IDC　Japan、２０１３年の世界IT市場の主要１０項目を発表

〜第３のITプラットフォームが主戦場に〜
２０１３年　世界IT市場の主要１０項目を発表



　１．世界IT支出は、第３のプラットフォームと新興国市場がけん引、前年比５．７％増、２．１兆ドル超に
　２．新興国のIT支出は、前年比８．８％増、７，３００億ドル
　３．スマートフォンとタブレットを合わせたIT支出額は、世界IT支出増加分の５７％を占める
　４．ミニタブレットが市場の急成長を主導、タブレット出荷台数の６０％を占める
　５．モバイルソフトウェアにとっては勝敗を決する年に
　６．aaS技術の買収合戦が過熱
　７．業種特化型PaaS（Industry　as　a　Service）が台頭
　８．事業部門トップ（LOB　Executives）の役割が増加
　９．第３のITプラットフォームデータセンターによる市場破壊
１０．ビッグデータへの投資はさらに拡大


　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１−１３−５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、２０１３年の世界IT市場を特色付ける技術や市場トレンド、ベンダーの動きなど主要１０項目を発表しました。

　２０１３年の最も重要な事象は、２０１２年と同様に、IDCが「第３のITプラットフォーム」と呼ぶ「モビリティ」「クラウド」「ソーシャル技術」「ビッグデータ」の４つのITの成長とイノベーションが構築される土俵で起こります。これらは、２０１３年にはより喫緊の課題となり、より大きなうねりとなり、市場参入のフェーズから、食うか食われるかの競争のフェーズに移行します。第３のITプラットフォーム上のビジネスにおいて、頭角を現せるか、あるいは何もできないかは、IT業界のみならず、ITを活用する産業自身の競争力にも影響を与えることになります。

　以下に２０１３年の世界IT市場におけるIDC　Top　１０　Predictionsの概要を提示します。


１．世界のIT支出：
　２０１３年の世界のIT支出は、前年比５．７％増の２．１兆ドル超となり、モビリティ、クラウド、ソーシャル技術、ビッグデータという第３のITプラットフォームと新興国市場の２桁成長に牽引される。

２．新興国のIT支出：
　新興国におけるIT支出は前年比８．８％増の７，３００億ドルに達し、先進国の成長率の２倍、全IT支出の３４％、全IT支出増加分の５１％を占める。

３．モバイルデバイス：
　スマートモバイルデバイス（SMD：スマートフォンおよびタブレット）のIT支出額は前年比２０％増で、全IT支出の２０％を占め、IT支出増加分の５７％を占める。SMDを除くと、IT支出は前年比２．９％増しか見込めない。

４．ミニが牽引するタブレットの急成長：
　８インチ以下の画面サイズを持つミニタブレットがタブレットの出荷台数の６０％を占め、２０１２年の３３％から飛躍的に増加する。

５．モバイルソフトウェアは総決算の年：
　ソフトウェア開発者からの「とても興味がある」という回答率が半数の壁を越えられないと、モバイルプラットフォームは、衰退の道を歩み始める。現在、その回答率は、マイクロソフトでは３３％、RIMは９％である。

６．SaaS技術の買収合戦が過熱：
　今後２０か月の間にSaaS技術の買収に２５０億ドル以上が支出され、過去２０か月の１７０億ドルから増加する。

７．業種特化型PaaS（Industry　as　a　Service）の台頭：
　２０１２年には１００以下であった業種特化型のパブリッククラウドサービスプラットフォームが、２０１６年までに１０倍に増える。一方、水平型PaaSはコモディティ化する。

８．事業部門トップ（LOB　Executives）の役割が増加：
　２０１６年までにIT投資の８０％以上の案件に事業部門トップが関わることとなり、さらにその中の半数以上で、事業部門トップが最終意思決定者となる。

９．第３のITプラットフォームデータセンター（DC）による市場破壊：
　コンバージドシステムとSDN（Software　Defined　Networks）がDC市場の成長を牽引し、市場シェアに変動をもたらす。BYOID（Bring　Your　Own　ID）がエンタープライズセキュリティ分野にコンシューマライゼーションをもたらす。

１０．ビッグデータ─検索から、発見、予測へ：
　ビジュアル探索、予測分析、テキストおよびリッチメディア分析分野で、ビッグデータ技術の買収（M＆A）が起こる。


　今回の発表はIDCが発行したレポート「IDC　Predictions　２０１３：Competing　on　the　３rd　Platform」（Doc　＃２３８０４４）にその詳細が報告されています。本レポートの日本語訳版は、２０１３年１月に発行の予定です。

　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせ下さい】


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