IDC　Japan、国内医療分野タブレットソリューション市場予測を発表

国内医療分野タブレットソリューション市場予測を発表


　・２０１５年の医療分野のタブレットソリューション市場は、前年比１７．４％増の６１７億円
　・２０１３年〜２０１８年の年間平均成長率は１５．０％、２０１８年には７９２億円に拡大
　・巡回診療、救急医療、訪問介護の現場でタブレットの導入が進む


　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１‐１３‐５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、病院、一般診療所、歯科診療所、保健所などの医療と、福祉／介護を合わせた国内医療分野のタブレットソリューション市場について予測を発表しました。これによると、２０１５年の国内医療分野におけるタブレットソリューションの支出額は６１７億円になると予測しています。（タブレットソリューション市場とは、タブレット本体、およびその導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む市場を指します）

　国内の医療と福祉／介護を合わせたIT投資は、堅調に推移しており、タブレットとそのソリューションも大きく成長します。医療分野におけるタブレットソリューションの支出額は、２０１５年が６１７億円、前年比成長率１７．４％に達し、２０１３年〜２０１８年の年間平均成長率（CAGR：Compound　Annual　Growth　Rate）は１５．０％、２０１８年には７９２億円に拡大するとIDCではみています。また、同分野におけるタブレットの出荷台数は、２０１５年が２０万９千台、前年比成長率２２．１％、２０１３年〜２０１８年のCAGRは２１．０％で２０１８年には２８万４千台に増加すると予測しています。

　タブレットのメリットである携帯性、高精細な画像、タッチによる優れたユーザーインターフェースを生かし、医療の現場で導入が進んでいます。導入事例としては、病院などの巡回診療、レントゲンなどの画像診断、地域医療や救急医療、健康診断や訪問介護などが挙げられます。そして厚生労働省が２０１４年３月に示した「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」により、国内医療の方向性が明らかになりました。各地域の医療関係者間の情報共有に加え、病院、保健衛生、福祉、介護、さらに高齢者の自宅、診療所、薬局、健康保険組合、健康増進施設、消防機関を結び、医療情報連携ネットワークの実証実験が進んでいくと考えられます。その結果、医療向けの情報端末は、いつでもどこでもアクセスできるタブレットなどモバイル端末が主流になるとIDCではみています。

　IDC　Japan　PC，携帯端末＆クライアントソリューション　リサーチマネジャーの片山　雅弘は「初代iPadから４年が経ち、初期のブームによるタブレットの導入は、ほぼ一巡した。これからは、導入の失敗を糧に改良を加え包括的な提案によって需要が喚起される新たなフェーズに入る」とした上で「医療、福祉、介護を包括するシステムの連携が進み、健康に関するデータは、タブレットやスマートフォンのモバイル環境から、いつでもどこからでもアクセスできることになる。そうなれば、需要がさらに膨らむことが期待できる」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行した「国内法人向けタブレットソリューション市場　医療分野　２０１５年〜２０１８年の予測」（J１５２２０１０１）にその詳細が報告されています。本調査レポートは、医療分野における国内タブレットソリューション市場について、市場動向の分析を基に２０１８年までの市場予測を行っています。また国内医療分野の産業構造やIT投資の動向も踏まえ、この分野におけるタブレット導入機会についての分析も掲載しています。


【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】


＜参考資料＞
　国内医療分野　医療と福祉／介護　タブレットソリューション支出額予測、２０１２年〜２０１８年

　※添付の関連資料を参照


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