矢野経済研究所、お稽古・習い事市場に関する調査結果を発表

お稽古・習い事市場に関する調査結果　２０１４


【調査要綱】

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内のお稽古・習い事市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２０１４年４月〜６月
　２．調査対象：主要カルチャーセンター、主要フィットネスセンター、主要通信教育事業者、その他習い事サービス提供事業者等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e−mailによるヒアリング、ならびに文献調査

＜お稽古・習い事市場とは＞
　本調査におけるお稽古・習い事とは、先生（師匠・講師・コーチ）が一般消費者（大人・子供・幼児いずれも含む）に教えるお稽古・習い事で、民間事業者が運営する教室・スクール、公民館など公的施設で開催されるサークル・催し、講師個人宅で開かれるお稽古、通信教育やインターネットを介したeラーニングなどをさし、市場規模はレッスン受講者から支払われる受講料ベースで算出した。なお資格取得やプロフェッショナル養成を目的とする専門学校は含まない。
　対象分野は、スポーツ教室、日本文化教室（華道、茶道、書道、日本舞踊、囲碁、将棋、短歌、俳句、着付け）、英語教室（スクール・市民講座）、アート（絵画・彫刻、写真、陶芸、手芸、フラワーアレンジメント、ガーデニング）、ダンス教室（バレエ、社交ダンス、ジャズダンス・ヒップホップ他）、音楽教室、料理教室、美容・健康（ネイルアート、アロマテラピー）、パソコン教室、多国語教室（中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語の通学・通信教育講座）とする。


【調査結果サマリー】

◆２０１３年度のお稽古・習い事市場規模は前年度比ほぼ横ばいの１兆９，９１０億円
　２０１３年度のお稽古・習い事市場規模は受講料ベースで、前年度比ほぼ横ばいの１兆９，９１０億円であった。少子化や高齢化の進行などによる対象人口の減少もあり、大半の分野が縮小となるなか、「英語教室」、「スポーツ教室」、「料理教室」などは前年度を上回った。

◆対象人口の減少により市場は縮小基調なるも、スポーツ関連分野の習い事は安定基調
　２０２０年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定に伴い、スポーツに注目する環境が醸成されていくことが想定されるとともに、シニア層の健康意識の高まり、全般的に子供の運動能力の低下などもあり、スポーツ関連分野の習い事については、当面は安定基調で推移するものと予測する。

◆消費増税により習い事を辞めてしまった層は約１割
　本調査に関連した消費者アンケート調査によると、２０１４年４月の消費増税がお稽古・習い事に何らかの影響をあたえたかについて、「特に影響はない」が７７．８％と大勢を占める一方、「駆け込みで習い事を始めた」といったプラス影響は１．２％に留まり、「習い事自体を辞めてしまった」が９．７％など、マイナス影響とされる回答は合計で２０．４％であった。


【資料発刊】

　資料名：「お稽古・習い事サービス市場徹底調査　２０１４年版」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C56107900


　※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照