富士経済、日本の外食産業市場調査結果を発表

日本の外食産業市場（１４分野１２９業態）を調査


―有望業態の２０１３年市場見込（１２年比）―
　●スープカフェ　６７億円（１１．７％増）　スープ中心のメニューが女性の絶大支持で急拡大中
　●クイックパスタ・ピザ　７７億円（４０．０％増）新鋭調理システムとファストフード式販売で、主役登場か



　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、１３年５月から７月にかけ、国内の外食産業市場の実態を調査して、その結果を報告書「外食産業マーケティング便覧２０１３」　NO．１、NO．２にまとめた。
　この２分冊の報告書では、外食産業の１４分野１２９業態を網羅して各市場の動向を分析して収録した。
　またNO．３（企業＆マーケティングデータ編）では、外食産業の総合分析や外食企業の事例研究などを収録し、更にNO．４（エリアマップ＆企業ディレクトリ編）では、都道府県別外食産業の市場ポテンシャルや１，５００社の企業リストを収録する予定である。


＜調査結果の概要＞

　外食産業市場：１４分野１２９業態　全体
　２０１２年：３２兆２，５９７億円
　２０１３年見込：３２兆３，７２２億円
　前年比：１００．３％

　１３年の外食産業全体は、前年比０．３％増、３２兆３，７２２億円の規模になると見込まれる。各分野を見ると、ファストフードのように好調を続ける分野が存在する一方、料飲店や日本料理など現状に課題を抱えており企業戦略の転換と新しい付加価値の提案が求められる分野もあり、明暗が明らかとなっている。１，０００億円内外のエスニック料理と交通機関を除く１２分野について見ると、


●テイクアウト（１３業態）　１３年見込　６兆１，４２１億円（前年比１００．８％）
　需要が中食にシフトし続けていることから、新規出店により５万店越えのCVSデリカが２兆１，５７９億円、差別化戦略で量販店デリカが１兆９，０１５億円と拡大を続けて１２年はプラスとなり、１３年も引き続き堅調な伸びが見込まれる。またチェーン系スイーツ店も上位企業が駅前やショッピングモールなどに出店を強化して牽引することで底上げが期待される。


●料飲店（９業態）　１３年見込　５兆８，４０８億円（前年比９９．３％）
　均一価格型居酒屋のブームが去るというマイナス要因によって、１２年は微減となった。１３年は、新規出店を開始したビアレストランに伸びが見られ、また前年減少した均一価格型居酒屋の閉店傾向は鈍化しているが、若年層のビール離れや家飲み志向というマイナス要因は払拭されておらず、微減が続くと見られる。


●宿泊宴会場（５業態）　１３年見込　３兆７，９３０億円（前年比９９．８％）
　１２年は東日本大震災の影響から回復して久々に前年を上回った。１３年は景気回復の兆しから、ホテルや結婚式場・宴会場は宴会需要や宿泊需要の増加で上向くが、旅館が施設数減少によりマイナスとなり、前年を割る見通しである。


●給食（７業態）　１３年見込　３兆６，９８８億円（前年比１００．４％）
　高齢化社会の進展により施設数が増加している有料老人ホームを中心とした高齢者福祉施設給食が１２年に５．２％増の５，５５０億円と好調に推移し、他の業態が利用者数の減少により苦戦するなかで、全体を牽引した。また１３年に安倍政権が待機児童の解消政策を打ち出したことで、今後は保育所の施設数が増えていくことから、幼稚園・保育所給食も拡大していくと予測される。


●ファストフード（２１業態）　１３年見込　３兆７９３億円（前年比１０３．３％）
　１２年は首位マクドナルドの不振からハンバーガーが低迷したが、ギョーザ、立ち食い・セルフ式そばうどん、回転ずし、ラーメン、牛丼などの業態が順調で市場は拡大した。１３年も拡大するが、「マクドナルド」が主力商品で値上げを行い、牛丼各社は値下げを行うなど市場は混沌として来ている。


●日本料理（１４業態）　１３年見込　２兆６，９６７億円（前年比９８．９％）
　ボリュームゾーンを占める単独店の売上低迷、経営者の高齢化、後継者難などで、相次ぐ閉店が響いて縮小が続くと見込まれる。各業態が総じて低迷する中で、すきやき・しゃぶしゃぶだけは、旺盛な需要の持続によって、上位チェーンの店舗数の増加と既存店の堅調さが見られ拡大している。


●喫茶（９業態）　１３年見込　１兆４，０９３億円（前年比１００．１％）
　コーヒーショップが高価格型のリードで１２年は前年比３．５％増、３，３９７億円、１３年は３，５０３億円と伸び続けている。フルサービス型の喫茶店・コーヒー専門店は、多店舗化によって急拡大する企業が目立っており、この動きに影響されセルフサービス型店舗のコーヒーショップチェーンも郊外への進出や、既存店の店舗内装を見直す動きが見られる。


