NTTデータ、クラウド型の「ドコモメール」を支えるクラウドストレージを構築

「ドコモメール」を支える新クラウドストレージを構築
〜安全・安心にデータを保管する日本最大級のクラウドストレージを実現〜


　株式会社NTTデータ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩本　敏男、以下：NTTデータ）は、株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：加藤　薫、以下：NTTドコモ）のクラウド型のメールサービス「ドコモメール」を支える新たなクラウドストレージを構築し、NTTドコモは２０１５年１月１４日に本格稼働を開始しました。

　スマートフォンをはじめとしたモバイル端末の普及によって、「ドコモメール」の利用者は急増しており、クラウド型メールサービスへの移行に伴ってサーバーで保管するデータ量も増加しています。NTTデータは、この状況に柔軟に対応するために、ストレージ容量を随時拡張することが可能な日本最大級のペタバイトクラスのクラウドストレージを用いたインフラを構築しました。

　NTTデータは、今後も市場の変化に迅速かつ的確に対応し、世界最先端のクラウドソフトウエア、オープンソースソフトウエアをお客さまのニーズに合わせた最適な形で提供していきます。


＜概要＞
　NTTドコモは、スマートフォンを活用したメールサービス、ケータイデータお預かりサービス、電話帳バックアップサービス、フォトコレクションなど、お客さまの大切なデータをNTTドコモのサーバーで管理する「クラウドサービス」を提供しています。近年では、スマートフォンをはじめとしたモバイル端末の急速な普及によって、サービスの利用者が急増しています。

　「クラウドサービス」の中でも、２０１３年１０月より提供を開始した「ドコモメール」は、２０１４年１２月末現在、利用者は約１８００万人に達し、現在も利用者を増やしています。そこで、NTTデータは、NTTドコモの先進的なシステム構想を実現するため、世界最先端のクラウドストレージ技術を用いて、急増する「ドコモメール」のアーカイブデータ量に柔軟に対応できるインフラを構築しました。

　本クラウドストレージには、オープンソースソフトウエアの「OpenStack　Swift（注１）」をベースとした、NTTデータの「プライベート・クラウドストレージ・ソリューション」が採用されました。これにより、日々拡大するストレージ需要に対応するために、数十テラバイトから数百ペタバイトまでストレージ容量を随時拡張することが可能な、次世代のクラウドストレージを実現しています。


＜特長＞
１．日本最大級のクラウドストレージ
　今回構築したペタバイトクラスのクラウドストレージは、日本国内で最大級のクラウドストレージです。本ストレージは、論理容量の合計６．４ぺタバイトで構成されており、今後のメールデータの増加に合わせて随時拡張することが可能です。

２．安全・安心の向上
　地理的に分散したデータセンターに同じデータを複数分散して格納することで、ストレージの障害やデータセンターの被災時にもサービスを継続して運用することが可能な高い堅牢性を確保し、「ドコモメール」のアーカイブデータの信頼性・安全性を大幅に向上させました。

　※図は添付の関連資料を参照


＜今後について＞
　NTTデータは、今回採用された「プライベート・クラウドストレージ・ソリューション」を、他のクラウドサービスにも適用していく予定です。本ソリューションで採用したOpenStack　Swiftは、NTTソフトウェアイノベーションセンタとも連携して、大規模企業向けシステムへの適用を行っています。今後も連携を密に行い、本ソリューションのさらなる強化に取り組んでいきます。

　また、NTTデータは、今後も市場の変化に迅速かつ的確に対応し、世界最先端のクラウドソフトウエア、オープンソースソフトウエアをお客さまのニーズに合わせて最適な形で提供していきます。


＜参考＞
　本件の詳細は、「Hadoopエンタープライズソリューションセミナー２０１５（注２）」にて講演を行う予定です。

　開催日：２０１５年１月２６日（月）
　場所：東京コンファレンスセンター・品川


＜注釈＞
　注１　OpenStack　Swiftは、クラウドを実現するオープンソースソフトウエアOpenStackを構成する分散ストレージを実現するソフトウエアです。一般的なIAサーバーを高度なストレージとして活用できます。
　注２　セミナー詳細ご案内サイト
　　Hadoopエンタープライズソリューションセミナー２０１５＞＞（外部リンク）
　　http://oss.nttdata.co.jp/hadoop/event/201501/index.html


　・OpenStackはOpenStack　Foundationの登録商標です。
　・文中の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。