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GfKジャパン、「乗用車タイヤ購入に伴う意識調査」結果を発表

2014-08-14

「乗用車タイヤ購入に伴う意識調査」
4人に1人が消費増税を意識して購入


 ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン株式会社(東京:中野区)は、乗用車タイヤの購入者に対し、タイヤの購入状況や増税への意識等に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。


【概要】
 ・価格感応度が高い若年層ほど消費増税前の駆け込み購入率が高い。
 ・タイヤ購入場所として最も選ばれているのは、カー用品量販店。インターネット購入は1割弱。


増税前の駆け込み需要は、価格に敏感な若い世代で浮き彫りに】
 2014年4月の消費増税前にタイヤを購入した消費者に対し、消費税率の改定が購入にどう影響したかを調査したところ、世代間で増税に対する感応度が異なることが明らかになった。
 全世代を見た場合、「元々購入意向は無かったが、増税前に購入した」または「元々購入意向があり、増税を意識して購入時期を早めた」と回答した割合は26%を占めた(図1)。4人に1人が、増税を意識してタイヤを購入していたと言える。また、この割合は、18〜29歳では42%、30〜39歳では28%と高く、若い世代ほど増税を意識していた傾向が伺えた。

 *図1は添付の関連資料を参照


【タイヤ購入場所を選ぶ際、世代によって重視するポイントが異なる】
 タイヤをどこで購入しているかについて尋ねたところ、全世代で最も選ばれているのはカー用品量販店で35%を占めた(図2)。カー用品量販店はタイヤに留まらない豊富な品揃え・サービス等のメリットから、全世代から幅広い支持を集めているとみられる。また、インターネット販売は8%を占め、取付作業が必要なタイヤにおいても、インターネット経由での購入が浸透してきていることが伺えた。加えて、購入製品の決定にあたり、どの情報を参考にしたかという質問では、20%が「オンライン情報」と答えており、インターネット購入の割合は今後、さらに拡大すると想定される。
 世代別に購入場所をみると、39歳以下の世代ではカー用品量販店の割合が40%超を占めた。これは全世代平均と比べても高い。一方、70歳以上の世代では、カーディーラーが全世代平均の約2倍となる30%を占めた。年齢層が上がるほど、安心感や自宅まで来てくれる利便性を重視する傾向にあると考えられる。

 *図2は添付の関連資料を参照


<「乗用車タイヤ購入者調査」概要>
 調査期間:2014年6月
 調査方法:インターネット調査
 回答者:18歳以上の普通運転免許保有者のうち、2013年7月〜2014年6月に乗用車タイヤを購入した2,413名(スクリーニング対象:普通運転免許保有者12,000サンプル)
 調査項目:タイヤの購入状況、増税への意識、購入店への不満・改善要望点 等

 ※全国の普通運転免許保有者の性別・年代別構成比と、スクリーニング調査での普通運転免許保有者の性別・年代別構成比が等しくなるように、ウエイト付けを行った。



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