富士経済、一般用医薬品の国内市場の調査結果を発表

一般用医薬品の国内市場を調査

―２０１４年市場―
　■救急絆創膏　前年比３．７％増１６７億円　液体絆創膏がインバウンド需要で伸び
　■鼻炎治療剤（内服）　同１．７％減１６９億円　新製品浸透で微減にとどまる。１５年は二桁増見込


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　清口　正夫　０３−３６６４−５８１１）は、一般用医薬品（市販薬・OTC）市場を調査した。
　その調査結果を報告書「一般用医薬品データブック　２０１５　No．１、No．２」にまとめた。
　この報告書では、一般用医薬品を１７分野７３薬効に分類しその動向を捉えており、No．１で、ドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬の９分野を、No．２で、感冒関連用薬、花粉症関連、生活習慣病関連、生活改善薬、胃腸・消化器官用薬、オーラルケア、感覚器官用薬、漢方薬の８分野を対象とした。

　２０１４年は、一般用医薬品市場に大きな影響を与える出来事や制度変更が相次いだ。具体的には、１：消費税率の引き上げ、２：要指導医薬品を除くインターネット販売解禁、３：消費税の免税制度変更による中国人観光客を中心とした訪日外国人のインバウンド需要の活性化、が挙げられる。インターネット販売解禁やインバウンド需要への対応など、市場を取り巻く環境は流動的であるものの、市場への好影響が期待される。
　また、前年に続き、高機能、高付加価値、高価格帯製品の投入や市場への浸透が進んでいる。


＜注目市場＞
■ドリンク剤・ミニドリンク剤
　２０１４年：３９８億円
　２０１３年比：１００．５％
　２０１５年見込：４０２億円
　２０１４年比：１０１．０％

　容量１００ml以上をドリンク剤、１００ml未満をミニドリンク剤とする。なお、主に風邪や発熱時の栄養補給を訴求する製品は対象外である。
　ドリンク剤は市場の縮小が続いているものの、ミニドリンク剤では高価格帯製品が、効果実感の高さからユーザーの定着がみられ拡大した。しかし、ユーザーの年齢層が高く、若年層の取り込みが進んでいないことから、販促強化に加え、需要の掘り起こしが重要となっている。
　なお、医薬部外品分類のドリンク剤（上表対象外）も縮小を続けている。ドリンク剤は夏場の天候の影響を受けやすく、２０１４年は前年比４．６％減の８６６億円、ミニドリンク剤と合わせても医薬部外品分類の市場は３．３％減の１，１３０億円となった。


■外用消炎鎮痛剤
　２０１４年：４３０億円
　２０１３年比：１００．５％
　２０１５年見込：４３２億円
　２０１４年比：１００．５％

　２０００年代半ばまでは、インドメタシンやフェルビナクを配合した製品が積極的に投入され拡大していたが、需要の開拓が一巡し伸びが鈍化した。２００９年にジクロフェナクナトリウムのスイッチOTC登場による市場活性化が期待されたが、第１類に区分されたことや、インドメタシンやフェルビナクを配合した安価なPB製品の拡充などにより、２０１０年以降は縮小が続いていた。
　２０１３年にジクロフェナクナトリウムのリスク区分が第２類に引き下げられたことで、メーカーの同成分配合製品の投入意欲が高まり、２０１４年には新製品の投入、取扱店並びに店頭露出の増加、これに加えて発売８０周年を迎えた「サロンパス」（久光製薬）の販促強化などにより、久々に拡大した。また、「ハリックス　ほぐリラ」（ライオン）では“外出時の使用”という、これまでなかった使用シーンの提案などによる新たな需要の開拓が進んでいる。