●ファミリーレストラン（FR）（９業態）　１３年見込　１兆２，９９９億円（前年比１００．９％）
　低価格要求に応えたチャンポンFRや、外食にコストをかける消費傾向が追い風の高価格型FR、店内調理重視が奏功した中華FR、しゃぶしゃぶ食べ放題が好調な和風FRなどが牽引役となって伸びる見込みである。既存店の売上回復に一定の進展が見られたことで、新規出店に対する注力度が高まり、店舗数が増加している。


●東洋料理（６業態）　１３年見込　１兆２，９２４億円（前年比１００．８％）
　マスコミの取り上げが追い風となって、韓国料理が店舗数の増加と既存店の伸びから売上が増加しているほか、焼肉料理も前年の需要回復が持続しているため、前年と同様に微増が見込まれる。


●ホームデリバリー・ケータリング（７業態）　１３年見込　１兆１，８４３億円（前年比１００．３％）
　宅配ピザ、宅配釜飯、病者・高齢者食宅配などの売上が増加して１２年は微増となった。１３年は、病者・高齢者食宅配、宅配ピザ、宅配釜飯が好調に推移しているが、宅配ずしや仕出し弁当・ケータリングの減少によって、微増と見込まれる。そのなかで病者・高齢者食宅配は、高齢化社会が進展するとともに簡便性の高さから急速に需要を取り込んで成長を続けており、１２年には企業の新規参入が急増して前年に比べ１６．９％増、１３年には９００億円超が見込まれる。


●レジャー施設（１０業態）　１３年見込　９，８５５億円（前年比９９．３％）
　ゴルフ場やスキー場、レジャーランドは好調であったが、その他は厳しい状況が続いて、１２年はほぼ前年並みであった。１３年もゴルフ場とスキー場、レジャーランドはプラスながら、その他は施設の廃止や利用者の減少が続いており、全体では前年割れが見込まれる。


●西洋料理（１１業態）　１３年見込　７，４７７億円（前年比１０１．２％）
　１２年は東日本大震災の影響がほぼ無くなったため、フランス料理、イタリア料理、スペイン料理、シーフードレストランなどプラスに転じた業態が多かった。分野全体でも５年ぶりに前年を上回った。１３年は、前年末の政権交代によって景気回復の兆しが見えて来たことで、客単価が高い業態を中心に接待需要、一般需要とも拡大しており２年連続でプラスとなる見込みである。


＜注目される業態＞

●スープカフェ　１３年見込　６７億円（前年比１１１．７％）
　スープを中心メニューとし、ファストフードスタイルで提供するチェーンである。ブーム的プレーヤーが淘汰され、ここ数年は「スープストックトーキョー」にほぼ集約されていたが、１２年から「ベリーベリースープ」が店舗網を急拡大しており、成長軌道に乗った。１３年は更に出店スピードを上げており、市場全体では２桁の伸びが見込まれる。極めて都市型業態で立地を選ぶために出店余地が少なくなってきた「スープストックトーキョー」よりも地方型の「ベリーベリースープ」の方が伸びしろがあるといえ、２社のシェア争いが今後激化すると見られる。
　また１２年１０月にはニューヨークのスープ専門店「オリジナルスープマン」が初上陸し、大丸東京店にオープンした。ニューヨークを代表するデリ業態店とともに「KG"S　New　York　Deli」として出店しており、多くの集客を得ている。

●クイックパスタ・ピザ　１３年見込　７７億円（前年比１４０．０％）
　パスタ、ピザはファストフードとしてなかなか定着しなかったが、機材や食材を進化させてここ数年で大きく飛躍を遂げ、今後も急成長が確実である。程なく１００億円の大台に乗ると予測される。
　市場は、「スパゲッティーのパンチョ」などの大盛りナポリタン、「パスタQ」などのフードコート土鍋生パスタ、「センプレピッツァ」「ナポリス」などのワンコインピザなどがここ数年で急増しており、他にも「パスタ・デ・ココ」、などもあり市場はバラエティに富む。多くの新参入チェーンは１３年に大きく拡大すると見込まれる。特に「ナポリス」は、本格的なナポリピッツァをコックレスで対応できる完成されたシステムを武器にFC出店を開始して急拡大していくと見られる。
　上位企業以外にも、サイゼリヤのクイックパスタ「マリアーノ」、メイプルシティのワンコインピッツァ「ゾーナ・ベルピッツァ」、ポポラマーマのクイックパスタ「バビーノ」などが拡大している。


＜調査対象＞

　※添付の関連資料を参照


＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による対象企業・団体などへのヒアリング調査と各種データによる補完


＜調査期間＞２０１３年５月〜７月


以上


　資料タイトル：「外食産業マーケティング便覧　２０１３」No．１、No．２
　体裁：NO．１　A４判　２５６頁、NO．２　A４判　２６３頁
　価格：NO．１、No．２とも
　　　　　書籍版　９０，０００円（税込み９４，５００円）
　　　　　PDF／データ版　１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　　　　　書籍版＋PDF／データ版セット　１１０，０００円（税込み１１５，５００円）
　調査・編集：富士経済　東京マーケティング本部　第一統括部　第一部
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