化に関するノウハウから厳選した７項目を測定。組織課題が明確化されることで、組織改善につなげやすく、結果としてストレス改善の効果が期待できます。

　＜組織改善エッセンシャル（７項目）＞
　・働きがい　・ビジョン共有　・チャレンジ精神
　・コンプライアンス　・コミュニケーション
　・健康経営　・機会・評価の公平さ


■回答内容の確かさを測る「信頼性尺度」でチェック
　問診票には恣意的回答を見極めるための信頼性項目を加えており、回答内容の整合性などを確認できます。結果は実施者にお知らせして、面接対象者の抽出や面接時の参考に役立てていただきます。

　ぜひ新しい「日経リサーチPRAS」をご検討ください。
　職場のメンタルケアに取り組み、貴社の職場環境の改善とともに、従業員が生き生きと働くことができる、生産性の高い職場の実現につなげていただけると幸いです。

　＞＞本リリースや「日経リサーチPRAS」の詳細はこちらをご覧ください。
　http://www.nikkei-r.co.jp/domestic/management/pras/?151210b

　価格や詳細につきましてはお問い合わせください。