富士キメラ総研、デジタルＡＶ機器の世界市場調査結果を発表

デジタルＡＶ機器の世界市場を調査

−２０１６年予測−
　・有機ＥＬテレビ：世界１，８００万台／日本２３０万台　低価格化と共に市場拡大　３Ｄ対応も進む
　・ヘッドマウントディスプレイ：世界４２．８万台／日本７．８万台　１１年日系メーカー参入し活性化



　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　田中　一志０３−３６６４−５８３９）は、コンシューマ向けデジタルＡＶ（音響・映像）機器及び情報通信機器の世界市場（一部は日本国内市場のみ）を調査した。
　その結果を報告書「デジタルＡＶ機器市場マーケティング調査要覧（２０１２年版）」にまとめた。

　この調査では、テレビ／ディスプレイ、レコーダー／プレーヤー、ポータブル機器、カメラ／表示機器、オーディオ、エンターテインメント／情報機器、車載機器といったデジタルＡＶ機器及び情報通信機器（計４０品目）について、現状を分析し今後を予測した。
　中でも、需要先として注目される中国、ブラジル、インド、ロシアといった新興国市場の動向、デジタルＡＶ機器・情報通信機器を取り巻く環境（自然災害の影響、デジタル放送化の進展、次世代テレビやスマートデバイスの動向）の分析、注目機能・デバイスの搭載状況、省エネの対応状況、デジタルコンバージェンス（※１）化の進展、ネットワークサービスの利用動向などを詳述した。
　また、デジタルＡＶ機器・情報通信機器に関連する主要デバイス（計１０品目）についても調査・分析を行った。

　※１：デジタル化による従来の製品カテゴリーを超えた機能融合／集約


＜注目市場＞

１．有機ＥＬテレビ

　※表資料は、添付の関連資料「参考資料」を参照

　有機ＥＬテレビは、Ｓａｍｓｕｎｇ　ＥｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓとＬＧ　Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓが２０１２年中の発売を予定している。市場が本格的に立ち上がる同年は、世界で１０万台、日本で１万台が見込まれる。液晶テレビよりも高価であることや参入企業が限られることから、当面は先進国の一部ユーザーの需要に限定されると考えられる。
　参入企業の増加や量産技術の確立によって低価格化が進み、既存の液晶テレビやＰＤＰテレビの置き換えとして市場が拡大していく見通しである。２０１６年は世界市場で１２年比１８０倍の１，８００万台、日本市場で同２３０倍の２３０万台が予測される。高画質など機能面へのニーズがまだ低い新興国市場は、先進国で一定の市場が確立し低価格化が進んだ後に立ち上がるとみられる。応答速度の速さが特徴であるため３Ｄ（立体視）にも適しており、３Ｄ対応が標準化していくと考えられる。２０１６年には世界市場で８３％が３Ｄ対応と予測される。


２．ヘッドマウントディスプレイ

　※表資料は、添付の関連資料「参考資料」を参照

　ヘッドマウントディスプレイは、映像や音楽の視聴を目的として、頭部に装着するディスプレイである。市場規模は小さいものの、３Ｄコンテンツの普及や高解像度への対応などを背景として、先進国を中心に拡大している。

　２０１１年はソニーとセイコーエプソンが相次いで参入したことで、ヘッドマウントディスプレイの認知度が広がり市場が活性化している。同年の世界市場は前年比５４．０％増の７．７万台、日本市場は同８３．３％増の１．１万台となった。
　ソニーとセイコーエプソンはそれぞれ販売国・地域を拡大していることから、２０１２年の世界市場は前年比２．１倍の１５．８万台、日本市場は同３倍の３．３万台が見込まれる。今後、更なる高解像度化が期待されるほか、映像コンテンツの多様化や視聴機会の増加も後押しして、２０１６年の世界市場は２０１１年比５．６倍の４２．８万台、日本市場は同７．１倍の７．８万台が予測される。


