IDC　Japan、２０１５年の国内Software−Defined　Storageの需要動向分析を発表

国内Software−Defined　Storageの需要動向を発表


　・Software−Defined　Storageの認知度は２０１４年から２０１５年にかけて明確に向上
　・「コモディティサーバーを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」に対する評価は全般に好意的
　・今後、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとしての役割やビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術としてSoftware−Defined　Storageの重要性が増す


　IT専門調査会社　IDC　Japan　株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、「２０１５年　国内Software−Defined　Storageの需要動向分析」を発表しました。本調査は、国内Software−Defined　Storage市場の需要動向をユーザー調査に基づいて分析しています。この調査では、Software−Defined　Storageに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリット、価格感度などの設問を通して今後の需要を予測するとともに、市場開拓に必要な留意点についての分析を行いました。

　IDCでは、Software−Defined　Storageを「容易に入手可能な（カスタマイズされていない）コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」であると定義しています。

　ユーザー調査の結果、Software−Defined　Storageの認知度はまだ十分に高いとは言えませんが、前回（２０１４年）の調査から約１年が経過し、国内企業ユーザーにおける認知は徐々に向上していることがわかりました。企業規模別には、従業員規模が１０，０００人を超えると認知傾向が大きく向上することも明らかになっています。

　利用意向については、Software−Defined　Storageの中でも「コモディティサーバーを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」に対する評価、採用の見込みを聞いた結果、同アーキテクチャの利用について前向きなユーザーが全般的に多いことがわかりました。また、Software−Defined　Storageの評価や検討が進み、導入するか否かの姿勢をはっきりさせるユーザーが増えた様子が確認できました。

　IDC　Japan　エンタープライズインフラストラクチャ　リサーチマネージャーの鈴木　康介は「Software−Defined　Storageに対するエンタープライズユーザーの認知は向上しつつあるが、まだ十分な理解が広まったと言える状況には達していない。また、市場でも有力なエコシステムを形成しそうな求心力を発揮している製品が登場してはおらず、各社は有利なポジションを占めるための競争を繰り広げている。しかし今後は、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとして、さらにはビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術として、Software−Defined　Storageの重要性が増していくことは確実であり、ストレージ市場の中で主要な製品セグメントの一つとなっていくであろう」と分析しています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１５年　国内Software−Defined　Storageの需要動向分析」（J１５５００１０２）にその詳細が報告されています。本調査レポートでは、Software−Defined　Storage市場の国内需要動向を分析するため、サーバーやストレージの運用やデータ管理を業務とする技術者にWebベースの調査を行いました。主な質問項目としては、Software−Defined　Storage製品提供ベンダーについての認識、導入のメリットと課題、連携すべき管理ソフトウェア、将来の採用意向／導入時期や条件、価格（容量単価）に関する期待などです。また、SoftwareDefined　Storage製品ベンダーに対するIDCの提言も行っています。

　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　Software−Defined　Storageの性質としてコモディティサーバーで構成できることと上位管理ソフトウェアから制御できることのどちらが重要か

　※添付の関連資料を参照


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