MM総研、ITデジタル家電購入意向調査（２０１５年夏ボーナス商戦編）を発表

ITデジタル家電購入意向調査
（２０１５年夏ボーナス商戦編）


　■ボーナス支給額は僅かながら上昇も、購買意欲は若干減少
　■購入意向はITデジタル家電、海外旅行が大幅増
　■ITデジタル家電は、ノートパソコンとスマートフォンが１位に。薄型テレビが続く


　MM総研（東京都港区、所長・中島　洋）は６月１０日、インターネットアンケート・サービス「NTT　コム　リサーチ（※）」の会員モニターを使い、全国の２０歳以上の就業者１，０９２人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。


＜リリースのポイント＞
●ボーナス支給額は僅かながら上昇も、購買意欲は若干減少
　Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は１５．３％を占め昨冬の１３．７％からやや増加した。「昨夏より減少する」との回答は９．３％でこちらも昨冬の８．７％から若干増加する結果となった（図表１・３）。今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が１０．３％と、昨冬の１３．３％からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は２２．３％と、昨冬の２１．７％に比べ若干増加する結果となった。今夏も昨夏に引き続き大手企業を中心に、業績回復を背景にボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、そのことが本調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっている。一方で円安の影響などから、輸入品を中心に値上げに踏み切る商品が続出していることもあり、消費者の購買意欲は昨冬に比べて若干の減少となっている。
　今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の３２．８％で昨夏の３９．８％から減少しており、昨冬の３７．３％と比べても減少している。「貯蓄・運用」は５８．２％、「ローンなどの支払い」は２１．６％となった。今夏に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も２４．８％おり、ボーナスの使い道を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用などに回すかを決めかねている就業者が一定数いる（図表４）。

●購入意向はITデジタル家電、海外旅行が大幅増
　この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ（図表６）、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「海外旅行」であった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の２５．４％から今夏は３３．７％と８．３ポイント上昇している。詳細は後述するが、特に「ノートパソコン」「スマートフォン」「薄型テレビ」「デジタルカメラ」といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。「海外旅行」は昨夏比５．１ポイント増加の１２．２％、「自動車」も昨夏比２．２ポイント増加の３．１％となった。
　一方、「国内旅行」は昨夏比７．７ポイント減の３３．３％、「外食」は昨夏比７．０ポイント減の２０．１％、「衣類・服飾品」は昨夏比３．１ポイント減の２１．４％となり、明暗が分かれた。

●ITデジタル家電は、ノートパソコンとスマートフォンが１位に。薄型テレビが続く
　ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「ノートパソコン」と「スマートフォン」が全体の９．９％を占めトップで並び、次いで「薄型テレビ」が３位（９．２％）だった。以下、「デジタルカメラ」（６．５％）、「デスクトップパソコン」（５．４％）が続いた。
　昨夏と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高い（図表７）。２年前にNTTドコモが打ち出した「ツートップ戦略」で販売したスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響している。
　６位以降は「タブレット端末・電子書籍端末」（３．４％）、「ブルーレイディスクレコーダー」（３．１％）、「携帯型音楽プレーヤー」「家庭用ゲーム機（携帯型）」（いずれも２．４％）と続いている（図表７）。


＜詳細分析＞
■ボーナス支給額は僅かながら上昇も、購買意欲は若干減少
　Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は１５．３％を占め昨冬の１３．７％からやや増加した。「昨夏より減少する」との回答は９．３％でこちらも昨冬の８．７％から若干増加する結果となった（図表１・３）。今夏も昨夏に引き続き大手企業を中心に、業績回復を背景にボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、そのことが本調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっている。
　この他、前年と比較できないケースとして、今年入社で初めて夏のボーナスの支給を受ける就業者は４．６％、昨夏または今夏のいずれかで「ボーナス支給がない」就業者は２．０％であった。年俸制なども含め「昨夏も今夏もボーナス支給がない」という就業者も１６．８％いた（図表１）。

　この夏のボーナスでの購買意欲については（今夏にボーナスが支給される８９５人が対象）、「昨夏と変わらない」就業者が６７．４％と最も多く、「購買意欲が下がった」就業者２２．３％を大きく上回った。「購買意欲が上がった」就業者は１０．３％であった（図表２）。過去の調査結果と比べると、「購買意欲が下がった」就業者の割合は１２年冬の３１．６％から、１３年夏は１９．８％と大きく減少。それ以降は２０％前後で推移していたが、今回の２２．３％は１３年夏以降の直近５回の調査の中では最も高い数値となった。一方「購買意欲が上がった」就業者は、１２年冬の１０．１％から１３年夏は１３．０％と増加。それ以降は１１％〜１４％程度で推移していたが、今回の１０．３％は１３年夏以降の直近５回の調査の中では最も低い数値となった。消費者の購買意欲が昨冬に比べて若干の減少となったのは、円安の影響などから、輸入品を中心に値上げに踏み切る商品が続出していることが一因とみられる。


