IDC　Japan、２０１５年の国内ストレージチャネル調査結果を発表

２０１５年　国内ストレージチャネル調査結果を発表


　・２０１４年の間接販売比率は５４．１％、２０１１年からの３年間で９．６ポイント上昇
　・間接販売比率はハイエンドが３１．９％、ミッドレンジが６４．７％、ローエンドが６９．９％
　・チャネルパートナーでは新興ベンダーの扱いも増加


　IT専門調査会社　IDC　Japan　株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、国内ストレージチャネル調査の結果を発表しました。それによると、２０１４年の国内外付型ディスクストレージシステム売上額のチャネルタイプ別比率は直接販売が４５．９％、間接販売が５４．１％でした。また、間接販売ではベンダーの系列チャネルが９．６％、ベンダーから独立したオープンチャネルが４４．４％を占めました。国内外付型ディスクストレージシステム市場に占める間接販売比率は一貫して上昇しています。間接販売比率は、２０１１年は４４．５％でしたが、２０１４年は５４．１％に達し、この３年間で９．６ポイント上昇しました。

　外付型ディスクストレージシステムの間接販売比率が上昇しているのは、直接販売比率が高いハイエンド（システム価格３，０００万円以上）市場が縮小する一方で、間接販売比率の高いミッドレンジ（同５００万円〜３，０００万円未満）とローエンド（同５００万円未満）市場が堅調に成長しているためです。２０１４年のオープンシステム向け外付型ディスクストレージシステムのクラス別間接販売比率は、ハイエンドが３１．９％、ミッドレンジが６４．７％、ローエンドが６９．９％でした。また、外資系ストレージベンダーを主体に、外付型ディスクストレージシステム販売を直接販売から間接販売にシフトする動きが加速していることも、間接販売比率が上昇した要因になっています。

　IDCではチャネルパートナーに対して、ストレージベンダーの満足度と評価について直接インタビューを実施しました。満足度調査（１〜５の５段階評価で１に近いほど評価が高い）では、「総合満足度」の全体平均は２．４３となりました。これは前回の２．５５から改善の方向に変化しました。改善の方向に変化したのは、今回の調査からストレージの新興ベンダーに対する評価を加えたことが影響しています。新興ベンダーの総合満足度は２．１２でした。一方、大手ベンダーのみの総合満足度は２．５０で前回調査とほとんど変わりませんでした。新興ベンダーの総合満足度が高かったのは、新興ベンダーが提供する製品（オールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなど）に対する評価や期待が高かったためです。新興ベンダーは事業を開始してから年数が少ないため、国内における販売／サポート体制は未整備な部分もありますが、製品に対する期待が高い総合満足度に結びつきました。

　また、今回の調査ではチャネルパートナーにおけるベンダーの扱い比率が変動し始めたことが分かりました。変動し始めた要因の一つはフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイの本格的な成長が始まったことが影響しています。２０１４年はチャネルパートナーの中で新興オールフラッシュアレイベンダーの扱いが増えましたが、２０１５年に入って大手ベンダーのオールフラッシュアレイの強化に伴い、チャネルパートナーの中で大手ベンダーのオールフラッシュアレイの扱いが上昇しています。

　IDC　Japan　エンタープライズインフラストラクチャ／IPDS／PCs　グループディレクターの森山　正秋は「取り扱いストレージ製品の多様化が進む中で、チャネルパートナーがビジネスを拡大し収益を向上させていくためには、自社のビジネスモデルに適応した製品ポートフォリオを確立することが重要になっている」と分析しています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１５年　国内ストレージチャネル調査」（J１５６１１００１）にその詳細が報告されています。本調査レポートでは、ベンダー調査に基づく、ベンダーのチャネル戦略の分析を行うと共に、チャネルパートナー調査に基づく、チャネルパートナーのストレージビジネスに対する戦略や課題を多角的に分析しています。また、チャネルパートナーに対するアナリストの直接インタビューに基づいたディスクストレージシステムベンダーに対する評価についても、「製品／ソリューション競争力」「パートナー契約／パートナープログラム」「販売／顧客開拓サポート」「情報提供／教育」「保守（エスカレーション）サポート」「総合満足度」の観点から分析しています。

　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　国内外付型ディスクストレージシステム市場　チャネルタイプ別売上額実績、２０１１年〜２０１４年

　※添付の関連資料を参照


「IDC社　概要」
　International　Data　Corporation（IDC）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。５０年以上にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

　現在、１１０か国以上を対象として、１，１００人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。

　IDCは世界をリードするテクノロジーメディア（出版）、調査会社、イベントを擁するIDG（インターナショナル・データ・グループ）の系列会社です。


　＊記載されている全ての会社名、製品名は各社の商標、または登録商標です。


■一般の方のお問い合わせ先
　IDC　Japan（株）　セールス
　Tel：０３−３５５６−４７６１
　Fax：０３−３５５６−４７７１
　E−Mail：jp-sales@idcjapan.co.jp
　URL：http://www.idcjapan.co.jp