Article Detail
富士通北陸システムズ、「Oracle Cloud Platform」対応の「クラウドソリューション for Oracle」を提供
パブリック・クラウド・サービス『Oracle Cloud Platform』に対応した「クラウドソリューション for Oracle」を提供開始
〜オンプレミス環境からOracle Cloud環境へのスムーズな移行を実現〜
株式会社富士通北陸システムズ(代表取締役社長:寺田 満明、本社:石川県金沢市 以下、FJH)は、日本オラクル株式会社(代表執行役社長 兼 CEO:杉原 博茂、本社:東京都港区 以下、日本オラクル)が提供するパブリック・クラウド・サービス『Oracle Cloud』におけるプラットフォーム・サービスの『Oracle Cloud Platform』に対応した新ソリューション「クラウドソリューション for Oracle」を本日より提供いたします。
『Oracle Cloud』は、IaaS(Infrastructure as a Service)、PaaS(Platform as a Service)、SaaS(Software as a Service)、DaaS(Data as a Service)を統合しており、インフラ層のコスト削減だけでなく、データベース・ソフトウェア、管理コストを含めたTCO(トータルコスト)削減を実現するパブリック・クラウド・サービスです。特に、PaaS/IaaSである『Oracle Cloud Platform』のクラウドサービスのひとつ『Oracle Database Cloud Service』は、従来使用していたOracle Databaseの機能、運用管理がそのまま利用できるため、オンプレミス環境からクラウド環境へスムーズな移行が可能です。
「クラウドソリューション for Oracle」は、新たに『Oracle Cloud Platform』を利用するお客様を始め、Oracle Databaseのバージョンアップ検証、オンプレミス環境からの移行において、導入・移行・運用までを広くカバーするソリューションとして提供いたします。
なお、本ソリューションは、オラクル認定資格の最高峰であるORACLE MASTER Platinum 資格取得者数2008年より8年連続国内第一位(*1)の認定技術者によるプロフェッショナルサービスとしてご提供し、『Oracle Cloud Platform』を使用したシステムを短期間で導入する事が可能となります。
(*1)2015年8月現在ORACLE MASTER Platinum Oracle Database11g 取得数:40
【背景】
近年、ITコストおよび運用コストの削減、新規ビジネスの早期立ち上げのためにクラウドの利用が急速に拡大しています。また、オンプレミス環境で稼働しているシステムをクラウド環境へ移行するニーズも高まってきています。一方、使用していたOracle Databaseの機能、操作、運用管理を変えることなくクラウドでも使用できることが求められています。
当社が提供する「クラウドソリューション for Oracle」は、長年にわたる日本オラクルとの技術提携、オンプレミスでのOracle Databaseを中心としたシステムインテグレーションの豊富な実績やノウハウを『Oracle Cloud Platform』に適用させたソリューションです。
当社は、クラウド環境を使った新規システム開発はもちろんのこと、オンプレミス環境で稼働しているシステムのクラウド環境への移行、さらにはクラウド環境への移行にあたっての事前の検証利用等、お客様が必要とする環境を迅速に構築いたします。また、併せて『Oracle Cloud Platform』を初めてお使いになるお客様でも安心して使っていただけるサービスを提供してまいります。
※参考画像は添付の関連資料を参照
【サービスの概要・特長】
本サービスは、ORACLE MASTER Platinum資格取得者数8年連続No.1に裏打ちされた豊富なOracle Databaseの実績・ノウハウを元に、お客様が『Oracle Cloud Platform』環境でのシステム開発を迅速かつ容易に開始できるよう体系化しています。認定スペシャリスト資格を持つ専任要員が安全かつ確実にお客様要件に適合した『Oracle Cloud Platform』環境を短納期で提供します。
クラウドソリューションfor Oracleでは、2つのサービスを提供します。
※リリース詳細は添付の関連資料を参照
【商標について】
OracleとJavaは、Oracle Corporation及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。
以上