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IDC Japan、タブレットなどのビジネス利用実態調査結果を発表
国内モバイル/クライアントコンピューティング機器
ビジネス利用実態調査結果を発表
・タブレットはプレゼンテーション/商品説明で営業/役員部門など中心に利用
・今後タブレットを導入する場合、Androidタブレットを選択する理由は、「本体が安価」50.8%
・タブレット導入の条件は、「長時間バッテリー駆動」37.2%、「軽量」26.3%など可搬性重視
IT専門調査会社 IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1−13−5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03−3556−4760)は、国内のビジネスシーンにおけるタブレットを中心としたモバイル/クライアントコンピューティング機器についての利用実態調査結果を発表しました。
企業の各部門における業務用途別の利用機器を見ると、タブレットは、プレゼンテーション/商品説明用途で、営業部門(iPadで10.9%)、役員部門(同8.5%)、マーケティング部門(同7.5%)を中心に利用されています。また本来PCに適した文書/資料作成のような業務でも、一部の部門でタブレットの利用が始まっており、今後部門や職務によってはPCとの使い分けが積極的に行われる可能性があると考えられます。他方スマートフォンは、業務用途として利用される範囲はメール処理とスケジュール管理に偏っており、現在の利用範囲は限定的です。
今後企業がタブレットを導入する場合の選択機種の回答率は、産業分野別、従業員規模別、部門別のいずれの見方においても、iPadが、AndroidタブレットおよびWindowsタブレットを上回る傾向が見られます。企業がタブレットを導入する場合の機種の選択理由として、Androidタブレットは「本体が安価である」が50.8%と突出しており、続いて「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4%となっています。iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2%とトップで、続いて「OSが安定している」が23.7%、またセキュリティ面でも高い評価を得ています。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」が43.4%とトップで、「Microsoft Officeが動作する」が41.3%、「システムとの親和性が高い」が36.2%と続き、他のタブレットと明確に差別化される要素を持っています。
今後企業がタブレットを導入する場合の必要条件は、トップが「長時間バッテリー駆動」で37.2%、続いて「情報セキュリティの対策」で36.4%となっています。ハードウェアの機能・仕様としては長時間バッテリー以外にも、「軽量であること」が26.3%、「落下などに対するハードウェア堅牢性」が20.0%で必要条件として挙げられており、ポータビリティが重要視されていることが理解されます。
IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション グループマネージャーの敷田 康は「一般的な企業であっても、どこかの部門には必ずタブレットが導入されるチャンスが存在する。多様な業務を抱えている職場では、PCとタブレットを組み合わせることで、部門全体の生産性や業務効率を上げられる可能性がある」と述べています。
今回の発表はIDCが発行した「2013年 国内モバイル/クライアントコンピューティング市場 ビジネスユーザー利用実態調査:PC/タブレットの職種別 業種別 ワークロード分析」(J13180105)にその詳細が報告されています。本レポートでは、企業の各部門でどの機器がどのような業務用途で利用されており、今後タブレットが導入される場合、どの機種でどのような業務用途での利用が考えられているか等を調査、分析しています。
【レポートの詳細についてはIDC Japanへお問い合わせください】
<参考資料>
タブレットを導入するにあたって必要となる条件
※添付の関連資料を参照
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