IDC　Japan、２０１４年の国内クラウド向けサーバー市場と２０１９年までの予測を発表

国内クラウド向けサーバー市場予測を発表


　・２０１４年〜２０１９年の年間平均成長率は、出荷台数が６．９％、出荷額が９．８％
　・２０１９年の出荷台数は、２０１４年の８万８，３００台から、約１．４倍の１２万３，２００台に
　・同出荷額は、２０１４年の４６１億９，１００万円から、約１．６倍の７３６億１，０００万円に


　IT専門調査会社IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、国内クラウド向けサーバー市場の最新予測を発表しました。２０１４年の出荷実績と市場動向にもとづいて予測したものです。これによると、２０１９年の国内クラウド向けサーバー市場は、出荷台数が１２万３，２００台、出荷額が７３６億１，０００万円になると予測しています。なお、「クラウド向けサーバー」とは、クラウドサービス提供用のIT基盤を構築するために出荷されたサーバーハードウェアを表します。

　２０１４年の国内クラウド向けサーバー市場は、出荷台数が国内サーバー市場全体５７万台の１５．４％にあたる８万８，３００台、出荷金額が同４，６９７億円の９．８％にあたる４６１億９，１００万円であったと試算しました。国内クラウド向けサーバーの出荷台数内訳は、プライベートクラウド向けサーバーが２７．０％、パブリッククラウド向けサーバーが７３．０％です。同様に出荷額は、プライベートクラウド向けが４６．７％、パブリッククラウド向けサーバーが５３．３％です。

　また、２０１９年における国内クラウドサーバー市場は、出荷台数が１２万３，２００台、出荷金額が７３６億１，０００万円になると予測しています。２０１４年〜２０１９年の年間平均成長率は、出荷台数が６．９％、出荷金額が９．８％になる見込みです。なお、２０１９年の国内クラウド向けサーバーの内訳は、プライベートクラウド向けサーバーの出荷台数が２８．４％、出荷額が４９．０％、パブリッククラウド向けサーバーの出荷台数が７１．６％、出荷額が５１．０％と予測しています。

　国内サーバー市場のビジネス構造は複雑化する傾向が強まっています。具体的には、サーバーの所有者と利用者の乖離、配備モデルの多様化とその組み合せによる複雑化、処理対象となるデータ量の増加や種類の増加、これらに伴うサーバーハードウェアに求められる要件の変化などです。サーバーハードウェアに求められる要件の多様化や変化は、サーバーのシステムアーキテクチャの変化や提供形態の変化を誘発しています。

　IDC　Japan　サーバー　グループマネージャーの福冨　里志は「国内サーバー市場は成熟市場である。成熟市場でビジネスを成長させるためには他社のシェアを奪取する必要がある。シェアを奪取する上では、自社が提供する製品やサービスの競争が可能な有効市場をできる限り正確に捕捉した上で戦略／戦術を練る必要がある」と述べていいます。

　今回の発表はIDCが発行した「国内サーバー市場のダイナミクス２０１４年の実績と２０１５年〜２０１９年の予測：クラウド化の進展」（J１５２６０１０５）にその詳細が報告されています。本調査レポートは、国内サーバー市場についてクラウド向けサーバーなど細分化されたセグメントごとの予測値を提供すると共に、基本セグメントにおけるビジネスアジェンダやセグメント間のダイナミクスについて考察しています。


【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　国内クラウド向けサーバー市場　出荷額／出荷台数予測、２０１４年〜２０１９年

　※添付の関連資料を参照


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