大日本印刷、Ａｎｄｒｏｉｄ搭載端末向けアプリの不正改ざんを防止するソフトウェアを開発

Ａｎｄｒｏｉｄアプリの不正改ざんを検知し強制終了させるソフトウェアを開発
不正アプリの流通による被害を防止



　大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：１，１４４億円　以下：ＤＮＰ）は、Ａｎｄｒｏｉｄ（ＴＭ）搭載端末向けアプリケーション（以下：Ａｎｄｒｏｉｄアプリ）の不正改ざんを防止するソフトウェアを開発しました。ＤＮＰは、２０１２年４月より、アプリ提供会社向けに、当ソフトウェアを使ったＡｎｄｒｏｉｄアプリのセキュリティ強化サービスを開始します。


【開発の背景】
　Ａｎｄｒｏｉｄは、スマートフォンなど携帯情報端末向けのオペレーティングシステムとして、近年急速に普及しています。Ａｎｄｒｏｉｄアプリの多くは、解析されやすいプログラミング言語で開発されているため、正規アプリを改ざんし、フィッシング詐欺や高額請求などの悪意のある動作を行わせる不正アプリが急増しています。このためアプリ提供会社にとっては、早急な対策が求められています。

　この問題に対してＤＮＰは、改ざんされたＡｎｄｒｏｉｄアプリが起動した場合に、これを自動的に検知し強制的にアプリを終了させることで、不正な利用を防止するソフトウェアを開発しました。


【サービスの特長】
　本サービスは、アプリ提供会社が開発したＡｎｄｒｏｉｄアプリをＤＮＰが受け取り、今回開発したソフトウェアで解析・改ざんされにくい状態に変換するものです。本ソフトウェアで変換されたＡｎｄｒｏｉｄアプリは、不正な改ざんを自動的に検知し、プログラムやデータが書き換えられていた場合には強制的にアプリを終了します。悪意のある動作を行うように改ざんされたアプリや、アイコンや文字などを入れ替えたアプリを、すべて自動的に検知し強制的に終了させるため、これらの不正アプリの流通による被害を防止することができます。

　これらの機能に加え、解析されやすいプログラミング言語で開発されたＡｎｄｒｏｉｄアプリのプログラムを難読化し不正な解析や改ざんを防止します。これにより、プログラムのノウハウやロジックの流出も防止できます。


【価格（税抜き）】
　年間１回処理パッケージ　１００万円

　年間３回処理パッケージ　２１０万円

　年間５回処理パッケージ　３００万円

　※処理は複数のアプリへの処理、同一アプリのバージョンアップにも使用可能。


【今後の展開】
　ＤＮＰは、不正改ざん防止ソフトウェアを使用したＡｎｄｒｏｉｄアプリのセキュリティ強化サービスをアプリ提供会社に向けて提供し、２０１２年度で約１億円の売上を目指します。


※Ａｎｄｒｏｉｄは、Ｇｏｏｇｌｅ　Ｉｎｃ．の商標または登録商標です。