Article Detail
博報堂DYメディアパートナーズ、TVCMと動画広告のクロスメディア広告効果調査報告(その2)を発表
TVCM×Yahoo!JAPANのインスクロール×YouTube InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査報告
TVCMと2つのオンライン動画広告の重複接触の場合、
TVCM単体、TVCMと1種類のオンライン動画広告をかけ合わせるより、
「ターゲットリーチ効率」「広告認知率」等が高くなる傾向が見られた。
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:大森壽郎)は、TVCMとPC・スマートフォン・タブレットなどのオンライン動画広告をかけ合わせることで商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率を高くなる仕組みの構築を目指し、「TVCM× Yahoo!JAPANのインスクロール×InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査」を行いました。
本調査は、ヤフー株式会社の協力を得て2014年3月以降に実施された「TVCM×インスクロール クロスメディアキャンペーン」(6業種、6キャンペーンが対象)において、複数の年齢層をターゲットとしたキャンペーンを選定、各キャンペーン2万人以上で述べ12万人を対象に行いました。また、その中でヤフー株式会社、グーグル株式会社の協力を得て「TVCM×インスクロール×InStream動画広告のクロスメディア広告効果」についても調査を行いました。その結果、TVCM、インスクロール、InStream動画広告の3つをかけ合わせることで、それぞれを単体で実施する、あるいは、TVCMといずれか1つのオンライン動画広告をかけ合わせるよりも、「ターゲットリーチ率」「広告認知率」等において高くなる傾向が見られました。
本稿では、食品業種の「TVCM×Yahoo!JAPANのインスクロール×InStream動画広告のクロスメディアキャンペーン」における調査結果についてご紹介いたします。
(※)インスクロールとはYahoo!JAPANが販売するビデオ広告商品のこと。
■調査概要■
−調査対象としたキャンペーン
2014年3月より実施された6業種・6キャンペーンにおけるTVCM×インスクロールのクロスメディアキャンペーン
※業種:食品、ノンアルコール飲料、アルコール飲料、乗用車、美容、家電
−インスクロールの仕様
ヤフー株式会社が提供するインスクロール(PCデバイス,性/年代指定出稿)を使用し、TVCMとインスクロールにおいては同一の広告素材とした。
※インスクロールとは、Webページ下のポジションに掲載され、広告が50%以上表示されると動画が再生開始し、マウスオンすると、音が再生されるビデオ広告商品のこと。
−InStream動画広告の仕様
グーグル株式会社が提供するYouTube InStream動画広告(PCデバイス,、性/年代指定出稿)で、TVCMとYouTube InStream動画広告においては同一の広告素材を使用。
※InStream動画広告とは、動画コンテンツ視聴前にオンラインで配信される15秒強制視聴型の動画広告のこと。
InStream動画広告は、コンテンツホルダーとグーグル株式会社の間で契約が締結された「パートナー動画」に限定して広告が掲載される仕様の広告商品(YouTubeのあらゆる動画に広告が掲載されるわけではありません)。
−調査運営/実施
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
−調査対象者
ビデオリサーチインタラクティブ保有の広告効果調査パネル、関東地区男女20−69歳のPCインターネットユーザー各キャンペーン2万人以上を対象、延べ12万人以上を対象として調査実施
■食品業種/女性20−34歳ターゲットの場合における結果例■
・TVCM出稿額が一定以上の場合において、TVCM、インスクロール、InStream動画広告の3つをかけ合わせると、TVCM単体や、TVCMと他のいずれか1つのメニューをかけ合わせるよりも、高いターゲットリーチ効率となった。
【グラフ.1】ターゲットリーチ効率の向上効果
*添付の関連資料「グラフ1」を参照
・TVCM、インスクロール、InStream動画広告の3つの重複接触は、最も高い広告認知率が得られた。
・同じフリークエンシー(広告接触回数)でも2メニューでの接触と比べて、3メニュー(TV、インスクロール、InStream動画広告)接触の方が高い広告認知率となる傾向が見られた。
【グラフ.2】複合接触による広告認知効果の向上
*添付の関連資料「グラフ2」を参照
博報堂DYメディアパートナーズは、本調査結果を活用しながら、TVCM×インスクロール×InStream動画広告のより効果的なクロスメディア広告出稿提案を行うと共に、長年培ったTVCMに関する広告枠運用と最先端のオンライン動画広告をかけ合わせた広告投資を効果的に活用するソリューション提供を目指してまいります。