ＪＳＴなど、震災救援者の心的外傷後ストレス障害に関する調査結果を発表

東日本大震災の救援者の心的外傷後ストレス障害に関する調査
災害後のＰＴＳＤ予防に向けて



　ＪＳＴ　課題達成型基礎研究の一環として、国立病院機構　災害医療センター　精神科の松岡　豊　医師らは、東日本大震災の被災地に派遣された災害派遣医療チーム隊員のうち、救援活動直後の精神的苦痛が大きかった人と震災１ヵ月後の震災関連のテレビ視聴時間が長かった人では、震災４ヵ月後に心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）（注１）症状が強く見られることを明らかにしました。
　大きな災害が発生した後には、被災者だけでなく救援者もＰＴＳＤになり得ることがこれまでの研究で明らかになっています。富山大学の井ノ口　馨　教授を研究代表者とするＣＲＥＳＴ研究チームは、恐怖記憶形成の分子機構と、それを基にしたＰＴＳＤ発症リスク軽減法の創出を目指し研究を行っています。本研究はこの一環として、効果的なＰＴＳＤ予防策につながる知見を得るために行われました。
　本研究では、被災地で活動した災害派遣医療チームの隊員２５４人を対象に、救援活動後の２０１１年４月に活動内容や救援活動でどのような苦痛を感じたかなどの、アンケート調査を行いました。そして、２０１１年７月から８月までの間に追跡調査（約６８％の１７３人が参加）を行い、初回調査の時点でどのような特徴を持っている人にＰＴＳＤ症状が強く見られるかを検討しました。その結果、（１）精神的苦痛の包括的評価法ＰＤＩ（Ｐｅｒｉｔｒａｕｍａｔｉｃ　Ｄｉｓｔｒｅｓｓ　Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙ）（注２）で得点が高かった人、（２）震災関連のテレビの平均視聴時間が１日４時間以上であった人に、ＰＴＳＤ症状が強く見られることが分かりました。また、ＰＤＩのなかでも「感情的になった自分を恥じた」、「感情的に取り乱しそうになった」という項目が、特にＰＴＳＤ症状と関連が見られました。
　本研究成果は、災害後にＰＴＳＤ症状が強く現れる危険性が高い救援者の早期発見や、災害後のＰＴＳＤ予防策の構築に寄与することが期待されます。
　本研究は、国立病院機構　災害医療センター　精神科の西　大輔　科長（現　国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　室長）、臨床研究部の小井土　雄一　部長らと共同で行ったもので、本研究成果は２０１２年４月２５日（米国東部時間）に米国科学雑誌「ＰＬｏＳ　ＯＮＥ」で公開されます。

　本成果は、以下の事業・研究領域・研究課題によって得られました。
　　戦略的創造研究推進事業　チーム型研究（ＣＲＥＳＴ）
　　　研究領域：「精神・神経疾患の分子病態理解に基づく診断・治療へ向けた新技術の創出」
　　　　　　　　　（研究総括：樋口　輝彦　国立精神・神経医療研究センター　理事長）
　　　研究課題名：「恐怖記憶制御の分子機構の理解に基づいたＰＴＳＤの根本的予防法・治療法の創出」
　　　研究代表者：井ノ口　馨（富山大学　大学院医学薬学研究部　教授）
　　　共同研究者：松岡　豊（国立病院機構　災害医療センター　精神科　医師／国立精神・神経医療研究センター　ＴＭＣ部長）
　　　研究期間：平成１９年１０月〜平成２５年３月
　　ＪＳＴはこの領域で、少子化・高齢化・ストレス社会を迎えた日本において社会的要請の強い認知・情動などをはじめとする高次脳機能の障害による精神・神経疾患に対して、脳科学の基礎的な知見を活用し、予防・診断・治療法などで新技術の創出を目標にしています。上記研究課題では、動物モデルを用いて恐怖記憶の制御の分子機構を明らかにし、その知見から得られる動物モデル・トラウマ体験者・ＰＴＳＤ患者まで一貫した理論的根拠をもとに、ＰＴＳＤの新規かつ根本的な予防法と治療法の創出を目指します。


＜研究の背景と経緯＞
　災害発生時には、被災者だけでなく救援者もＰＴＳＤを発症する危険性が高くなります。
　航空機事故による外傷患者の救助に派遣された医療従事者３５５人を対象にした研究では、事故後１８ヵ月以内に１３．５％がＰＴＳＤを発症したこと、ニューヨークでおきたテロの救助復旧作業にあたった２０７人を対象にした研究では、テロ後１３ヵ月時点に１６．７％がＰＴＳＤを発症したことなどが報告されています。
　ＰＴＳＤは、災害のときに恐怖や無力感などを感じた被災者が発症しやすいと考えられてきました。しかし救援者に関して、どのような苦痛を感じた人がＰＴＳＤになりやすいかは、はっきり分かっていませんでした。災害後のＰＴＳＤ予防策を構築する上で、どのようなきっかけによってＰＴＳＤが発症しやすくなるのかを明らかにすることは、重要な研究課題となります。



※以下、リリースの詳細は添付の関連資料を参照