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矢野経済研究所、宝飾品市場に関する調査結果を発表
宝飾品(ジュエリー)市場に関する調査結果 2014
〜富裕層を中心に高額消費が活況、2018年には1兆円の市場規模を予測〜
【調査要綱】
矢野経済研究所では、国内宝飾品(ジュエリー)市場について調査を実施し、2013年の市場規模(実績値)、および2018年まで予測値を公表する。
1.調査期間:2013年1月〜12月
2.調査対象:宝石専門店チェーン、百貨店や時計宝石店および呉服などの異業種宝飾参入企業、インポートジュエリーブランド企業等
3.調査方法:当社専門研究員による電話及び直接面接によるヒアリング、および郵送アンケートを併用
<本調査における宝飾品(ジュエリー)とは>
本調査における宝飾品(ジュエリー)とは、主に金やプラチナを素材に、ダイヤモンド、貴石、真珠などを使用した宝飾品を対象とし、宝飾時計、ならびに一部シルバー素材や半貴石の商品を含む。
【調査結果サマリー】
◆2013年の国内宝飾品小売市場規模は前年比105.6%の9,617億円と大幅成長
2013年の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模は、前年比105.6%の9,617億円と大幅なプラス成長であった。国内の景気回復基調を受けて海外ブランド品や大粒のダイヤモンド商品などが好調で、特に富裕層を中心に高額品消費が伸びたことが要因である。
◆富裕層の購買が活況で、高額ジュエリーが好調
大粒のダイヤモンドを中心に市場での品薄感から価格が高騰しているなか、富裕層を中心に、こういった高額ジュエリーの購買需要が活況である。時に数千万円、数億円という価格のジュエリーが販売されるなど、百貨店の外商や宝飾問屋の催事ルートにおける販売が好調である。
◆消費増税の影響はあるものの、2018年には1兆円の市場規模を予測
今後の国内宝飾品(ジュエリー)小売市場規模について、2014年は前年比100.8%の9,692億円、2015年は同99.1%の9,605億円と2度の消費税率引き上げを挟んで横ばいで推移し、2016年以降は順調に推移し、2018年には1兆円規模の回復を予測する。
※グラフ資料は添付の関連資料を参照
※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照