帝国データバンク、玩具関連企業２６５１社の実態調査結果を発表

特別企画：玩具関連企業２６５１社の実態調査

ヒット商品が牽引し、製造・卸は好調
〜小売は恩恵薄く、明暗分かれる〜


＜はじめに＞
　夏休みシーズンに突入し、ファミリー層を中心とした消費動向が注目されている。子供や孫たちの帰省に伴って、各種おもちゃの購買意欲も高まることが予想される。一般社団法人日本玩具協会の調査によれば、２０１４年度の玩具市場は前年度比約９．０％の伸びを示し、過去１０年で最高を記録。「妖怪ウォッチ」や「アナと雪の女王」関連の消費が、市場拡大を牽引したと分析されている。
　帝国データバンクでは、企業概要データベースCOSMOS２（１４６万社収録）から、３期連続で業績が判明している玩具関連企業２６５１社を抽出し、その実態を調査した。玩具（各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形など）の製造・卸および小売事業を主業とする企業を「玩具関連企業」として定義し、地域別、年商規模別、業歴別の社数分布のほか、それぞれの業績動向（２０１２年、２０１３年、２０１４年の１月〜１２月期決算を参照）について分析している。
　なお、同様の調査は今回が初めてとなる。


＜調査結果（要旨）＞

１．玩具の製造・卸および小売業を主業とする企業は、全国で２６５１社判明。うち、製造・卸業者は１６７０社、小売業者は９８１社

２．社数の分布を地域別にみると、製造・卸業者の半数超５４．２％が「関東」に集中。業歴をみると、業界全体の平均は４１．８年

３．業績動向を見ると、全国２６５１社における２０１４年の年売上高合計は３兆２８１１億９０００万円となり、前期比０．０５％減とほぼ横ばい。製造・卸業者だけでは同０．８％増となった一方、小売業者では同４．４％の大幅減。小売業者の苦戦が顕著

　※グラフ資料は添付の関連資料を参照


　※リリース詳細は添付の関連資料を参照