EMCジャパン、最新のテクノロジーとサービス提供など２０１４年の事業方針を発表

EMCジャパン、２０１４年の事業方針を発表
「REDEFINE〜新定義〜」をテーマに掲げ、企業のビジネス　パートナーとして最新のテクノロジーとサービスを提供


東京発，２０１４年１月２９日−
　EMCジャパン株式会社（略称：EMCジャパン、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山野　修、URL：http://japan.emc.com/）は、本日、２０１４年の事業方針を発表しました。

　２０１４年、EMCジャパンは、「REDEFINE〜新定義〜」をテーマに掲げ、企業のITテクノロジーの活用を支援します。現在、企業のIT活用は、クラウド、ビッグデータ、モバイル、ソーシャルメディアの４つの軸からなる「第３のプラットフォーム」への移行が加速しています。IT投資の目的は、コスト削減や業務効率の向上といった従来の目的にとどまらず、利益を生み出す新たなビジネスの創出や人々の生活をより快適にするためのデータ活用など、幅広い方向に広がっています。これにより、ITシステムの導入に関わる部門も、これまでの情報システム部門だけでなく、経営層に近い部門などあらゆる部門へと拡大をはじめています。企業にとっては、IT投資を早急に定義し直すべき時期に来ていると言えます。このような市場背景を鑑み、２０１４年のEMCジャパンは、「クラウド」「ビッグデータ」「トラスト」の３分野において、企業のビジネスパートナーとして、企業のITのあり方を新たに定義し、最新のテクノロジーとサービスを提供していきます。


＜２０１４年の重点施策＞
１）第３のプラットフォームの実現と活用における各分野での「リーダーシップ」を発揮
　・Software−Defined　Datacenterの推進
　・オールフラッシュ製品のラインナップの拡大によりシェアを拡大
　・データサイエンティスト育成プログラムのさらなる推進

２）「イノベーション」により製品／サービスのポートフォリオを拡大
　・Software−Defined　Storageの拡張
　・フラッシュ製品のラインナップの拡大
　・モバイルによる柔軟な運用管理を実現するソフトウェア製品の提供

３）EMCグループ企業およびパートナーとの連携によって「エコシステム」を強化
　・新たなパートナー　プログラム：「Velocityソリューション　プロバイダ　プログラム」などのパートナー向けプログラムのブランドを「EMCビジネス　パートナー　プログラム」に統一
　・サービス　プロバイダとともにハイブリッド　クラウドを提案
　・パートナーとともに「Vblock」や「VSPEX」などのコンバージド　インフラストラクチャをさらに普及


＜EMCについて＞
　EMCジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、さらにビジネス価値の創造に貢献致します。
　http://japan.emc.com/


　(C)２０１４　EMC　Corporation．All　rights　reserved
　EMC、EMC２、Vblock、Velocity、VSPEXおよびEMCのロゴは、米国EMCコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。