シード・プランニング、診断支援ソフトウェアの市場予測を発表

診断支援ソフトウェアの市場予測


　◆薬事法改正で、単体で流通が可能となる医療用ソフトウェアは、
　　　＞２０１５年以降急速に伸長し、２０２０年には１７５億円と予想
　　　＞中心となるのは、マンモグラフィCADのソフトウェア

　◆診断支援ソフトウエア製品全体の市場規模は、２０２０年時点で約７７０億円と予想


　市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、診断支援ソフトウエアの現状と今後の方向性に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

　２０１３年１１月２０日、薬事法改正案が国会で成立し、早ければ２０１４年秋頃より新法制が施行される見込みです。新法制下では、従来の医療機器規制のハードルが下がることが期待されますが、それに加えて大きな注目を集めているのがプログラム（ソフトウェア）の医療機器化です。

　これまで、医療機器として常にハードウェアとの一体化が必要であった医療用ソフトウェアが、今後は単独で市場を形成し、多様な臨床アプリケーションの創出が期待されます。CT、MRI、超音波、PETなどの検査において画像データを解析し、診断を支援するソフトウェアが主力となりますが、アメリカではIBMの「考えるコンピューター」ワトソンの医療分野での商用化が進められるなど、より踏み込んだ領域で診断支援を行うソフトウェアも期待されています。さらに、医療機器と組み合わせて使用するモバイルメディカルアプリの登場など、医療用ソフトウェアの枠組み自体が大きな転換点を迎えています。

　本調査では、国内および海外で販売もしくは開発中のソフトウェア組み込み機器と、ソフトウェア規制の枠組みについて情報を整理し、今後の医療用ソフトウェア市場規模を予測しました。

　なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「診断支援ソフトウェアの現状と今後の方向性−薬事法改正で広がる単体ソフトウェア、モバイルメディカルアプリ市場−」（価格：１２０，０００円＋消費税、２０１３年１２月１６日発刊）として販売しております。

　調査結果のポイントは以下の通りです

　※調査結果のポイントは、添付の関連資料を参照


＜調査概要＞

■調査項目
　・診断支援ソフトウェアの定義と分類
　・診断支援ソフトウェア製品の現状、課題点
　・現行薬事法における医療用ソフトウェアの扱い
　・改正薬事法における医療用ソフトウェアの扱い
　・薬事法改正に伴う今後のソフトウェア規制動向
　・診断支援ソフトウェア製品の市場規模予測

■調査対象
　厚生労働省、経済産業省、PMDA、JIRA、日本IBM、NTTデータ、富士フイルム、富士フィルムメディカル、シーメンス・ジャパン、GEヘルスケア・ジャパン、フィリップス　エレクトロニクス　ジャパン、テラリコン・インコーポレイテッド、AZE、ザイオソフト、サイバネットシステム、横河医療ソリューションズ、イメージワン、東芝メディカルシステムズ、島津製作所、コニカミノルタヘルスケア、日立メディコ、クライムメディカルシステムズ、スリーゼット、キヤノンライフケアソリューションズ、Pixmemo、ニュートン・グラフィックス、Object　Research　Systems、アイプランツ・システムズ、レキシー、ビットストロング、リジット、日本バイナリー、ビジュアルテクノロジー、東京大学医科学研究所、等

■調査手法
　各種公開情報の収集、訪問によるヒアリング調査

■調査時期
　２０１３年５月〜２０１３年１１月