３．インターネット対応テレビ

　※表資料は、添付の関連資料「参考資料」を参照

　インターネット対応テレビは、ネットワーク接続に対応しており、各種映像配信コンテンツが視聴可能なデジタルテレビを対象としている。アプリケーションのダウンロード・インストールが可能なテレビも含んでいる。インターネット対応テレビの一部は、通称"スマートテレビ"と呼ばれている。
　インターネット対応テレビは、インターネットインフラの整備が進んでおり、また、デジタルテレビの需要が一巡した先進国を中心に普及している。２０１１年の世界市場は、前年比３５．８％増の５，２００万台であった。国・地域別の構成比は、欧州（３５％）、日本（２０％）、中国（１９％）、北米（１７％）の順となった。日本では、インターネット対応テレビが既にデジタルテレビ市場全体の過半数を占めているため、２０１０年はインターネット対応テレビ世界市場において最も高い構成比（３９％）であった。しかし、２０１１年は"地デジ特需"の反動でデジタルテレビ市場全体が落ち込む中、インターネット対応テレビも前年比３０．０％減の１，０５０万台となり、構成比を下げた。一方、欧州や北米は順調に増加したほか、中国は前年比２．５倍となり構成比を高めた。２０１４年、２０１６年にスポーツイベントを控えている南米においても、需要拡大と連動し市場が急速に立ち上がった。
　世界市場は、当面２桁成長が続く見通しである。２０１２年には前年比４４．２％増の７，５００万台が見込まれ、２０１６年には２０１１年比３倍の１億５，３６０万台が予測される。世界的にはデジタルテレビ市場全体におけるインターネット対応テレビの割合はまだ低いが、アプリケーションの増加や他機器との連携進展などが後押しして拡大が見込まれ、２０１６年には過半数に達すると予測される。一方、日本市場は２０１２年に前年比４２．９％減の６００万台となり、２年連続の大幅縮小が見込まれる。これを底に反転するものの、"地デジ特需"で既に需要の先食いをしているため大幅な増加は期待できず、２０１６年においても７６０万台に留まると予測される。


４．ヘッドフォン

　※表資料は、添付の関連資料「参考資料」を参照

　ヘッドフォンは、デジタルオーディオプレーヤーやホームオーディオなどと接続した音楽鑑賞用途に加えて、スマートフォンと接続した通話及び音楽鑑賞用途としての需要が増加している。２０１１年の世界市場は前年比１２．７％増の１億６，４５０万台、日本市場は同１．４％増の１，４８０万台となった。今後もスマートフォン向けの需要が牽引し、２０１６年の世界市場は２０１１年比５２．９％増の２億５，１５０万台、日本市場は同１２．８％増の１，６７０万台が予測される。
　スマートフォンにおけるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ機能の標準搭載が進んでいることで、ヘッドフォンにおいてもＢｌｕｅｔｏｏｔｈ機能搭載製品への需要が高まっている。２０１１年時点では日本市場のうち１０％がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ機能搭載製品であったが、２０１６年には２７％に上ると予測される。世界市場においても、２０１１年の４％から２０１６年には１６％へ上昇すると予測される。


＜デジタルＡＶ機器　日本国内市場の概要＞

　※添付の関連資料「参考資料」を参照

　本調査で対象としたデジタルＡＶ機器の日本国内市場は、２０１１年に前年比９．３％減の７，６７１万台、同２１．６％減の２兆９３５億円となった。デジタルＡＶ機器は、"地デジ特需"の反動から液晶テレビなどが大きく落ち込んだほか、東日本大震災の影響でカメラ、オーディオの趣向性の高い一部品目が伸び悩んだ。
　今後、デジタルＡＶ機器は"地デジ特需"の反動が落ち着いて反転が見込まれるものの、デジタルＡＶ機器の普及率の上昇や少子高齢化の影響などを要因に、高成長は難しいと考えられる。２０１６年は２０１１年比１２．２％減の６，７３２万台、同２６．３％減の１兆５，４３８億円が予測される。


＜調査対象＞

　※添付の関連資料「参考資料」を参照


＜調査方法＞
　富士キメラ総研専門調査員による調査対象企業、関連企業への直接取材を基本としたヒアリング調査及び保有データベースや外部関連情報などの補足活用


＜調査期間＞
　２０１２年２月〜４月


以上


　資料タイトル：「デジタルＡＶ機器市場マーケティング調査要覧（２０１２年版）」
　体裁：Ａ４判　３０４頁
　価格：９７，０００円（税込み１０１，８５０円）
　　　　　ＣＤ−ＲＯＭ付価格　１０７，０００円（税込み１１２，３５０円）
　　　　　集計ファイルセット価格　１１７，０００円（税込み１２２，８５０円）
　調査・編集：株式会社　富士キメラ総研　研究開発本部　第二研究開発部門
　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８１８　ＦＡＸ：０３−３６６１−５２７５
　発行所：株式会社　富士キメラ総研
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