三菱マテリアル、薄型テレビのリサイクル設備強化で薄型テレビ分解システムを開発

三菱マテリアルグループ、薄型テレビのリサイクル設備を強化
〜分解システムを自社開発〜


　三菱マテリアル株式会社（取締役社長：竹内　章、資本金：１，１９４億円）は、今後大幅な増加が見込まれる薄型テレビのリサイクル需要に対応するため、薄型テレビ分解システム（以下、分解システム）を自社開発し、当社グループで家電リサイクルを行う東日本リサイクルシステムズ株式会社（以下、東日本リサイクル）に導入・実用化しましたので、お知らせいたします。

　２０００年代から市場が拡大してきた薄型テレビは、２００９年４月に家電リサイクル法（※１）の対象品目として追加されました。国内におけるリサイクルの合計台数は年間約８３万台（２０１４年度実績）となっていますが、２０２０年にはこの８倍以上となる年間約７００万台のリサイクル需要が発生すると当社は推定（※２）しております。
　当社グループは、現在年間約１４万台（２０１４年度実績、国内シェア約１７％）の薄型テレビをリサイクルしております。今後は現状シェア以上の処理を担っていくことを目指し、自社開発した分解システムを導入・実用化し、薄型テレビのリサイクル台数の増加を図ってまいります。

　分解システムは、さまざまな製品の生産工程で導入されているコンベヤートラッキング技術（※３）を薄型テレビの分解工程へと適用したもので、自動化・高速化とともに作業負荷の低減を実現しました。また、分解工程は夜間に無人で自動運転を行なうことも可能となりました。

　なお、分解システムは、当社グループの他の家電リサイクル会社へも横展開を図るほか、関連業界への販売も視野に入れております。

　当社は、「ユニークな技術により、地球に新たなマテリアルを創造し、循環型社会に貢献するNo．１企業集団」となることを目指す長期経営方針のもと、中期経営計画「Materials　Premium　２０１６」における基本戦略の一つとして「循環型ビジネスモデルの追求」を掲げております。
　今後も薄型テレビのリサイクルに貢献するとともに、他の家電製品リサイクルへの技術の水平展開を図るなど、再資源化プロセス開発を通じて循環型ビジネスモデルの構築に取り組んでまいります。


【東日本リサイクルシステムズ株式会社　概要】
　１．社名：東日本リサイクルシステムズ株式会社（http://www.ejrs.co.jp/）
　２．設立年月日：１９９９年（平成１１年）７月
　３．所在地：宮城県栗原市鶯沢南郷南沢８２番地の２
　４．資本金：２億８，０００万円
　５．出資比率：
　　三菱マテリアル株式会社　７８．６％
　　家電メーカー５社　１７．９％
　　東日本リサイクルシステムズ株式会社　３．６％
　６．事業概要：廃家電品・OA機器のリサイクル


【薄型テレビ分解システムの特徴】
１．コンベヤートラッキング技術を家電リサイクルに導入
　コンベヤーで薄型テレビを連続搬送しながら、カメラでテレビの背面カバーやプリント基板のねじを検知、複数台のロボットが追跡してねじを取り外す。取り外すねじの本数に応じてコンベヤーの速度を自動で調整する機能を備えているため、ねじの本数が少ない場合には搬送速度を速くするなど効率的に分解することができる。

２．ねじ取り外しの高速化と高確率を実現
　ねじの検知と取り外しの処理を同時並行的に行なうことで、薄型テレビの大きさにかかわらず、ねじ１本あたりの取り外し所要時間を２秒以下とする高速化に成功している。また、検知の精度については、背面カバーのねじで８０％以上、プリント基板のねじで９０％以上の確率を実現していることに加え、４軸水平多関節ロボットを駆使することなどによって、ねじの取り外しについても９０％以上のこれまでになく高い成功確率を達成した。現在は３２型の薄型テレビを時間あたり４０台以上の分解処理ができることが確認されているが、薄型テレビの大きさはもちろんメーカーや年式、ねじの色等を問わず、高速かつ高確率で処理することができる。

３．さまざまな家電製品のリサイクルに対応
　５５インチ相当の大型サイズのテレビまで対応済みだが、コンベヤー、カメラおよびロボットを中心としたフレキシビリティに富んだ機器構成であり、サイズや処理量に応じて柔軟に設備改変が可能であるため、薄型テレビ以外のさまざまな家電製品への適用も期待できる。


　※１．．．家電リサイクル法は、次の経済産業省ウェブサイトを参照。
　　http://www.meti.go.jp/policy/it_policy/kaden_recycle/

　※２．．．２０２０年の薄型テレビのリサイクル需要は、一般社団法人電子情報技術産業協会が発表している国内出荷実績をもとに推定。

　※３．．．コンベヤートラッキング技術とは、コンベヤー上の製品を検知し、コンベヤーを止めることなくロボットが追跡して作業する技術。


　＊参考画像は添付の関連資料を参照


以上