矢野経済研究所、セルフケア健康機器市場に関する調査結果２０１５を発売

セルフケア健康機器市場に関する調査結果　２０１５
〜市場は微増傾向、自治体によるセルフケアプログラムに注目集まる〜


■調査要綱

　矢野経済研究所では、下記の調査要綱にて国内のセルフケア健康機器市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２０１５年６月〜９月
　２．調査対象：セルフケア健康機器市場に参入している企業及び関連団体等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査等併用

＜セルフケア健康機器市場とは＞
　本調査におけるセルフケア健康機器市場とは、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復機器、健康治療機器などを対象とする。主な機器として健康管理機器では「電子血圧計」、「電子体温計」、「体重体組成計」、「尿糖計」、「心電計・心拍計」、「歩数計・活動量計」、フィットネス機器では各種機器（トレッドミル、ステッパー、エアロバイク、等）、健康回復機器では「マッサージチェア」、「フットマッサージャー」、「ハンディマッサージャー」、「フェイスケア」、健康治療機器では「電位治療器」、「低周波治療器」、「吸入器」である。なお、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器を含まない。


■調査結果サマリー

◆２０１４年のセルフケア健康機器市場は前年比３．２％増の２，２９５億４，０００万円と推計
　２０１４年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比３．２％増の２，２９５億４，０００万円と推計した。価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売上伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移した。２０１５年におけるセルフケア健康機器の市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比２．０％増の２，３４１億８，０００万円を予測する。

◆「スマホアプリ連動」、「ロコモ予防」、「ストレスチェック」等と関連させた製品展開が進む
　歩数計、活動量計等の健康管理機器を中心に、データ管理をスマートフォンアプリ上で行う製品展開が広がっている。この他、ロコモティブシンドローム（運動器症候群、略称「ロコモ」）の予防を主目的とした情報発信や、従業員５０人以上の事業所に対して２０１５年１２月から義務化されるストレスチェック制度※と関連づけた製品開発なども一部で見られる。

◆製品普及のきっかけとして注目される、自治体による住民向け“セルフケアプログラム”
　健康長寿社会の実現を目的に、地域の住民を対象とした自治体によるセルフケアプログラムが全国各地で展開されている。健康への取り組みを数値化し、達成度に応じて商品券や地域通貨等に交換する形が一般的な内容となっているが、活動量計等の継続的な利用を促す新しい製品普及モデルとしてセルフケア関連機器メーカーが注力しており、今後の動向が注目される。

　※ストレスチェック制度とは２０１４年６月に公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律により、労働者の心理的な負担の程度を把握するための、医師、保健師等による検査（ストレスチェック）の実施を事業者に義務付ける制度により実施される。従業員５０人以上の事業所に対して、従業員にストレスチェックと面談指導の実施等を義務づけ、必要な場合には、作業の転換、労働時間の短縮その他の適切な就業上の措置を講じなければならないこととする。
　出所：厚生労働省「労働安全衛生法の一部を改正する法律案の概要」より一部抜粋


■関連資料

　資料名：「２０１５年版　セルフケア健康機器の市場実態と将来展望」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C57114500


　＊リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照