■解熱鎮痛剤
　２０１４年：３９８億円
　２０１３年比：１００．３％
　２０１５年見込：３９９億円
　２０１４年比：１００．３％

　解熱鎮痛剤としては２６年ぶりとなるスイッチOTC「ロキソニンS」（第一三共ヘルスケア）が登場した２０１１年以降、参入メーカーが販促活動や新製品投入を積極的に行うことで市場拡大を続けてきた。
　２０１４年は、「ロキソニンS」の伸びが鈍化したものの、スイッチ成分であるロキソプロフェンナトリウム水和物は、市販後調査が終了し後続品が投入されている。また、イブプロフェン配合製品は、処方の組み合わせや配合量などを切り口としたバリエーション化が進んでおり、２０１４年には高付加価値型の「バファリン　プレミアム」（ライオン）の投入など、需要開拓が活発化している。
　市場をけん引するロキソプロフェンナトリウム水和物、イブプロフェンは共にスイッチ成分であり、解熱鎮痛剤におけるスイッチOTCの比率は７割を超えた（２０１４年）。


■鼻炎治療剤（内服）
　２０１４年：１６９億円
　２０１３年比：９８．３％
　２０１５年見込：１９０億円
　２０１４年比：１１２．４％

　花粉症対策としての需要が大きく、市場は花粉飛散量や飛散期間の影響を大きく受けるが、２０１１年の「アレジオン１０」（エスエス製薬）、２０１２年の「アレグラFX」（久光製薬）の発売など、注目の医療用成分がスイッチOTC化されたこともあり、一般用医薬品による鼻炎治療が浸透している。
　２０１４年は花粉飛散量の減少により市場の大幅な縮小が懸念されたが、新製品の登場や市場への浸透もあり、減少幅を最小限にとどめ前年比１．７％減となった。また、２０１５年は花粉飛散量の増加により前年比二桁増が見込まれる。
　なお、鼻炎治療剤におけるスイッチOTCの比率は４割近い（２０１４年）。「アレジオン１０」「アレグラFX」がけん引することで、スイッチOTC市場は花粉飛散量が前年より減少した２０１４年も拡大を続けている。


■目薬
　２０１４年：４５６億円
　２０１３年比：１０２．５％
　２０１５年見込：４７８億円
　２０１４年比：１０４．８％

　２００９年頃からの価格低下脱却を図るため、高機能型製品による需要開拓に注力した成果が表れつつあり、２０１２年以降拡大を続けている。
　２０１４年は、新製品の投入や既存製品のリニューアルが続いたことに加え、日本の目薬は中国や台湾をはじめ海外でも評価が高いことから訪日観光客のインバウンド需要を獲得した。これにより、好調だった２０１３年の市場規模をさらに上回った。
　パソコンやスマートフォンの使用による目の疲れや乾き、加齢による眼機能の低下への対応など、様々な切り口で需要喚起が行われ、目薬の使用が習慣化されていることから今後も市場の拡大が予想される。


■救急絆創膏
　２０１４年：１６７億円
　２０１３年比：１０３．７％
　２０１５年見込：１７０億円
　２０１４年比：１０１．８％

　薬効分類上、殺菌剤などを配合し創傷保護剤に分類される医薬品と非医薬品である医療用具・医薬部外品の救急絆創膏（外皮用薬に分類される液状絆創膏を含む）を対象とする。
　救急絆創膏は治癒促進タイプなど高付加価値製品のウエイトが高まっており、市場拡大が続いている。液体絆創膏はインバウンド需要を取り込み一気に売上を拡大させており、これまでの横ばいから２０１４年は前年比２７．３％増の１４億円となった。ただ、国内需要に大きな変化はなかったとみられ、今後もインバウンド需要に左右されるとみられる。


＜調査対象＞

　※添付の関連資料を参照


＜調査方法＞富士経済専門調査員による参入企業及び関連企業・団体などへのヒアリング及び関連文献調査、社内データベースを併用


＜調査期間＞２０１４年１２月〜２０１５年４月


以上


　資料タイトル：「一般用医薬品データブック　２０１５　No．１、No．２」
　体裁：A４判　No．１　３５４頁、No．２　３８５頁
　価格：書籍版　１５０，０００円＋税
　　　　　PDF／データ版　１６０，０００円＋税
　　　　　書籍版・PDF／データ版セット　各１７０，０００円＋税
　調査・編集：株式会社富士経済　東京マーケティング本部　第二部
　　　　　　　　TEL：０３−３６６４−５８２１　FAX：０３−３６６１−９５１４
　発行所：株式会社富士経済
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