東陽テクニカ、総合情報漏えい対策ソリューション「ＧＴＢ　Ｄａｔａ　Ｌｏｓｓ　Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ　Ｓｕｉｔｅ」を販売

総合情報漏えい対策ソリューション！！
“ＧＴＢ　Ｄａｔａ　Ｌｏｓｓ　Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ　Ｓｕｉｔｅ”販売



　株式会社東陽テクニカ（本社：東京都中央区・社長：五味　勝）は、米国ＧＴＢ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製情報漏えい対策ソリューション“ＧＴＢ　Ｄａｔａ　Ｌｏｓｓ　Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ　Ｓｕｉｔｅ”の日本国内での販売を２０１２年６月１１日より開始いたします。

　大規模な個人情報の流出事件が相次ぎ、企業においては機密情報の漏えいを防ぐための対策が極めて重要になってきています。本製品は、機密データがどこにあるか、どのように使用されているかを把握し、外部への流出を防ぐＤＬＰソリューションです。情報を独自の方式でデータベース化することにより、従来のツールでは実現が困難であった高い精度で情報の流出を防ぐ情報漏えい対策ツールです。

　ＧＴＢ　ＩｎｓｐｅｃｔｏｒはネットワークＤＬＰとして動作し、ネットワークの出口で外部方向へのトラフィックをリアルタイムにモニタすることにより、外部に送信される機密データを検知・ブロックします。独自のアルゴリズムで、特定のフォーマットにとらわれることなく検知が可能で、ファイル形式が変換された場合でも同様に検知を行うことができます。メールやＷｅｂのみならず、多様なアプリケーションが使用されている現代のネットワークを経由した情報流出を、極めて高い精度で防止します。
　ＧＴＢ　Ｅｎｄｐｏｉｎｔ　Ｐｒｏｔｅｃｔｏｒは、エンド端末においてリムーバブルメディアへの保存を制限します。これにより、ネットワークだけでなく、物理的なメディアによる流出の対策も可能にします。
　ＧＴＢ　ｅＤｉｓｃｏｖｅｒｙ　＋　ＩＲＭ（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｒｉｇｈｔｓ　Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）は、コンテンツを考慮した権限管理機能を提供します。外部に持ち出したデータに対し、「いつ」「誰が」「どこで」「どのように」といったアクセス権限を柔軟に制御することにより、利便性を保ちつつ機密データの流出を防ぎます。
　お客様からお預かりしている大切な個人情報や、企業内に存在するコンフィデンシャルな情報等、重大な損失につながり得る機密データの漏えいを防ぐことを可能にする総合的なＤＬＰソリューションです。


［製品の特長］

・独自のフィンガープリント技術による高精度の検知
　流出を防ぎたい機密データを独自の方式で変換・データベース化し、外部方向へ流れるトラフィックをリアルタイムにスキャンします。幅広いファイル形式に対応できるだけでなく、フォーマットが改変されても情報を検知することができます。また運用の妨げとなる誤検出の割合も極めて低いものとなっています。

・多様なアプリケーションに対応
　メールやＷｅｂだけでなく、ＴＣＰ上で動作する全てのトラフィックをリアルタイムにモニタしています。意図的に送信されるもの、マルウェアに感染し知らぬ間に持ち出されるもの等、あらゆる流出の可能性を検知できます。

・安価な情報漏えい対策の実現
　独自のフィンガープリント・検出技術により、多数のハードウェアによる大掛かりなシステムを必要としないため、低価格で情報漏えい対策システムを構築することができます。また、仮想マシンでの動作も可能なため、クラウド環境における情報漏えい対策も実現します。

・ＩＲＭインテグレーション
　情報にアクセス権限を設定し、「この部門の人は閲覧のみ」「この部門の人は編集可能」といった、柔軟な運用を可能にします。

　価格：５００万円（税抜）〜
　販売目標：年間３億円
　発売日：２０１２年６月１１日


［ＧＴＢ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社について］
　米国ＧＴＢ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社は、企業向け情報漏洩対策の革新的なソリューションを提供しています。同社のＧＴＢ　ＤＬＰ　Ｓｕｉｔｅは既に多くの企業で採用され、顧客情報や知的財産を保護するために利用されています。本社はカリフォルニア州ニューポートビーチにあり、ウクライナとイスラエルに設計・開発拠点を持っています。
　同社のＷｅｂサイトは下記の通りです。
　http://www.gttb.com


［株式会社東陽テクニカについて］
　東陽テクニカは昭和２８年の設立より「技術と情報」をキーワードに、最先端の「測るツール」を内外の電子計測器メーカより輸入し、日本の技術発展に寄与することを使命として、日本の研究者・開発者に提供してきました。「電子技術センター」における修理、校正、技術サポートや自社製品の開発、「テクノロジーインターフェースセンター」で行うお客様向けの各種セミナー・トレーニングなどの取組みは、４００人を超える全従業員の８割を占めるエンジニアの技術力に裏付けられています。東陽テクニカはこれからも、「テクノロジーインターフェース」の使命を果たすべく努力してまいります。東陽テクニカに関する詳細は、http://www.toyo.co.jpをご覧ください。


※製品画像は、添付の関連資料を参照