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MM総研、2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正
スマートフォン市場規模の推移・予測(10年12月)
■2010年度のスマートフォン出荷台数は675万台(前年比2.9倍)に上方修正
■2012年度のスマートフォン出荷台数は1,925万台で過半数を突破と予測
■2015年度末のスマートフォン契約数は6,035万件で契約数の51%と予測
MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は2010年8月31日に発表した2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正した。理由としては以下3点があげられる。(1)おサイフケータイやワンセグといった国内独自サービスに対応したAndroid(アンドロイド)OS搭載スマートフォンへの関心が予想をはるかに上回っていること、(2)キャリアやメーカーによるスマートフォンへの取り組みが本格化していること、(3)2011年度の登場が見込まれるLTE対応スマートフォンによる新たな付加価値の創出に大きな期待が持てることである。
2010年度のスマートフォン出荷台数は当初440万台としていたが675万台に拡大する見通し。前年度(234万台)の約2.9倍となり、総出荷台数の18.1%を占めると予測した。
その後もスマートフォン出荷台数(スマートフォン台数比率)は2011年度:1,545万台(40.6%)、2012年度:1,925万台(50.1%)、2013年度:2,120万台(56.4%)、2014年度:2,245万台(60.5%)、2015年度:2,410万台(63.1%)と拡大傾向が続き、2012年度にはスマートフォン出荷台数比率が過半数を突破すると予測する。
各年度末におけるスマートフォン契約数(スマートフォン契約比率)は2010年度:895万件(8.3%)、2011年度;2,185万件(19.9%)、2012年度:3,500万件(31.2%)、2013年度:4,505万件(39.4%)、2014年度:5,315万件(45.7%)、2015年度:6,035万件(51.0%)となり、2015年度末にはスマートフォン契約数がフィーチャーフォン契約数を逆転すると予測する。
iPhone をはじめとした海外メーカー製品を中心に浸透してきたスマートフォン市場は、今後国内メーカーの巻き返しとLTEサービスなどテクノロジーの進化により大きな盛り上がりを見せるだろう。
スマートフォン普及に向けた課題としては、機能を抑えた低価格スマートフォンの投入や価格戦略を含めた低ARPU 層への訴求があげられる。また、スマートフォンへの移行が若年層に比べて低くなることが想定される高齢層をターゲットとした取り組みやコスト重視の法人市場開拓が重要になるだろう。
【スマートフォンの定義】 (1)〜(3)を全て満たす携帯電話
(1)以下OSを搭載(iPhone OS/iOS、Android、Windows Mobile/Windows Phone、RIM OS、Symbian S60)
※海外市場では上記のほかWeb OSなども存在。今後は上記以外のOS登場の可能性あり
(2)高機能かつアプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
(3)OS環境として(アプリ)開発仕様が公開されていること
(4)キャリアやメーカーがスマートフォンと位置づけている製品
【スマートフォンのその他特徴】
◇タッチパネルやQWERTY キーを搭載している製品が多い
◇従来の携帯電話は携帯サイト用のブラウザとPC サイト用のフルブラウザを共に搭載している製品が一般的であるのに対し、スマートフォンではPC サイト用のフルブラウザのみを搭載している
※ 参考資料は、関連資料参照