富士経済、断熱材・遮熱材・蓄熱材の国内市場調査結果を発表

断熱材、遮熱材、蓄熱材の国内市場を調査

―２０２０年国内市場予測（２０１４年比）―
■全体市場　６，７３６億円（８．１％増）改正省エネ基準への適合義務化を背景に伸長


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　清口　正夫　０３−３６６４−５８１１）は、省エネニーズの高まりを受け注目される断熱材、遮熱材、蓄熱材の国内市場を調査し、その結果を「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望　２０１５」にまとめた。
　この報告書では、断熱材、遮熱材、蓄熱材の市場を住宅、非住宅、自動車など用途分野ごとに分析し、加えてメーカーシェア、価格動向、研究開発動向などについても明らかにした。また、それらが使用されるアプリケーション機器・システムの市場と同用途向けの断熱材、遮熱材、蓄熱材の需要動向などについても分析した。

　２０２０年度末をめどに全新築建築物の「改正省エネ基準（２０１３年基準）」への適合義務化、２０３０年度をめどに新築建築物の平均でZEH／ZEB（※）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス／ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化が目標として掲げられている。この目標をクリアするためには、HEMS・BEMSや創／蓄エネルギーをはじめとした“アクティブ”な省エネ手法だけでは不十分なことから、断熱材、遮熱材、蓄熱材などを活用した熱マネジメントによる“パッシブ”な省エネ手法に注目が集まっている。

　※消費しているエネルギー量≦太陽光発電などで創出されたエネルギー量。


＜調査結果の概要＞

■全体市場

　＊表資料は添付の関連資料「表資料１」を参照


　２０１４年の全体市場は、６，２３１億円となった。住宅分野や非住宅分野など建築用途の需要が、市場をけん引している。建築用途は、断熱材や遮熱材を中心に改正省エネ基準への適合義務化、ZEHの普及を背景に、今後も安定的した成長が続くと予想される。また、エコ住宅新築時における“省エネ住宅ポイント制度”の実施などをはじめ、政策による追い風もあり、動向が注目される。一方、リフォームでの需要確保が課題の一つとされている。リフォーム市場を開拓する専門の営業部署を設置する企業や、リフォーム専用製品を投入する企業が相次いでおり、課題解決に向けた動きが活発化している。
　蓄熱材は、潜熱蓄熱材が蓄熱式床暖房など既存用途での需要が縮小するものの、パッシブ蓄熱建材や定温輸送用蓄冷剤といった比較的新しい用途での需要拡大により成長が期待される。未利用熱エネルギーや再生可能エネルギーの有効活用に向けて注目度が高く、今後も研究開発の進行とともに新規需要の出現、拡大が期待される。


■用途分野別市場

　＊表資料は添付の関連資料「表資料２」を参照


　２０１４年の住宅分野は、消費税増税前の駆け込み需要の反動を受け縮小した。長期的には改正省エネ基準への適合義務化に向け、特に断熱材は新築住宅の着工戸数が減少するものの１戸あたりの使用量が増加し、安定して伸びると予想される。
　非住宅分野は、改正省エネ基準への適合義務化の影響を大きく受け、需要が増加するとみられる。
　自動車分野は、電装化や省エネ・快適性の向上を目的に熱対策の需要が増加している。蓄熱材は、アイドリングストップ車向けエバポレータ用途で需要が拡大している。遮熱材は、遮熱フィルム・シートの使用部位が増加し伸びている。
　その他分野は、断熱材の構成比が大きい。断熱材では、ビーズ法ポリスチレンフォームの構成比は大きいが、伸長率はカーボンファイバーや真空断熱材、フュームドシリカなどが高い。特に、真空断熱材やフュームドシリカは、今後も採用分野の増加が予想される。潜熱蓄熱材は、定温輸送用蓄冷剤用途での需要が大きく増加すると予想される。


＜注目市場＞
●真空断熱材

　２０１４年　　２０２０年（予測）　　２０１４年比
　７９億円　　　１１１億円　　　　　　１４０．５％

　真空断熱材は、家庭用冷蔵庫用途が需要の大半である。２０１４年の市場は、前年比３．７％減の７９億円となった。家庭用冷蔵庫が、消費税増税前の駆け込み需要後、生産台数が減少し真空断熱材も影響を受けた。
　円安の影響から日系家庭用冷蔵庫メーカーが国内生産に回帰しており、２０１５年以降は真空断熱材の需要も回復すると予想される。長期的には、業務用冷蔵庫や冷凍倉庫、住宅用断熱材、自動車で採用が進むと想定される。また、真空断熱材のJIS規格化が現在進められており、２０２０年までに実現となれば、さらなる用途拡大が期待できる。

●潜熱蓄熱材

　２０１４年　　２０２０年（予測）　　２０１４年比
　９億円　　　　１８億円　　　　　　　２．０倍

　２０１４年は、蓄熱式床暖房の需要停滞に伴う住宅分野や非住宅分野向けが縮小したが、自動車分野のアイドリングストップ車向けエバポレータ用途、蓄熱剤・保冷剤用途で需要が拡大し、伸びた。
　２０１５年以降は、保冷剤用途を含むその他用途を中心に拡大し、蓄熱コンテナやパッシブ蓄熱建材などの比較的新しい用途でも需要が増加するとみられ、市場は毎年１０％前後伸長すると予想される。蓄熱式床暖房を中心とした住宅分野や非住宅分野向けの市場は、夜間電力体系の動向に影響されるとみられる。原子力発電所の再稼動などにより深夜電力料金の相対価格の引き下げが実現すれば、より拡大するとみられる。


＜調査対象＞

　＊添付の関連資料を参照


＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による参入企業及び関連企業・団体などへのヒアリング及び関連文献調査、社内データベースを併用


＜調査期間＞
　２０１５年３月〜５月


以上


　資料タイトル：「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望　２０１５」
　体裁：A４判　２３１頁
　価格：書籍版　１５０，０００円＋税
　　　　PDF／データ版　１６０，０００円＋税
　　　　書籍版・PDF／データ版セット　１８０，０００円＋税
　調査・編集：株式会社　富士経済　東京マーケティング本部　第四部
　　　　　　　TEL：０３−３６６４−５８２１　FAX：０３−３６６１−９５１４
　発行所：株式会社　富士経済
　　　　　〒１０３−０００１　東京都中央区日本橋小伝馬町１２−５　小伝馬町YSビル
　　　　　TEL：０３−３６６４−５８１１（代）　FAX：０３−３６６１−０１６５
　　　　　e−mail：info@fuji-keizai.co.jp
　　　　　この情報はホームページでもご覧いただけます。
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　＊参考資料は添付の関連資料を参照