矢野経済研究所、「医療用医薬品の将来予測」調査結果を発表

医療用医薬品の将来予測
〜医薬品業界は、変化の波をいかにして乗り切るのか〜


【調査要綱】

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内製薬市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２０１４年５月〜２０１５年２月
　２．調査対象：製薬企業、医薬品卸、医療機関、薬局、行政当局、学識経験者等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用


【調査結果サマリー】

◆２０２２年の医療用医薬品生産高を１０兆９５４億円（ケースII）と予測
　ケースIは、医療制度改革が医薬品需要に多大な影響を及ぼし、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の数量ベースシェアが２０２２年頃までに８０％に達し、市場は新薬かジェネリック医薬品かという構造を持つことを想定して算出した。その結果、医療用医薬品生産高（輸入品を含む）は２０１５年が９兆１４４億円、２０１８年が８兆２，７１１億円、２０２２年には８兆１６４億円になると予測する。
　一方、ケースIIでは、医薬品需要の底固さと、結果的に穏やかに推移する医療制度改革を加味し、抗がん剤や糖尿病治療薬、循環器官用薬などが順調に売上を伸ばし、新薬創出加算品目が一定程度寄与し、全体を下支えすることを想定して算出した。その結果、医療用医薬品生産高（輸入品を含む）は２０１５年が９兆４，３３５億円、２０１８年が９兆３，３１５億円、２０２２年が１０兆９５４億円になると予測する。

◆新薬の長期処方解禁でも、医薬品売上高が大きく伸びない時代に
　これまで医薬品業界においては、新薬の長期処方が解禁されれば医薬品売上高が大きく伸びるということが言われてきた。しかし、取り巻く環境の変化とともに、新薬の処方日数制限の売上への影響はかなり限定的になってきていると考える。
　なぜなら、［１］販売量の多い生活習慣病治療薬の新薬数が減少していること、［２］スペシャリティ医薬品（特定疾患患者用医薬品）の新薬が増加しているが販売量が多くないこと、［３］長期処方解禁の効果がある新薬であっても、薬理作用の類似する先発品が複数あり、競争が激しくなることによって、新薬の長期処方が解禁になっても医薬品売上高の伸びを大きく後押し出来ない状況になってしまったからである。


【資料発刊】

　資料名：「２０１５年版　製薬市場の１０年展望」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C57104400


　※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照