IDC　Japan、２０１４年の通信事業者ネットワーク設備投資市場と２０１９年までの予測を発表

国内通信事業者のネットワーク設備投資市場予測を発表


　・国内通信事業者のネットワーク設備投資市場は縮小傾向
　・２０１４年〜２０１９年の年間平均成長率はマイナス２．１％、２０１９年市場規模は１兆１，４７７億円と予測
　・２０１９年以降、次世代通信技術「５G」商用化が市場をけん引


　IT専門調査会社　IDC　Japan　株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場（注）の２０１４年の分析と２０１５年〜２０１９年の予測を発表しました。これによるとネットワーク設備投資市場は縮小傾向にあり、２０１４年〜２０１９年の年間平均成長率（CAGR：Compound　Annual　Growth　Rate）はマイナス２．１％、２０１９年の市場規模は１兆１，４７７億円と予測しています。

　２０１４年の国内ネットワーク設備投資市場は１兆２，７６２億円となり、そのうち、無線インフラが高い割合を占めています。移動体通信事業者は、２０１１年以降、LTEの本格導入に伴い、積極的な基地局投資を行っていますが、２０１４年においても、LTEの地域カバー率の継続的な拡大とモバイルデータトラフィック増に対応するための投資を行ったとIDCでは分析しています。

　２０１５年以降、市場は縮小傾向に向かうと予測しています。無線インフラにおいては、スモールセル等による基地局の小型化への投資は継続的に行われつつも、２０１４年〜２０１９年のCAGRはマイナス３．８％とみています。しかしながら、２０１９年には、次世代通信技術「５G」の商用化を見据えた投資が始まるとIDCでは予測しています。

　国内通信事業者は、契約者数の伸びの鈍化に伴い、ネットワーク品質は継続的に高めつつも、基地局の小型化、オペレーションの効率化と自動化を推進しています。IDC　Japan　コミュニケーションズ　シニアマーケットアナリストの藤村　成弘は「通信事業者は、２０１５年以降、SDN（Software−Defined　Network）やNFV（Network　Functions　Virtualization）の本格導入を計画しており、通信事業者向けネットワーク機器ベンダーはハードウェアとソフトウェアを組み合わせたソリューションの提供にシフトしていくことが必要である」と分析しています。

　今回の発表はIDCが発行したデータ製品「国内キャリアCAPEX／OPEX市場　２０１４年下半期の分析と２０１５年〜２０１９年の予測」（J１５０５１３０２）にその詳細が報告されています。本製品では、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の動向を明らかにし、セグメント別、製品別について、ベンダー別及び通信事業者別の実績データ及び市場規模予測データを提供しています。

　注：IDCでは、通信事業者のネットワーク設備投資市場について、「アクセス機器」「光伝送装置」「トランスポート」「無線インフラ」「ネットワーク管理」「コントロール」等を対象とした市場と定義しています。


　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞

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