IDC　Japan、国内企業におけるオープンソースソフトウェアの利用実態調査結果を発表

国内企業におけるオープンソースソフトウェア
の利用実態調査結果を発表


　・企業におけるOSSの導入率は３１．５％、通信／情報、公共／公益、金融での導入率が高い
　・OSSを積極的に使用する企業は１２．１％、適材適所で使用する企業は３１．３％
　・Linux（６３．８％）、Tomcat（３９．５％）、Samba（２９．１％）、MySQL（２６．５％）の利用率が高い
　・注目度が高いHadoopやNoSQL、OpenStack、Dockerの利用率はまだ低いが、今後の第３のプラットフォームでの活用に期待


　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１‐１３‐５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態調査結果を発表しました。本調査では、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を２０１５年１月に実施し、１次調査で１，７８２社、２次調査で３０９社から有効回答を得ました。

　１次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行いました。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は３１．５％となりました。さらに、「試験的に導入している」は５．２％、「導入に向けて検証している」は４．１％、「これから導入を検討する」は１０．０％となりました。一方、「導入の予定はまったくない」は３３．３％、「今後の予定は分からない」は１２．１％となりました。産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が３０％を超えているのは、通信／情報（３９．２％）、公共／公益（３７．６％）、金融（３５．４％）でした。

　さらに１次調査において、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は１２．１％、「適材適所で使用する」は３１．３％となり、それらを合わせた４０％以上の企業がOSSの使用に対して前向きな方針をとっています。一方、「明確な方針はない」が２６．６％、「分からない」が９．４％となるなど、OSSに対する方針が不明瞭な企業も約３分の１を占めていることが分かりました。

　２次調査ではOSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査しました。その中で、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果（参考資料参照）、Linuxが６３．８％で最も高い利用率となりました。その他、アプリケーションサーバーのTomcat（３９．５％）とJBoss（１３．９％）、RDBMSのMySQL（２６．５％）とPostgreSQL（１３．３％）、運用管理のZABBIX（１３．３％）、仮想化のXen（１２．６％）とKVM（１０．７％）、システムソフトウェアのSamba（２９．１％）とOpenLDAP（１５．５％）が利用率１０％を超えました。ビッグデータ関連ソフトウェアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウェアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウェアのDockerなど最近注目を集めているOSSの利用率は低いものの、今後第３のプラットフォームにおいて活用が期待されます。

　IDC　Japanソフトウェア＆セキュリティ　リサーチマネージャーの入谷　光浩は「日々新しいOSSが生まれており、OSSの種類と活用領域が急速に拡大している。OSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術だけではなく、エコシステムを活用できることにある。特に第３のプラットフォームはOSSのエコシステムがけん引している。ユーザー企業とソリューションプロバイダーはOSSエコシステムを十分に活用し、第３のプラットフォーム上で新たなビジネスを創出し競争力の強化を図っていくことが重要になる」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１５年　国内オープンソースソフトウェア市場　ユーザー利用実態調査」（J１４３９０１０３）にその詳細が報告されています。本レポートでは、アンケート調査結果をもとに、国内ユーザー企業におけるOSSの利用実態について集計／分析したものです。OSSに対する方針、Linuxやデータベース管理システムの利用状況、クラウド基盤におけるOSSの採用意向、HadoopやNoSQLの採用意向などについて、詳細に分析を行っています。


【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】

＜参考資料＞
　OSS使用企業における主なOSSの利用率

　※添付の関連資料を参照


「IDC社概要」
　International　Data　Corporation（IDC）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。５０年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

　現在、１１０か国以上を対象として、１，１００人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。

　IDCは世界をリードするテクノロジーメディア（出版）、調査会社、イベントを擁するIDG（インターナショナル・データ・グループ）の系列会社です。


　＊記載されている全ての会社名、製品名は各社の商標、または登録商標です。


■一般の方のお問い合わせ先
　IDC　Japan（株）　セールス
　Tel：０３−３５５６−４７６１
　Fax：０３−３５５６−４７７１
　E−Mail：jp-sales@idcjapan.co.jp
　URL：http://www.idcjapan.co.jp