富士通研究所、最適な通信プロトコルを自動的に選択する技術を開発

世界初！どのような通信環境で利用しても最適な通信プロトコルを自動的に選択する技術を開発
複数のプロトコルを自動で使い分け、遠隔地からでも快適なアプリケーション通信を実現



　株式会社富士通研究所（注１）は、無線回線や国際回線などの様々な通信環境を経由したアプリケーションの利用において、それぞれの環境に最も適した通信プロトコルを自動的に選択することで、通信をより高速化する技術を世界で初めて開発しました。

　従来、無線回線や国際回線などの品質の悪い通信環境でも高速な通信を実現するために様々な高速通信プロトコルが開発されてきました。しかし、通信環境やアプリケーション種別などの利用条件によっては十分な通信性能（転送時間や応答時間）が出ないという課題がありました。今回、利用条件ごとに各通信プロトコル特性をあらかじめモデル化しておき、実際に利用する際にその条件から各通信プロトコルの通信性能を高速に推定し、複数の通信プロトコルの中から最も性能が良くなるプロトコルを自動的に選択する技術を開発しました。

　本技術により、既存のアプリケーションで標準的に使われている通信プロトコルのTCP（注２）と比較して、仮想デスクトップをより様々な通信環境で快適に利用できることを確認しました。クラウドを利用した様々なネットワーク経由でのサービスを、どこにいてもユーザーが意識することなく快適に利用することが可能になります。


　本技術の詳細は、３月７日（木曜日）〜８日（金曜日）に沖縄で開催される「電子情報通信学会　情報ネットワーク／ネットワークシステム合同研究会」にて発表します。


＜開発の背景＞
　近年、モバイル端末やクラウドサービスの普及により、様々な通信環境でネットワークを経由したアプリケーションが利用されています。その際の通信プロトコルとして、例えば、ファイル転送や仮想デスクトップのようなアプリケーションではTCPが標準的に用いられています。しかし、TCPは品質の悪い通信環境ではデータ損失（パケットロス）が発生し、データ再送による遅延により、通信性能（転送時間や応答時間）が出ないという課題がありました。今後、無線回線や国際回線など様々な通信環境での利用シーンが増えることが予想され、どのような通信環境でも通信性能が向上することが望まれています。


＜課題＞
　TCPの通信性能を改善する高速通信プロトコル技術の一つとして、パケットロス時の再送方法を工夫し、通信性能を向上させる高速再送方式（注３）があります。これは大容量のファイル転送の高速化には有効ですが、再送処理を完全にはなくせないため仮想デスクトップのようなインタラクティブ通信に対しては操作遅延が発生します。また、別の高速通信プロトコル技術として、情報に冗長性を持たせパケットロスが起きても誤り訂正により再送せずにデータを復元する誤り訂正方式（注４）がありますが、冗長度が増えたり誤り訂正をするための演算によりCPU負荷が大きくなるという課題があります。このように通信プロトコルごとに特性が異なり、ある１つの通信プロトコルが全ての通信環境やアプリケーションに対して最良な通信性能を提供できるわけではありません。さらに、LAN、無線回線やインターネット、専用線などが混在する昨今の複雑なネットワーク環境においては、その通信環境をリアルタイムで把握することや、どのプロトコルが最適かを判断することが難しく、これらをユーザー側で使い分けることも困難でした。


※「開発した技術」などは、添付の関連資料を参照


＜今後＞
　富士通研究所では、本技術を複数の通信プロトコルを用いて通信を高速化する通信ミドルウェアとして２０１３年度中に実用化することを目指します。


＜商標について＞
　記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。


以上


［注釈］

注１　株式会社富士通研究所：
　代表取締役社長　富田達夫、本社　神奈川県川崎市。

注２　TCP（Transmission　Control　Protocol）：
　インターネット・プロトコルの一つ。再送機構によりデータの到達を保証。

注３　高速再送方式：
　ストリーム配信に適したプロトコルのUDP（User　Datagram　Protocol）をベースに、独自に開発した効率的な再送方式を組み込み、パケットロス時のデータ再送の遅延を低減するプロトコル。２０１３年１月２９日に発表済み。

注４　誤り訂正方式：
　誤り訂正を応用した、消失したデータを復元する消失訂正符号により、再送無しにパケットロス時のデータを保証するプロトコル。


［関連リンク］
　・ファイル転送や仮想デスクトップなどの通信性能をソフトウェアだけで改善する新データ転送方式を開発
　　http://pr.fujitsu.com/jp/news/2013/01/29-1.html