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D2C子会社、動画配信プラットフォームに企業内での動画資料の共有が可能なクラウドサービスを追加
動画配信プラットフォーム「ALFCLOUD(アルフクラウド)」に新機能として
ビジュアルコミュニケーション・クラウド・サービス「ALFConference(アルフカンファレンス)」を追加
〜ページのカスタマイズが可能なため、利用企業は自社サービスとして、ペーパーレス会議、動画共有、資料共有など多彩な機能を利用可能〜
株式会社D2Cの子会社である、株式会社D2Cソリューションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:篠崎 功、以下、D2Cソリューションズ)は、動画配信プラットフォーム「ALFCLOUD(アルフクラウド)(http://alfcloud.com/)」に、本日、2014年7月14日(月)より、新機能「ALFConference(アルフカンファレンス)」を追加し、提供開始いたしました。
「ALFCLOUD」は、マルチデバイス・マルチビットレートのリアルタイムライブ配信とオンデマンド配信が可能な動画配信プラットフォームです。今回、新たに提供を開始した「ALF Conference」は、企業内での動画資料の共有を可能にするビジュアルコミュニケーション・クラウド・サービスです。ログインページのカスタマイズが可能なため、「ALF Conference」を利用する企業は独自のデザインを採用したり、既存の自社サイトに組み入れる形で、自社サービスとして「ALF Conference」を利用することができます。
「ALFConference」によって行われる会議には、パソコン、スマートフォンやタブレット端末から、双方向コミュニケーションを行うことができます。もちろん、会議室外や遠隔地からの参加も可能です。
会議を進行する議長は、ウェブカメラを利用してリアルタイムにプレゼンテーション動画を、出席者のデバイスに配信することができます。また、出席者の動画を確認することもできるので、議長は出席者の反応を確認しながらプレゼンテーションを行うことが可能です。
また、出席者は、「挙手」機能を利用すれば、それが議長に通知され、すぐにチャットで質問したり、要望を伝えることができます。さらに「トータライザー」機能で統計を取ったり、「ボイスメモ」機能で音声を録音して議長へ送信、他者への共有、アーカイブも可能です。
議長は、プロジェクターや大型ディスプレイの代わりに、「ALFConference」の画面上のホワイトボードにプレゼン資料を表示しながら説明が進められます。リアルタイムに表示されるドローツールを使用すれば、説明を追加したり、ポイントとなる部分を強調することなども可能です。
出席者は、メモボードを使用して新たな提案などを、その場で議長に提出することもでき、その提案はホワイトボードに表示されます。
加えて、過去のプレゼンテーションの動画はアーカイブされ共有されますので、欠席してしまった会議の内容や資料を後日、閲覧することもできます。
また、ドキュメント共有機能としては、資料内のテキストを検索ワードとして選択することにより、そのワードがタグとして設定されている動画を再生したり、「Wikipedia」や「Google」、「辞書」などを呼び出して効率的に情報収集を行うことも可能です。
また、今回、「ALFCLOUD」はAndroidアプリ版の提供も開始し、「ALFCLOUD」の機能すべてが、Androidアプリから利用可能となりました。
今後も、D2Cソリューションズは、企業のサイトやアプリの受託開発・制作、各種デジタル・コンテンツのオペレーションなど、デジタルマーケティングソリューションを提供してまいります。
「ALFConference」の概要は別紙をご参照ください。
(参考)
<D2Cソリューションズとは>
株式会社D2Cソリューションズは、「D2Cグループ」としてデジタルマーケティングにおけるソリューション事業を強化することを目的としたD2Cの戦略的子会社です。
D2Cソリューションズは、企業のサイトやアプリの受託開発・制作、各種デジタル・コンテンツ、スマートフォン向けゲームの運用、スマートフォンメディアのオペレーション、動画配信サービスなどスマートフォンを中心としたデジタルマーケティングソリューションを主な事業として展開しています。
<D2Cとは>
株式会社D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、デジタル広告/マーケティング会社です。D2Cでは、ワイヤレス領域を軸に、ドコモメディアや各種一般メディアにおける広告の取り扱いや、統合デジタルマーケティングの提案・実施までをワンストップで提供する「広告・マーケティング事業」、コンシューマ向けアプリやコンテンツの開発・提供を行う「コンシューマ事業」、アジアを中心とした国々での広告・マーケティング事業を行う「海外事業」の3つの事業を展開しています。
※別紙は添付の関連資料を参照