■購入意向はITデジタル家電、海外旅行が大幅増
　この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ、昨夏は「商品・サービスの購入」が３９．８％（３３９人）であったのに対し、今夏は３２．８％（２９４人）と７．０ポイント減少。「貯蓄・運用」は５８．２％（１２．４ポイント減）、「ローンなどの支払い」は２１．６％（３．０ポイント減）となった（図表４）。ボーナスを商品・サービスの購入にまわす就業者の割合は、０８年のリーマン・ショック以降減少傾向にあるが、今夏に関しても昨夏および昨冬３７．３％を下回るという結果となった。今夏に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も２４．８％おり、ボーナスの使い途を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用に回すかを決めかねている就業者が一定数いることが影響している（図表４）。

　この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ（図表６）、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「海外旅行」であった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の２５．４％から今夏は３３．７％と８．３ポイント上昇している。詳細は後述するが、特に「ノートパソコン」「スマートフォン」「薄型テレビ」「デジタルカメラ」といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。「海外旅行」は昨夏比５．１ポイント増加の１２．２％、「自動車」も昨夏比２．２ポイント増加の３．１％となった。「海外旅行」に関しては、原油価格の下落に伴う燃油サーチャージの大幅引き下げにより値ごろ感が出ていることが影響しているとみられる。
　一方、「国内旅行」は昨夏比７．７ポイント減の３３．３％、「外食」は昨夏比７．０ポイント減の２０．１％、「衣類・服飾品」は昨夏比３．１ポイント減の２１．４％となり、明暗が分かれた。特に「国内旅行」の落ち込みが昨夏に比べて大きいが、「海外旅行」に需要がシフトしたことによる影響が大きいと思われる。


■ITデジタル家電は、ノートパソコンとスマートフォンが１位に。薄型テレビが続く
　この夏のITデジタル家電のランキングは、「ノートパソコン」と「スマートフォン」が全体の９．９％を占めトップで並び、次いで「薄型テレビ」が３位（９．２％）、「デジタルカメラ」が４位（６．５％）、「デスクトップパソコン」が５．４％で５位という結果となった。なお、６位以降は「タブレット端末・電子書籍端末」（３．４％）、「ブルーレイディスクレコーダー」（３．１％）、「携帯型音楽プレーヤー」「家庭用ゲーム機（携帯型）」（いずれも２．４％）と続いた（図表７）。

　また、昨夏のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングの上位は、１位は「ノートパソコン」で５．９％、２位は「薄型テレビ」で５．０％、以下３位は「スマートフォン」の４．７％、４位は「タブレット端末・電子書籍端末」で３．５％、５位は「デスクトップパソコン」（２．９％）であった。上位５品目の顔ぶれは昨夏と今夏で比較すると「タブレット端末・電子書籍端末」が外れ、代わりに「デジタルカメラ」が入ってくる形となった（図表７）。

　「ノートパソコン」は昨夏の５．９％から今夏は９．９％と４．０ポイント増加し、「スマートフォン」と並んで１位となった。マイクロソフトの最新OS「Windows　１０」の発売が７月２９日に決まったことにより、買い替え需要が見込まれている。利用シーンによってはタブレットとしても利用できる２in１モデルの人気も高まっている。

　「スマートフォン」の購入意向は昨夏の４．７％から９．９％と５．２ポイントの大幅増加となり、「ノートパソコン」と並んで１位となった。２年前にNTTドコモが打ち出した「ツートップ戦略」で販売したスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響している。

　「薄型テレビ」は、順位こそ昨夏の２位から３位へと下降したものの、購入意向は昨夏の５．０％から９．２％へと４．２ポイント上昇している。２０１５年４月３０日で全てのデジアナ変換サービスが終了したことによって、小型テレビの買い替え需要が旺盛となっている。一方、４K対応テレビも昨年と比べて値下がりが進んだことにより、５０インチ前後の比較的大型の製品の人気が高まっている。

　「デジタルカメラ」は、昨夏の２．４％から６．５％と４．１ポイントの増加となり、順位も昨夏の６位から４位へとアップした。ここ数年コンパクトデジタルカメラに迫る性能を備えたスマートフォンが増えてきたことなどが影響し、需要が減少していたが、今夏は増加に転じている。モニターを動かして自撮りができるようにしたモデルや、花や植物の写真を撮るためにファインダーとモニターを見やすく動かせるモデルといった消費者のニーズに応えたモデルが人気を集めている。また、春〜夏前に行われる運動会が増えてきている他、夏は夏休みの子供関係のイベントがあるため、父親が子供の写真をとるためにデジタルカメラを購入するケースも増えてきている。以上の要因から、以前は冬商戦でデジカメを購入するのが目立っていたが、最近は夏商戦でも購入機会が増え、画像関連機器の購入機会は通年化してきている。

「デスクトップパソコン」は昨夏の２．９％から今夏は５．４％と２．５ポイントの増加となった。「ノートパソコン」同様、マイクロソフトの最新OS「Windows　１０」の発売に伴う買い替え需要が見込める他、２万円〜３万円と低価格で、テレビのHDMI端子に挿すだけで簡単に使用できる超小型のスティック型パソコンの人気が徐々に高まってきていることも影響している。

　なお、年代別では２０代と４０代においては「ノートパソコン」が１位となり、２０代と３０代においては「スマートフォン」が１位（２０代は「ノートパソコン」と並んで１位）、５０代においては「デジタルカメラ」が１位となっている（図表９）。


　＊調査概要・図表は添付の関連資料を参照