Article Detail
矢野経済研究所、ギフト市場に関する調査結果を発表
ギフト市場に関する調査結果 2012
〜中元・歳暮の「プレゼント化」はギフト市場にもプラス効果〜
【調査要綱】
矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内ギフト市場の調査を実施した。
1.調査期間:2012年10月〜12月
2.調査対象:ギフト卸・メーカー、小売(百貨店・量販店・専門店)等
3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、郵送アンケート、文献調査併用
<ギフト市場とは>
本調査におけるギフト市場とは、個人、法人における贈り物や進物などを対象とし、中元・歳暮需要を含む。
【調査結果サマリー】
◆2011年度のギフト市場規模は前年度比102.1%の17兆400億円のプラス成長
2011年度のギフト市場規模は小売金額ベースで前年度比102.1%の17兆400億円であった。一般消費者の根強い低価格志向は残りつつも価格よりも品質を重視する流れに戻りつつあるなか、個人需要を中心に中元・歳暮市場が牽引したことで、ギフト市場全体はプラス成長となった。
◆2011年度の中元・歳暮市場規模は前年度比102.6%の5兆8,500億円、「夏ギフト・冬ギフト」により個人需要が活発化
2011年度の中元・歳暮市場規模は小売金額ベースで前年度比102.6%の5兆8,500億円であった。
昨今、中元・歳暮は儀礼的進物というよりむしろ気軽なプレゼントになりつつある。ギフト商品を扱う小売各社はこうした流れを受けて中元・歳暮を「夏ギフト・冬ギフト」としたことが奏効し、個人を中心に中元・歳暮需要が活発化した結果、前年度比プラスで推移した。
【資料発刊】
料名:「ギフト市場白書 2012−2013年版」
http://www.yano.co.jp/market_reports/C54118500
*以下、リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照