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ライオンハイジーン、浴場施設の配管内を洗浄する循環式浴槽配管用洗浄剤を販売
〜循環浴槽の配管内のバイオフィルムを高度洗浄〜
循環式浴槽配管用洗浄剤『レオシャイン(TM)化学洗浄キット』販売開始
ライオンハイジーン株式会社(代表取締役社長・川添 衆)は、ライオン株式会社(代表取締役社長・濱 逸夫、以下ライオン)の100%子会社として、クリーニング分野や業務厨房、客室等の衛生管理に対応した業務用洗浄剤及び関連品を販売しております。
この度、ライオンの独自技術である活性化触媒技術を活用し、浴場施設に設置されている循環浴槽の配管内を洗浄する、高い洗浄力と簡便性を両立した配管用洗浄剤『レオシャイン(TM)化学洗浄キット』を開発、2015年7月より販売を開始いたします。
1.開発の背景
ホテルや旅館、公衆浴場、スポーツクラブなどの浴場施設では、レジオネラ属菌による感染症防止対策(*1)として日常的な消毒やメンテナンスが必要です。配管内にはヒトの皮脂、石けんかすなどが基となってバイオフィルムが発生します。レジオネラ属菌は主に配管内に発生するバイオフィルムの中で増殖することが知られており、より高度な「レジオネラ属菌対策」には定期的な「バイオフィルムの分解除去」が不可欠です。
配管洗浄には主に過酸化水素が使用されていますが、過酸化水素は高濃度になると劇物指定になること、また洗浄工程が複雑なことから、特別な知識を持つ専門業者が作業を行うのが一般的です。そのため実施には時間とコストがかかるため、定期的な洗浄の障壁になっているのが現状です。
そこで当社では、「高い洗浄効果を発揮」「専門業者以外の人でも取扱可能」「年に複数回使用可」「劇物や危険物の指定外」「人体や環境に安心」を実現できる配管用洗浄剤の開発に着手しました。
*1 レジオネラ属菌は、抵抗力が弱い人に感染すると肺炎などのレジオネラ症を発症し、重症の場合、死に至ることがあります。温浴施設の循環浴槽では、年に1回以上過酸化水素洗浄等バイオフィルム除去に有効な化学洗浄を行い消毒することが、厚生労働省の指針として定められています。
2.検討内容
レジオネラ属菌の温床となる配管内のバイオフィルムを強力に分解する新洗浄システムの開発にあたり、配管を傷めずにバイオフィルムを分解除去する性能を確保・向上させるために、ライオン独自の活性化触媒技術を活用した洗浄方法の検討を行いました。
(1)活性化触媒技術の活用
過酸化水素単独では進まない化学反応のスピードを促進させるため、「活性化触媒」を活用しました。この触媒は過酸化水素を活性化して強力な酸化種を生成することで、「高い漂白力」に加え、「高い除菌性能」を発現させることができます。このために今まで落としにくかったバイオフィルムを強力に分解することが可能となりました。モデル実験では過酸化水素単独に比べて触媒を同時に活用することでの汚れ分解速度を約5倍高められることがわかりました。
※イメージ図は添付の関連資料を参照
(2)洗浄キットの開発
マニュアルどおりに薬剤をAから順番に浴槽へ投入するだけで一般の清掃員でも取り扱えるように、配管洗浄する薬剤を5品のキットにしました。役割別に薬剤を分け、それぞれ1包にすることで使用時に浴槽へ投入しやすく、また、循環水量1tにつき1セット使用とし、浴槽の大きさに合わせて無駄なく準備できる設計にしました。
1)薬剤A:プレ洗浄剤
バイオフィルム汚れが付着しているスケール汚れを酸製剤で溶かし、バイオフィルム汚れをはがしやすくする
2)薬剤B:活性酸素剤
3)薬剤C:活性化触媒(レオシャインP)
薬剤Bと薬剤Cの洗浄効果でバイオフィルムを分解除去。薬剤Cは薬剤Bの化学反応を促進し、バイオフィルムを強力に分解することができる
4)薬剤D:活性酸素中和剤
洗浄後に残留する活性酸素を除去し、排水可能な状態にする
5)薬剤E:pH調整剤
洗浄後の洗浄液のpHを調整し、排水可能な状態にする
3.商品特長
(1)循環式浴槽の配管内を化学洗浄できるセルフメンテナンスキット
(2)O2 Clean(*2)ブランドの活性化触媒技術により、バイオフィルムを強力に分解
(3)マニュアルに従って薬剤5品を順番に浴槽に投入、浴槽の水を循環させるだけで簡単に洗浄できる
(4)溶解しやすい粉末薬剤
(5)循環水量1tにつき1セット使用。浴槽の大きさに合わせて薬剤を無駄なく準備できる設計
(6)宿泊施設の通常の客室清掃時間内で洗浄対応が可能
(7)薬剤は劇物・危険物指定外
*2 ライオンが開発した、安全で環境に配慮した新しい洗浄技術を活用した洗浄剤シリーズのブランド。本開発品はその一つの活性化触媒技術を活用したO2Cleanブランド製品です。
※商品画像は添付の関連資料を参照
ライオンは、環境省が進めるエコ・ファースト制度認定企業であり、その活動の一環として、今後も「洗うこと」を通じて、独自技術を応用した高度な洗浄技術、水質環境をはじめとする環境保全技術の開発に取り組んでまいります。
以上