富士経済、主要家電３５品目の世界市場調査結果を発表

主要家電の世界市場を調査


―２０１６年予測（１１年比）―
　●中国　"世界の工場"生産量シェア８４％、"世界の巨大市場"販売量シェア３４％に
　●インド　外資系メーカー進出で生産量２．８倍、販売量２．８倍と中国を凌駕
　●ルームエアコン　世界生産は３２％伸びて１億９，９００万台　インドの販売４倍、２，２００万台
　●冷蔵庫　新興国で伸びて生産量１億４，９８５万台、インドの販売２．５倍と抜群に拡大


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、２０１１年１０月から１２月にかけて主要家電３５品目の世界市場を調査した。
　この調査では世界市場で競争が激化する、洗濯機や掃除機など衣住関連（９品目）、冷蔵庫や炊飯器など調理関連（１２品目）、ルームエアコンや電気式給湯器など空調・給湯関連（５品目）、メンズシェーバーやヘアドライヤーなどパーソナルケア関連（９品目）の４カテゴリー計３５品目を対象に、主要国・地域別の生産と販売の実績を調査し、今後を予測した。
　なお調査は、世界市場を、日本、中国（香港、マカオ含む）、東南アジア（タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム他）、インド、他アジア・オセアニア、北米、中南米（メキシコ、ブラジル）、欧州・ロシア（西欧、中・東欧、トルコ）中東・アフリカ地域を９区分して行った。
　その結果を報告書「グローバル家電市場総調査　２０１２」にまとめた。


＜主要品目の市場＞

●ルームエアコン【空調・給湯関連】
　２０１０年：１億３，６８８万台
　２０１１年：１億５，０９９万台
　２０１６年予測：１億９，９００万台
　１６年／１１年比：１３１．８％

　１１年の世界市場での牽引役は新興国であり、特にインドの需要は前年比３８．４％増と急拡大している。今後数年も３０％以上の高成長が続くと予測する。また、北米では、従来のダクト空調から省エネ効果の高いダクトレス式へのシフトもみられ、日本メーカーのシェア拡大の契機となっている。日本は、住宅着工の持ち直しや省エネ空調への人気の高まりにより同３％とわずかに成長した。
　中国が世界全体需要の５０％以上を占める最大市場となっており、今後も緩やかな伸びが予想される。東南アジアの需要は前年比２０％弱の拡大を続けると予測する。
　中国ではインバータ化が空調の省エネ規制見直しや格力、美的、海爾など大手メーカーがインバータエアコン生産にシフトして急激に拡大している。また、欧州のインバータ化率も大きく伸び、１６年の世界市場全体ではインバータ化が６０％以上になると見込まれる。

●洗濯機／洗濯乾燥機【衣住関連】
　２０１０年：９，９３２万台
　２０１１年：１億３１６万台
　２０１６年予測：１億２，４９６万台
　１６年／１１年比：１２１．１％

　家庭用の洗濯機および乾燥機付き洗濯機を対象とする。日本は今後、景気低迷の影響が残り大きな伸びは期待出来ない。一方、新興国では好調な伸びが見られる。特にインドは人口が多いうえ普及率が低いため、１１年は前年比１８％増と世界市場を牽引している。中国の勢いは大都市では市場が飽和して、同７％増と陰りを見せている。
　ＢＲＩＣｓが世界市場に占める割合は、１５年に５０％を超えると予測する。中では中国のシェアが高く、またインドの伸びも著しい。１６年市場を１１年と比較すると、インド、東南アジアなど新興国の伸びは著しく、インドは２倍以上の市場拡大を遂げると予測する。一方で、日欧米といった先進国は横ばいを予測する。
　日本のインバータ化率は７０％と高いが、中国はまだ５％程度、欧米の普及率はさらに低い。しかし今後は確実に拡大し１６年には世界のインバータ化率は１８％以上になると予測する。既に東南アジアでは日本や韓国メーカーがインバータ対応製品を市場投入して２０％程度となっている。

●冷蔵庫【調理関連】
　２０１０年：１億１，６９２万台
　２０１１年：１億２，１１８万台
　２０１６年予測：１億４，９８５万台
　１６年／１１年比：１２３．７％

　普及率の低いインドやインドネシアなどの新興国では大きな成長が見られる。ただ急成長を続けていた中国では販売ペースが鈍化しており、今後参入企業の淘汰が進むと見られる。タイの洪水被害の影響で、一部部品の調達が出来ず、発売が延期されるなどの影響が見られた。
　ＢＲＩＣｓの世界販売市場シェアが１４年には５０％を超えると予測する。特にインドの伸びは群を抜いており、１６年の需要は１１年比２４５％と急拡大を、日本・欧州など先進国では横ばいが予測される。
　１６年の世界市場のインバータ化率は１７．３％と予測する。欧米はノンインバータが主流であるが、日本ではハイエンド機はインバータが主流で、全体市場のインバータ比率が高まりつつあり、中国も省エネ意識の高まりに合わせて比率が高まると予測する。


※「調査結果の概要」などは、添付の関連資料「リリース詳細」を参照


※「報告書目次」などは、添付の関連資料「広報資料」を参照