大日本印刷、画像診断支援事業強化で画像管理システム製造・販売のPSPと業務提携

大日本印刷とPSP株式会社　医療用画像管理システム事業において業務提携
医療用画像の解析による診断支援サービスを共同で推進


　大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：１，１４４億円　以下：DNP）は、PSP株式会社（本社：東京　社長：八木裕子　資本金：３．８億円　以下：PSP）と医療用画像管理システム（PACS：Picture　Archiving　and　Communication　Systems）事業において業務提携し、病院や診療所向けに画像解析による診断支援サービスなどの新たなサービスを共同で推進していきます。


【提携の背景】
　DNPは、従来からライフサイエンス分野の研究開発・事業化を進めており、脳や眼球のMRI（Magnetic　Resonance　Imaging）画像等を利用した、病気の原因究明や治療および早期発見に結び付く画像解析技術の開発に取り組んでいます。一方PSPは、病院内のX線、CT（Computed　Tomography）、MRI等の画像診断装置で撮影した画像データを保管し、院内の各診療科で参照できるようにする画像管理システム（PACS）の製造・販売で、業界４位のシェアを保有しています。今回の提携により、各種画像診断装置から得られる画像データを活用して、診療・治療の質的な向上を図る画像診断支援事業の強化を図っていきます。


【業務提携について】
　PSPのPACSおよびその周辺システムと、DNPが印刷・製版分野で培ってきた画像処理技術を組み合わせることにより、X線、CT、MRI等で得た画像データを自動解析して、例えば乳癌等の発症に関する診断材料を提示するというような画像診断支援機能を新たに提供していくことを目指しています。

　また、地域医療においては、医療の高度化や専門化に加えて、専門的な知識を持つ医師の不足などが課題となっています。その課題を解決するソリューションとして、DNPとPSPは、IT技術を利用し、地域の病院・診療所で撮影した画像を伝送して、遠隔地にいる専門の医療知識を持つ放射線診断医が診断して、結果レポートを返送する遠隔画像診断支援サービス事業も共同で推進していきます。


【今後の展開】
　今後両社は、医療用画像診断支援に関するソフトウエアを開発し、２０１５年度中に画像解析による診断支援サービスの開始を目指して行きます。さらに、本サービスの東南アジアを始めとする地域におけるグローバル展開についても両社共同で展開していきます。