電通、アジア２２カ国・地域のオリンピック競技大会の放送権を取得

電通、アジア２２カ国・地域における、２０１８年・２０２０年・２０２２年・２０２４年のオリンピック競技大会の放送権を取得


　株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井　直、資本金：７４６億９８１万円）は、社の強みであるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委員会（IOC）からオリンピック競技大会の放送権を取得いたしました。
　これは、２０１３年に取得したアジア２２カ国・地域（※）における２０１４年・２０１６年の放送権に加え、新たに同地域において２０１８年・２０２０年・２０２２年・２０２４年大会の放送権を取得したものです。

　具体的には、第２３回オリンピック冬季競技大会（２０１８／韓国・ピョンチャン）、第３２回オリンピック競技大会（２０２０／日本・東京）、第２４回オリンピック冬季競技大会（２０２２／開催地未定）および第３３回オリンピック競技大会（２０２４／開催地未定）、のアジア２２カ国・地域における放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になります。

　なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象となります。

　※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。（アルファベット順）


以上