キヤノンMJなど、業務用高速連帳プリンター“Oce　MonoStream　５００”など３機種を発売

キヤノンマーケティングジャパンがプロダクション事業を強化
業務用高速連帳プリンター“Oce　MonoStream　５００”（◇）など３機種を発売

　◇「Oce　MonoStream」の正式表記は添付の関連資料を参照

　キヤノンマーケティングジャパン株式会社（代表取締役社長：坂田正弘、以下キヤノンMJ）とキヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社（代表取締役社長：峯松憲二、以下キヤノンPPS）は、オセ社（Oce　N．V．、本社：オランダ　フェンロー市、CEO：Anton　Schaaf、以下オセ）製の業務用高速連帳プリンター“Oce　MonoStream　５００”および“Oce　ImageStream　３５００／２４００”、“Oce　VarioStream　４６５０／４５５０／４４５０／４４００／４３００／４２００”の計３機種９モデルを２０１５年９月中旬より発売します。これにより、データプリントサービス（DPS）市場および商業印刷市場向けの製品ラインアップを拡充し、プロダクション事業を強化します。

　・製品画像は添付の関連資料「製品画像１・２」を参照

　キヤノンMJグループは、本年より開始した中期経営計画の成長戦略においてプロダクションプリンティング事業の強化・拡大を掲げ、２０１７年に同事業で連結売上高４８０億円を目指しています。２０１０年３月にオセをキヤノングループに迎え入れ、技術・製品面での強力な補完関係を築く一方、２０１２年５月にグループ入りした昭和情報機器株式会社を中核に、新会社キヤノンPPSを２０１４年４月に発足するなど、販売・サポート面で事業体制を強化してきました。
　このたび、データプリントサービス市場と商業印刷市場における多様なニーズに対応するため、国内マーケット向けに特別に開発した１２００dpiインクジェット方式の業務用高速連帳プリンター２機種３モデルと、トナー方式の業務用高速連帳プリンター１機種６モデルを市場投入します。


■“Oce　MonoStream（モノストリーム）　５００”の主な特長
　データプリントサービス市場がアウトソーシング主流でインクジェットに移行していくなか、「VarioStream　７０００シリーズ」の後継モデルとして新製品“Oce　VarioStream　４０００シリーズ”を市場投入します。同ブランドの発売以来３６年に渡りお客さまから高い信頼を獲得しており、昨年時点で１８年連続欧米地域シェアNo．１（※１）に輝くなど、「フレキシビリティ」が高く評価されています。印刷物の種類に応じ現像機やトナーの解像度を使い分けたり、必要に応じて機器のグレードアップを図ったりするなど、柔軟にカスタマイズしながら最小限の投資で導入、運用できます。

　キヤノンMJは、今後オセの製品ラインアップを順次国内市場に投入する計画で、業務用高速連帳プリンターの国内市場において３割以上のシェア獲得を目指します。

　・表資料は添付の関連資料を参照

　※１　インフォトレンズ社調べ。
　※２　各プリンター本体の基本構成による価格です。オプションは含まれていません。


＜プロダクション印刷機の国内市場動向＞
　プロダクション印刷機の国内市場規模は現在約４０００億円で、早ければ約５年、遅くても約１０年でデジタル化が急速に進み、ハイエンドからミドルレンジ、ライトレンジを含め約１兆円を超えることが予測されています。マーケットは主に企業内で大量印刷する「高速印刷（CRD）と帳票印刷」、印刷をアウトソース・外注する「データプリントサービス（DPS）と商業印刷」の４つに分類され、「CRD、帳票印刷」と「DPS、商業印刷」の市場規模の割合を半々と見ています。
　高画質化やカラー化、後加工連携、付加価値提案などのデジタル印刷シフトが加速し、なかでもアウトソース・外注分野である「DPS、商業印刷」のマーケット規模は年率１０２〜１１０％と大きな伸びが見込まれています。（キヤノンMJ　調べ）


　＊リリース詳細は添付の関連資料を参照


●キヤノン　高速・連帳プリンター　ホームページ：http://canon.jp/oce


●一般の方のお問い合わせ先：
　キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社
　プロダクション企画部プロダクション企画第一課
　０３−６７１９−９６４２（直通）