野村不動産など、プラウド船橋（一街区、二街区）の２０１３年夏の省エネ実証結果を発表

大規模マンションにおける日本最大級の省エネルギー実証
プラウド船橋（一街区、二街区）２０１３年夏の省エネ実証結果
〜２０１４年４月よりディスアグリゲーション技術による次世代見える化サービスの実証実験を開始〜



　野村不動産株式会社（本社：東京都新宿区／取締役社長：中井加明三）及び株式会社ファミリーネット・ジャパン（略称：FNJ、本社：東京都渋谷区／代表取締役：堤昭彦）は、分譲マンション「プラウド船橋　一街区・二街区（一街区・二街区　総戸数５７３戸　全街区総戸数：１４９７戸）」（千葉県船橋市／野村不動産・三菱商事共同事業）において、昨年８月より実施している省エネルギーへの意識及び効果に関する調査を実施しており、今般２０１３年夏季期間の省エネ実証の結果について、お知らせします。
　今後「プラウド船橋　三街区・五街区（三街区・五街区　総戸数：６８６戸）」においても同様の省エネ調査を予定（２０１４年１月から同年１１月まで）しており、現時点で約２６０戸強の参加応募を頂戴しております。全対象街区の当該調査への参加者は約５００戸となり、同等住戸性能を有した集合住戸群での省エネルギー実証としては、日本最大級です。
　なお、本調査は、共同研究機関として一般財団法人電力中央研究所（本部：東京都千代田区／理事長：各務正博）の参画を得て、アドバイス自動生成システムの開発や、学術的・中立的な効果検証を行っております。

＜料金体系と節電情報提供の２軸でグルーピングし、節電効果を検証＞

■調査目的
　（１）スマートプラン（※１）の効果検証：ピークカット効果（kWの低減）／省エネ（kWhの削減）
　（２）スマートメーターのデータ分析結果をもとに作成される省エネアドバイスレポートの効果検証
　（３）ディスアグリゲーション技術（※２）の性能検証


■調査期間
　２０１３年８月〜２０１４年１１月（うち、夏季実証：２０１３年８月〜９月）


■対象世帯数
　参加世帯数：２３３世帯　参加率：４０．７％（２０１３年１２月時点）
　参加世帯を料金体系（スマートプラン／従来型料金体系）、及び節電情報提供（HEMS見える化・省エネアドバイスレポート）の有無により、A〜Dの計４群にグルーピングしました。加えて、ディスアグリゲーション技術の性能検証のためディスアグリゲーション機器を設置したE群を追加しました。


　＊表１など以下、リリースの詳細は添付の関連資料を参照