ＳＡＳ、データマイニング製品の導入・活用を支援する新サービスを開始

ＳＡＳ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｊａｐａｎ、データマイニングの導入・活用を支援する新サービス
「ＳＡＳ（Ｒ）データマイニング・クイックスタートサービス」を提供開始
〜パッケージ化されたサービスで、データマイニング導入への高まるニーズに対応〜



　ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであるＳＡＳ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｊａｐａｎ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田仁志、以下：ＳＡＳ）は本日、ＳＡＳのデータマイニング製品である「ＳＡＳ（Ｒ）Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒ（ＴＭ）」の導入と活用を支援する新サービス「ＳＡＳ　データマイニング・クイックスタートサービス」の提供を開始したと発表しました。「ライトコース」、「スタンダードコース」の２種類のサービスコースからなり、どちらもパッケージ化されたサービスを定額にて提供します。

　データマイニングは、統計学や機械学習を駆使し、膨大な量のデータの中から相関関係や傾向、パターンを見つけ出す手法です。データマイニングにより、企業が保有する大量のデータから、これまで知られていなかったビジネスチャンスの発見や、将来予測による的確な意思決定をサポートすることが可能になります。ビックデータの分析・活用、顧客の新規獲得および維持、マーケティング施策の精度向上などのニーズの高まりを受け、企業や公共機関において、データマイニングに対する注目はますます高まっています。
　新規顧客獲得のためのマーケティングにおけるターゲティング、意思決定プロセスの高度化、金融機関における不正利用の検知など、幅広い業務での利用が可能です。
　しかし、多くの企業や組織では、スキルや経験、ノウハウの不足から、データマイニング導入の方法や活用法を模索している状況です。

　ＳＡＳでは、こうした状況を改善し、企業でのデータマイニングの利用を浸透させるため、ＳＡＳのデータマイニング製品であるＳＡＳ　Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒの導入と活用を支援するサービスとして、以下の２種類のコースを提供します。本サービスは、これまでＳＡＳが顧客企業に提供してきたデータマイニングの導入サービスにおいて蓄積された知見とノウハウをベースに開発されています。


＜ＳＡＳ　データマイニング・クイックスタートサービスのコース概要＞

　コース名：ライトコース
　価格：１５０万円（税抜）
　期間：事前ヒアリング＋２週間程度
　サービス内容：
　顧客企業の業務でご利用されている実データを用いて、「ＳＡＳ（Ｒ）Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｇｕｉｄｅ（Ｒ）」および「ＳＡＳ　Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒ」の操作方法と基本的な分析ノードの使い方を中心にトレーニングを行います。

　コース名：スタンダードコース
　価格：３００万円（税抜）
　期間：事前ヒアリング＋４週間程度
　サービス内容：
　ライトコースで提供するトレーニングに加えて、実際に顧客企業のビジネス課題に応じた分析モデルの構築を、一連のデータマイニング・プロセスに則って実施します。これにより、サポートサービス終了後も、即座にデータマイニングを業務にご活用いただくことができます。


　ＳＡＳは、長年にわたりデータマイニングの市場をリードしており、現在、最新バージョンであるＳＡＳ　Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒ　７．１を提供しています。国内導入も、１２０サイトを超えています。ＳＡＳ　Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒには、マルチユーザー版と、コストパフォーマンスに優れたデスクトップ版の「ＳＡＳ　Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ　Ｍｉｎｅｒ　ｆｏｒ　Ｄｅｓｋｔｏｐ」の２種類があり、お客様のニーズに合わせて導入を選択いただけます。


＜ＳＡＳ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｉｎｃ．について＞
　ＳＡＳは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。
　ＳＡＳは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の５５，０００以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。
　複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。
　１９７６年の設立以来、「Ｔｈｅ　Ｐｏｗｅｒ　ｔｏ　Ｋｎｏｗ（Ｒ）（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ約１万２千名、日本法人約２１０名（http://www.sas.com/）

＊ＳＡＳとその他の製品は米国とその他の国における米国ＳＡＳ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　Ｉｎｃ．の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。