凸版印刷、デジタルサイネージの次世代型館内案内システムを提供開始

凸版印刷、デジタルサイネージによる次世代型館内案内システムの提供開始
〜第一弾として、渋谷ヒカリエの商業施設「ＳｈｉｎＱｓ（シンクス）」に採用〜



　凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：金子眞吾、以下　凸版印刷）は、タッチパネル式のデジタルサイネージに商業施設の案内情報を表示する、次世代型館内案内システムを開発しました。
　このたび、同システムが株式会社東急百貨店（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：二橋千裕）が渋谷ヒカリエ（※１）にオープンする商業施設「ＳｈｉｎＱｓ（シンクス）」に採用され、２０１２年４月２６日（木）のオープンに合わせて運用を開始します。

　※１　渋谷ヒカリエ
　　「渋谷ヒカリエ」は、東急電鉄が推進する渋谷駅周辺開発事業のリーディングプロジェクトであり、オフィス、商業、劇場をはじめとする文化施設など、多様な機能を掛け合わせることで、街とつながり、人、モノ、情報の活発なコミュニケーションを生み出す渋谷の新しいランドマークです。
　　同時にオープンする商業施設「ＳｈｉｎＱｓ」のコンセプトは“新・渋谷、はじまる。ＳＰＡＲＫＭＥＮＴ　ＳＴＯＲＥ”とし、商品・サービスを通じて渋谷に集まる高感度なお客さまに、思いがけない出会いや発見、ワクワク感を提供し、自分目線で高い自己編集能力を持つ働く大人の女性を“セルフエディター”とし、新しい渋谷をリードする大人の女性を狙います。
　　（「ＳｈｉｎＱｓ」公式ＨＰ　http://www.tokyu-dept.co.jp/shinqs/）


〔デジタルサイネージによる次世代型館内案内システム／タブレット型〕

　＊画像は添付の関連資料「添付画像」を参照


　凸版印刷は、本システムを「ＳｈｉｎＱｓ」へ導入するにあたり、これまで培ったデジタルサイネージ事業のノウハウを活かし、東急建設株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：飯塚恒生）の全体指揮の下、館内案内システムや配信システムの開発とコンテンツのデザイン・制作を行いました。

　デジタルサイネージによる次世代型館内案内システムは、お客さまがデジタルサイネージの画面を直接タッチして、直感的な操作で「フロアマップ」や「ショップガイド」など、お客さまが求める情報を表示します。なお、顔認識システムや非接触リーダライタを搭載、機能拡張を行うことにより、多様なサービスへの対応も可能です。
　今回の採用事例では、縦型と横型の２種類のデジタルサイネージを展開、横型筐体はユニバーサルデザインに配慮し、スマートフォン同様の「マルチタッチ」技術を搭載しました。また、海外のお客さまのために、日本語のほか、英語や中国語、韓国語の４ヵ国語に対応しています。
　表示コンテンツの配信には「コンテンツマネージメントシステム（ＣＭＳ）」をＡＳＰサービスとして提供。ネットワーク経由による表示コンテンツの更新とともに、監視やリモートメンテナンスが行え、運用負荷を低減します。さらに、デジタルサイネージに配信する館内案内情報は、「ＳｈｉｎＱｓ」内で活用されるタブレット端末にも配信されます。

　今後、凸版印刷は、「ＳｈｉｎＱｓ」オープン後の運用面や配信システムのサポートを行います。また、デジタルサイネージの各種ＡＳＰサービスを商業施設向けに提案していきます。


■「ＳｈｉｎＱｓ」に採用された次世代型館内案内システムの概略仕様
　・横型
　　サイズ：（Ｗ）１３００ｍｍ×（Ｈ）８４０ｍｍ×（Ｄ）５１８ｍｍ　※支柱等を除く、本体のみの寸法
　　液晶：４６インチ、フルＨＤ、１７００カンデラ超高輝度表示、マルチタッチ
　　設置場所：Ｂ３Ｆ、１Ｆ、２Ｆ、４Ｆに各１台

　・縦型
　　サイズ：（Ｗ）６９８ｍｍ×（Ｈ）１８７８ｍｍ×（Ｄ）１００ｍｍ　※支柱等を除く、本体のみの寸法
　　液晶：４６インチ、ＨＤ、１５００カンデラ超高輝度表示、シングルタッチ
　　設置場所：３Ｆに１台

　・タブレット端末
　　液晶：１２．１インチ、ワイドＸＧＡ液晶、マルチタッチ
　　設置場所：Ｂ３Ｆインフォメーションと３Ｆ


　なお、「ＳｈｉｎＱｓ」のＢ３Ｆと２Ｆにそれぞれ設置される８面構成および３面構成の「曲面型マルチディスプレイ」（※２）や、Ｂ１Ｆに設置される「４面マルチディスプレイ」には、「マルチディスプレイ向け配信サービス」を提供しています。

　※２　曲面型マルチディスプレイ
　　篠田プラズマ株式会社が開発、製造、販売を行っている次世代超大型画面ディスプレイ技術「ラフィー（ＬＡＦｉ：Ｌｕｍｉｎｏｕｓ　Ａｒｒａｙ　Ｆｉｌｍ）」を採用したディスプレイ。フィルム型の省エネ大画面ディスプレイで、薄く、軽く、曲がる、拡がる特長があります。



＊本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります



以上