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SAPジャパン、自己管理型RDBMS「SAP SQL Anywhere」スイートの最新版を発表
SAP SQL Anywhereスイートの最新版を発表
ミッションクリティカルなサービスがIoTやクラウドに拡張可能に
SAPジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:福田 譲、以下SAPジャパン)は、エンタープライズレベルの性能を備え、アプリケーションへの埋め込みも可能な自己管理型RDBMS「SAP SQL Anywhere(R)」スイートの最新版であるバージョン17のリリースを本日から提供開始することを発表しました。本ソフトウェアはすでにグローバルでは1,200万以上のインストール実績を誇ります。
モノのインターネット(Internet of Things:IoT)システムやデータ集中型のモバイルアプリケーションは、SQL AnywhereとSAP HANA(R)プラットフォームによって可能となる新たなリモートデータ同期機能を活用することで、中央のエンタープライズシステムとネットワークのエッジに位置するリモートの拠点間でデータをセキュアに移動させることができます。
SAPのプラットフォーム・ソリューション・グループ、プラットフォーム・テクノロジーのバイスプレジデントであるケン・ツァイ(Ken Tsai)は、次のように述べています。「SAP SQL Anywhereの最新版では、大企業の小売店舗、レストラン、サテライトオフィスなどのリモートの現場で、エンタープライズデータをセキュアにキャプチャし、それらにアクセスでき、さらにSAP HANAにフィードバックすることができます。お客様はまた、低帯域または接続が断続的な遠く離れたロケーションにおいて、たとえオフラインであっても、必要なIoTのデータを収集・分析でき、重要なタスクを実行することができます。SAP HANAプラットフォームは、ネットワークのエッジにおける情報の広播性機能を含めていくことにより、お客様のオペレーションコスト削減や、現場作業員の生産性向上を支援し、お客様のための革新を継続して推進していきます」
SAP SQL Anywhereバージョン17は、主に3つの領域でメリットがあります。
・幅広いIoTプラットフォームにおける高速パフォーマンスの実現 新バージョンでは、SQL Anywhereデータベースサーバーがスマートメーターや自動販売機のようなコンピュータ機器で稼働していても、配布先環境の変化を自動的に検出することができ、最適なパフォーマンスを提供します。
新しいデータベース管理者(DBA)コックピットとアプリケーションプロファ イリングのツールが用意されたことで、モニタリングや診断機能が強化され、新たなIoTアプリケーションシナリオに対応しました。
新バージョンでは、Javascriptストアードプロシージャーや関数などの幅広いモダンなプログラミング言語や環境をサポートし、より迅速で容易な開発プロセスを促進します。
・クラウドやオンプレミスのシステムとスマートでセキュアな同期データの暗号化や独立性の向上により、エッジのデバイスに格納されているお客様のデータや、データセンター(オンプレミス、クラウドに関わらず)とのデータ同期実行中のデータを強力に保護することができます。
エッジのデバイスやIoTアプリケーションからSAPエンタープライズシステムへの同期が、SAP HANAプラットフォームとの強固な統合により大幅に改善され、広く使われているデータベースの最新バージョンへのサポートを拡大しました。
・Always−on, always available(いつでも使える)なオペレーション オンラインリビルド、接続プロトコルの動的なスタートとストップ、そしてpoint−in−timeリカバリなどの新機能によりSAP SQL Anywhereデータベースのメンテナンスやアプリケーションのアップグレードに必要なダウンタイム時間が大幅に削減されました。
SAP SQL Anywhereの最新バージョンは、SAP Storeよりダウンロードが可能です。
以上
■SAPジャパンについて
SAPジャパンは、エンタープライズ・アプリケーション・ソフトウェアにおけるマーケットリーダーとしてあらゆる業種におけるあらゆる規模の企業を支援しているSAP SEの日本法人として、1992年に設立されました。SAPは、企業が市場での優位性を保持するため、バックオフィスから役員会議室、倉庫から店頭で、さらにデスクトップ環境からモバイル環境などにおいて、企業がより効率的に協業を行い、より的確なビジネス判断を行うための様々なソリューションを提供します。企業が継続的な収益性の高い事業を実現することに貢献するSAPのアプリケーションやサービスは、世界各国291,000社以上の顧客企業に利用されています。国内でも日本企業の情報化の推進、国際競争力および企業価値の向上に貢献しています。(http://www.sap.com/japan)。
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